決算データ · 試作 · 2026年3月期
東海エレクトロニクス（8071）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東海エレクトロニクスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 418億円 | — | 8億円 | — | 220億円 | 58.3% | 344人 |
| 2019年3月期 | 415億円 | — | 5億円 | — | 209億円 | 62.0% | 355人 |
| 2020年3月期 | 379億円 | — | 2億円 | — | 201億円 | 63.8% | 355人 |
| 2021年3月期 | 467億円 | 8億円 | 6億円 | 1.8% | 262億円 | 50.6% | 365人 |
| 2022年3月期 | 608億円 | 20億円 | 14億円 | 3.2% | 296億円 | 49.6% | 358人 |
| 2023年3月期 | 645億円 | 15億円 | 10億円 | 2.4% | 306億円 | 51.8% | 373人 |
| 2024年3月期 | 608億円 | 16億円 | 5億円 | 2.6% | 308億円 | 54.9% | 380人 |
| 2025年3月期 | 570億円 | 11億円 | 6億円 | 1.9% | 291億円 | 59.8% | 360人 |
| 2026年3月期 | 394億円 | 8億円 | 4億円 | 2.0% | 297億円 | 62.7% | 350人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 570億円 | 394億円 | −176 |
| 売上原価 | 504億円 | 330億円 | −174 |
| 売上総利益 | 66億円 | 63億円 | −2 |
| 販売費及び一般管理費 | 55億円 | 55億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 11億円 | 8億円 | −3 |
| 経常利益 | 11億円 | 10億円 | −2 |
| 税引前利益 | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 法人所得税 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 6億円 | 4億円 | −2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 33億円 | 120億円 | +87 |
| 棚卸資産 | 87億円 | 48億円 | −40 |
| 流動資産 | 235億円 | 237億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 25億円 | 25億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 56億円 | 60億円 | +5 |
| 資産合計 | 291億円 | 297億円 | +7 |
| 流動負債 | 77億円 | 98億円 | +21 |
| 非流動負債（固定負債） | 39億円 | 12億円 | −27 |
| 負債合計 | 116億円 | 110億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 161億円 | 162億円 | +2 |
| 資本合計（純資産） | 175億円 | 188億円 | +13 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -8億円 | 100億円 | +108 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | -15億円 | −15 |
| 減価償却費 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 関東・甲信越カンパニー | 46億円 | −10.1% | — | 1億円 | 1.7% | 23億円 | 34人 |
| 中部・関西第1カンパニー | 88億円 | +8.5% | — | 3億円 | 2.9% | 36億円 | 38人 |
| 中部・関西第2カンパニー | 125億円 | −57.6% | — | 7億円 | 5.3% | 41億円 | 33人 |
| オーバーシーズ・ソリューションカンパニー | 168億円 | −7.6% | — | -0億円 | -0.2% | 98億円 | 119人 |
| システム・ソリューションカンパニー | 21億円 | +92.5% | — | 6億円 | 31.1% | 13億円 | 34人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：オーバーシーズ・ソリューションカンパニー 中部・関西第2カンパニー 中部・関西第1カンパニー 関東・甲信越カンパニー システム・ソリューションカンパニー
従業員
連結従業員350人
提出会社197人
平均年齢45.4歳
平均勤続年数15.5年
平均年間給与729万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,675人、発行済株式は2,360,263株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＯＫＵＲＡ | 15.0% |
| 2 | 牧 三枝 | 9.3% |
| 3 | 江口由江 | 6.9% |
| 4 | ＨＡＲＵＫＡＺ | 5.2% |
| 5 | 東海エレクトロニクス従業員持株会 | 3.1% |
| 6 | ＩＮＴＥＲＴＲＵＳＴ ＴＲＵＳＴＥＥＳ （ＣＡＹＭＡＮ） ＬＩＭＩＴＥＤ ＡＳ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＴＨＥ ＵＢＩＱＵＩＴＯＵＳ ＭＡＳＴＥＲ ＳＥＲＩＥＳ ＴＲＵＳＴ ＭＥＬＣＯ ＧＲＯＵＰ ＭＡＳＴＥＲ ＦＵＮＤ | 2.9% |
| 7 | 大倉一枝 | 2.6% |
| 8 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 2.5% |
| 9 | 山本知宏 | 2.0% |
| 10 | あいち銀行 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 370.37円 | 102円 | 27% | 6.5% | 9.3倍 |
