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決算データ · 試作 · 2026年3月期

RYODEN(8084)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、RYODENの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期2,365億円36億円1,337億円47.8%1,284人
2019年3月期2,403億円37億円1,327億円49.4%1,251人
2020年3月期2,301億円39億円1,283億円52.5%1,279人
2021年3月期1,968億円34億円23億円1.7%1,255億円55.6%1,289人
2022年3月期2,291億円71億円50億円3.1%1,410億円52.9%1,214人
2023年3月期2,603億円94億円54億円3.6%1,511億円52.8%1,242人
2024年3月期2,590億円83億円57億円3.2%1,560億円55.7%1,360人
2025年3月期2,158億円55億円47億円2.5%1,420億円62.7%1,451人
2026年3月期2,128億円53億円53億円2.5%1,543億円61.2%1,555人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,158億円2,128億円−30
売上原価1,883億円1,830億円−52
売上総利益275億円298億円+22
販売費及び一般管理費221億円245億円+25
営業利益(売上総利益−販管費)55億円53億円−2
経常利益60億円58億円−2
税引前利益65億円73億円+8
法人所得税18億円20億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)47億円53億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物333億円335億円+2
棚卸資産273億円273億円−0
流動資産1,258億円1,319億円+61
有形固定資産52億円60億円+8
非流動資産(固定資産)162億円225億円+63
資産合計1,420億円1,543億円+123
社債及び借入金(流動)12億円10億円−2
社債及び借入金(非流動)15億円13億円−2
流動負債493億円556億円+63
非流動負債(固定負債)35億円41億円+7
負債合計528億円598億円+70
親会社の所有者に帰属する持分817億円845億円+28
資本合計(純資産)892億円945億円+53
RYODEN:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%18%57%現金及び現金同等物335億円(22%)棚卸資産273億円(18%)有形固定資産60億円(4%)その他の資産876億円(57%)RYODEN:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%18%57%現金及び現金同等物335億円(22%)棚卸資産273億円(18%)有形固定資産60億円(4%)その他の資産876億円(57%)
資産合計を100とした構成。
RYODEN:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成37%55%7%社債及び借入金23億円(1%)その他の負債575億円(37%)親会社の所有者に帰属する持分845億円(55%)非支配持分100億円(7%)RYODEN:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成37%55%社債及び借入金23億円(1%)その他の負債575億円(37%)親会社の所有者に帰属する…845億円(55%)非支配持分100億円(7%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー185億円61億円−124
財務活動によるキャッシュ・フロー-42億円-30億円+12
減価償却費8億円8億円+0
有形固定資産の取得による支出-2億円-12億円−10
配当金の支払額-25億円-26億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
FAシステム500億円+3.8%10億円1.9%290億円379人
X-Tech85億円−2.2%1億円1.4%49億円246人
エレクトロニクス1,175億円−7.1%34億円2.9%743億円440人
冷熱ビルシステム368億円+13.4%24億円6.6%192億円278人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):エレクトロニクス FAシステム 冷熱ビルシステム X-Tech

RYODEN:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益14%49%35%FAシステム10億円(14%)X-Tech1億円(2%)エレクトロニクス34億円(49%)冷熱ビルシステム24億円(35%)RYODEN:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益49%35%FAシステム10億円(14%)X-Tech1億円(2%)エレクトロニクス34億円(49%)冷熱ビルシステム24億円(35%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,555人
提出会社1,154人
平均年齢43.8歳
平均勤続年数15.7年
平均年間給与778万円
RYODEN:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数28%18%33%21%FAシステム379億円(28%)X-Tech246億円(18%)エレクトロニクス440億円(33%)冷熱ビルシステム278億円(21%)RYODEN:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数28%18%33%21%FAシステム379億円(28%)X-Tech246億円(18%)エレクトロニクス440億円(33%)冷熱ビルシステム278億円(21%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は37,629人、発行済株式は21,612,000株。

