決算データ · 試作 · 2026年2月期
オンワードホールディングス（8016）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、オンワードホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 2,431億円 | — | 54億円 | — | 2,781億円 | 59.2% | 4,530人 |
| 2019年2月期 | 2,407億円 | — | 50億円 | — | 2,876億円 | 55.1% | 4,643人 |
| 2020年2月期 | 2,482億円 | — | -521億円 | — | 2,343億円 | 38.3% | 5,153人 |
| 2021年2月期 | 1,759億円 | -202億円 | -232億円 | -11.5% | 1,961億円 | 28.9% | 7,498人 |
| 2022年2月期 | 1,685億円 | -11億円 | 86億円 | -0.6% | 1,577億円 | 42.4% | 6,377人 |
| 2023年2月期 | 1,761億円 | 52億円 | 31億円 | 3.0% | 1,592億円 | 47.0% | 6,061人 |
| 2024年2月期 | 1,896億円 | 113億円 | 66億円 | 5.9% | 1,714億円 | 46.6% | 5,750人 |
| 2025年2月期 | 2,084億円 | 102億円 | 85億円 | 4.9% | 1,792億円 | 47.0% | 6,253人 |
| 2026年2月期 | 2,368億円 | 116億円 | 101億円 | 4.9% | 1,892億円 | 49.4% | 6,527人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,084億円 | 2,368億円 | +284 |
| 売上原価 | 948億円 | 1,074億円 | +126 |
| 売上総利益 | 1,136億円 | 1,294億円 | +158 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,034億円 | 1,178億円 | +144 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 102億円 | 116億円 | +15 |
| 経常利益 | 101億円 | 112億円 | +11 |
| 税引前利益 | 108億円 | 135億円 | +27 |
| 法人所得税 | 22億円 | 35億円 | +12 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 85億円 | 101億円 | +16 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 135億円 | 197億円 | +62 |
| 棚卸資産 | 414億円 | 448億円 | +35 |
| 流動資産 | 801億円 | 925億円 | +124 |
| 有形固定資産 | 477億円 | 434億円 | −43 |
| のれん | 58億円 | 48億円 | −10 |
| 非流動資産（固定資産） | 991億円 | 967億円 | −24 |
| 資産合計 | 1,792億円 | 1,892億円 | +100 |
| 社債及び借入金（流動） | 225億円 | 240億円 | +15 |
| 社債及び借入金（非流動） | 213億円 | 153億円 | −60 |
| 流動負債 | 627億円 | 687億円 | +59 |
| 非流動負債（固定負債） | 322億円 | 270億円 | −52 |
| 負債合計 | 949億円 | 956億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 842億円 | 890億円 | +48 |
| 資本合計（純資産） | 843億円 | 936億円 | +93 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 31億円 | 83億円 | +51 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 36億円 | -86億円 | −123 |
| 減価償却費 | 44億円 | 45億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -26億円 | -36億円 | −10 |
| 配当金の支払額 | -27億円 | -54億円 | −27 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員6,527人
提出会社117人
平均年齢45.9歳
平均勤続年数19.3年
平均年間給与657万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は82,791人、発行済株式は141,921,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 (信託口) | 11.7% |
| 2 | 公益財団法人樫山奨学財団 | 6.4% |
| 3 | オンワードホールディングス取引先持株会 | 3.9% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.4% |
| 5 | ＪＰモルガン証券 | 3.2% |
| 6 | 日本カストディ銀行 (信託口) | 2.9% |
| 7 | アニヴェルセルＨＯＬＤＩＮＧＳ | 1.9% |
| 8 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券 | 1.4% |
| 9 | 三越伊勢丹 | 1.3% |
| 10 | GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 カストディ業務部長 石川 潤) | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 36.97円 | 24円 | 159% | 3.3% | 24.7倍 |
| 2019年2月期 | 35.24円 | 24円 | 35% | 3.1% | 17.8倍 |
| 2020年2月期 | -383.97円 | 24円 | — | -42.0% | — |
| 2021年2月期 | -171.18円 | 12円 | — | -31.6% | — |
| 2022年2月期 | 63.17円 | 12円 | 19% | 13.9% | 4.4倍 |
| 2023年2月期 | 22.57円 | 12円 | 64% | 4.3% | 15.1倍 |
| 2024年2月期 | 48.72円 | 20円 | 38% | 8.6% | 10.5倍 |
| 2025年2月期 | 62.74円 | 26円 | 69% | 10.4% | 8.6倍 |
| 2026年2月期 | 74.27円 | 30円 | 63% | 11.4% | 11.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年10月東京・大阪・名古屋各証券取引所第二部上場1962年４月オンワード販売株式会社（現 株式会社オンワードコーポレートデザイン）設立1964年７月東京・大阪・名古屋各証券取引所第一部上場指定替え1966年９月本社所在地を大阪府大阪市東区本町から東京都中央区日本橋に移転1972年９月ON
- 1986年10月J.PRESS INC.株式取得1988年２月ONWARD KASHIYAMA HONG KONG LTD.設立1988年９月株式会社オンワード樫山（現 株式会社オンワードホールディングス）に社名変更1990年７月チャコット株式会社株式取得1995年６月上海恩瓦徳時装有限公司設立
- 2001年12月恩瓦徳時尚貿易(中国)有限公司設立2005年５月Project Sloane Limited（ジョゼフグループ）株式取得2007年９月 株式会社オンワードホールディングスに商号変更（アパレル事業部門を株式会社オンワード樫山が継承、商事事業部門をオンワード商事株式会社（現 株式会社
- 2008年10月株式会社クリエイティブヨーコ株式取得2009年３月株式会社O.P.S.（現 株式会社オンワードパーソナルスタイル）設立
- 2009年12月株式会社アイランド株式取得2011年８月ONWARD KASHIYAMA VIETNAM LTD.設立2016年４月ティアクラッセ株式会社株式取得2016年８月恩瓦徳開成(大連)有限公司（現 樫山(大連)有限公司）株式取得2017年１月株式会社KOKOBUY株式取得2018年３月
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、子会社46社および関連会社12社の計59社で構成され、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス事業、ペット関連用品の事業、ギフト関連の事業等を行っています。また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と２区分し、報告セグメントとしています。なお、事業区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１)連結財務諸表 注記事項」に掲げる「セグメント情報」の区分と同一です。また、当社は有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定されている特定上場会社等に該当しており、これによりインサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業に係わる位置づけは、次のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y6J6）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VSSL）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THD7）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QTOD）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4JK）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針