| 2019年3月期 | 241.25円 | 104円 | 45% | 4.1% | 10.8倍 |
| 2020年3月期 | 96.13円 | 104円 | 128% | 1.6% | 20.3倍 |
| 2021年3月期 | 255.15円 | 104円 | 46% | 4.2% | 10.6倍 |
| 2022年3月期 | 668.98円 | 107円 | 20% | 10.1% | 4.2倍 |
| 2023年3月期 | 496.02円 | 112円 | 28% | 6.8% | 6.0倍 |
| 2024年3月期 | 233.15円 | 114円 | 61% | 3.0% | 13.7倍 |
| 2025年3月期 | 304.11円 | 114円 | 49% | 3.7% | 8.3倍 |
| 2026年3月期 | 187.36円 | 114円 | 36% | 2.2% | 15.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年10月、電気絶縁材料の卸売商として個人経営の東海物産社を創業し、モータの絶縁紙を三菱電機株式会社名古屋製作所へ納入したことを手はじめとして、1953年には三菱電機株式会社の合金類やゴム製品の特約店となり、これを機に電気絶縁材料卸売商として形態を整えました。1955年５月、業容の拡大と企
- 2011年10月１日付で東海エレクトロニクス株式会社へ商号変更いたしました。年月主な沿革1955年５月東海物産株式会社(資本金1,250千円)を設立。本社を名古屋市中区南大津通りに設置し、東京営業所(現・東京支店、東京都世田谷区)を設置。
- 1960年10月本社を名古屋市中区矢場町(現在地)に移転。1967年７月群馬県太田市に北関東出張所(旧・北関東営業所)を設置。1967年８月静岡県沼津市に沼津出張所(旧・沼津支店)を設置。1968年５月愛知県知立市に知立出張所(旧・知立支店)を設置。1970年５月機器営業部の一部(自動制御機器販
- 1984年12月東海グラスファイバー株式会社及び東海計装工業株式会社を吸収合併。1985年７月長野県松本市に松本営業所(現・松本支店)を設置。
- 1986年12月名古屋証券取引所市場第二部へ株式上場。
- 1987年10月台湾に台北事務所を設置。
- 1988年10月新東商事株式会社を吸収合併。1989年３月香港に東海精工(香港)有限公司を設立。1989年４月東京都八王子市に八王子営業所(旧・八王子支店)を設置。
- 1994年10月シンガポールにTOKAI PRECISION(S)PTE.LTD.（現・TOKAI ELECTRONICS(S)PTE.LTD.）を設立。
- 1995年10月台湾に台湾東海精工股份有限公司を設立。
- 1995年12月北関東営業所を埼玉県熊谷市に移転し、名称を熊谷営業所(現・熊谷支店）に変更。1996年４月アメリカにTOKAI PRECISION AMERICA,LTD.（現・TOKAI ELECTRONICS AMERICA,LTD.）を設立。1996年７月愛知県名古屋市にシーシーエス株式会
- 1999年12月中国深圳に東海精工(香港)有限公司深圳事務所を設置。2000年６月インドネシアにPT.TOKAI PRECISION INDONESIA（現・PT.TOKAI ELECTRONICS INDONESIA）を設立。
- 2001年10月中国上海に東海精工(香港)有限公司の全額出資により東精国際貿易(上海)有限公司を設立。2003年４月タイにTOKAI PRECISION (THAILAND) LTD.（現・TOKAI ELECTRONICS(THAILAND) LTD.）を設立。2003年７月中国深圳に東海精工
- 2011年10月商号を東海エレクトロニクス株式会社に変更。2012年８月アメリカ デトロイトにTOKAI PRECISION AMERICA,LTD.DETROIT OFFICE（現・TOKAI ELECTRONICS AMERICA,LTD.DETROIT OFFICE）を開設。
- 2012年12月中国広州に東海精工咨詢(深圳)有限公司 広州分公司を設置。2015年３月沼津支店を三島駅前に移転し、名称を三島支店に変更。2015年４月ドイツにデュッセルドルフ事務所を設置。2016年４月中国深圳に東精国際貿易(上海)有限公司 深圳分公司を設置。
- 2016年11月インドにTOKAI ELECTRONICS INDIA PVT.LTD.を設立。2017年１月津支店を本社名古屋支店に統合。2017年２月安城支店を愛知県刈谷市に移転し、名称を刈谷支店に変更。2017年２月ドイツにTOKAI ELECTRONICS DEUTSCHLAND Gmb
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社および子会社11社で構成され、各種電子部品および関連商品の販売を主な業務としております。東海テクノセンター株式会社は、各種ソフトウエアの開発、販売およびその他のサービス等の事業活動を展開しております。東海精工(香港)有限公司、TOKAI ELECTRONICS(S)PTE.LTD.、台湾東海精工股份有限公司、TOKAI ELECTRONICS AMERICA,LTD.、TOKAI ELECTRONICS PHILIPPINES,INC.、PT. TOKAI ELECTRONICS INDONESIA、東精国際貿易(上海)有限公司、TOKAI ELECTRONICS(THAILAND)LTD.、TOKAI ELECTRONICS INDIA PVT.LTD.、TOKAI ELECTRONICS DEUTSCHLAND GmbHは、当企業集団の海外販売拠点として香港、シンガポール、台湾、アメリカ、フィリピン、インドネシア、中国、タイ、インド、ドイツ周辺地域での販売を担当しております。東精国際貿易(上海)有限公司は中国における販売活動を行うとともに、東海精工(香港)有限公司の事務業務を請け負い担当しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIEJ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3QK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUBJ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R62W）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OI51）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針