RYODEN:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三菱電機36%日本マスタートラスト信託銀行6.7%RYODEN従業員持株会2.1%シチズン時計1.9%BBH BOSTON FOR1.9%光通信KK投資事業有限責任組1.7%DFA INTL SMALL1.5%THE BANK OF NE1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合RYODEN:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三菱電機36%日本マスター…6.7%RYODEN従業員…2.1%シチズン時計1.9%BBH BOSTON FOR1.9%光通信KK投資…1.7%DFA INTL SMALL1.5%THE BANK OF NE1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1三菱電機36.0%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.7%
3RYODEN従業員持株会2.1%
4シチズン時計1.9%
5BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 620065 (常任代理人 みずほ銀行)1.9%
6光通信KK投資事業有限責任組合 無限責任組合員 光通信1.7%
7DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO1.5%
8THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT1.0%
9BNYMSANV RE BNYMIL RE WS MORANT WRIGHT NIPPON YIELD FUND(常任代理人 三菱UFJ銀行)1.0%
10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行)0.8%
RYODEN:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元85533%23965%86564%金融機関17570%金融商品取引業者1846%その他の法人85533%外国法人等23965%個人その他86564%RYODEN:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元85533%86564%金融機関17570%金融商品取引業者1846%その他の法人85533%外国法人等23965%個人その他86564%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期165.44円37円29%5.8%10.6倍
2019年3月期171.98円56円34%5.8%8.5倍
2020年3月期177.77円56円36%5.8%7.3倍
2021年3月期107.79円56円58%3.4%15.3倍
2022年3月期229.99円58円30%6.9%7.4倍
2023年3月期245.93円74円32%7.0%7.6倍
2024年3月期262.43円106円48%6.9%10.3倍
2025年3月期214.8円106円57%5.3%11.7倍
2026年3月期244.84円138円58%5.8%13.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1947年11月名古屋支店を開設。
  • 1952年11月三菱電機株式会社西部代理店「株式会社大興商会」と合併し、同社福岡支店及び京都・広島各出張所を継承。同社本店を大阪支店(1994年6月に支社に改称)として引き続き設置(現、西日本支社、福岡営業所、京都営業所、広島事業所)。1953年3月長崎出張所を開設(現、長崎営業所)。1955年
  • 1970年10月から、家庭電気品の営業権を三菱電機株式会社と共同で設立した新販売会社へ逐次譲渡し、家電部門を完全に分離。1976年2月子会社名古屋菱冷工業株式会社を設立。1978年7月本社の営業部門を分割し、東京支店を開設(現、東日本支社)。1982年4月熊谷営業所を開設。1985年4月子会社東
  • 2010年10月子会社菱商電子(上海)有限公司に成都事務所を開設(2013年4月に成都分公司に格上げ)。2011年3月ドイツに子会社RYOSHO EUROPE GmbHを設立(現連結子会社)。2011年6月子会社RYOSHO U.S.A., INC.にアトランタ支店を開設。2012年8月韓国に子
  • 2014年10月子会社RYOSHO (THAILAND) CO., LTD.にシーラチャ支店を開設。
  • 2014年10月ベトナムに駐在員事務所を開設(子会社設立とともに閉鎖)。 2015年5月インドに子会社RYOSHO TECHNO INDIA PRIVATE LIMITEDを設立(休眠中)。2016年3月子会社菱商電子(上海)有限公司に深圳分公司を開設。2016年8月メキシコに子会社RYOSHO
  • 2020年10月合弁会社ブロックファーム合同会社を設立(現連結子会社)。2021年4月10支社制から東日本支社、西日本支社及び中日本支社の3支社制に移行。2022年1月マレーシアに子会社RYOSHO MALAYSIA SDN.BHD.を設立。2022年3月株式会社ファームシップの株式を追加取得し
  • 2025年12月本社を東京都千代田区へ移転。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社のほか、子会社19社及びその他の関係会社1社で構成され、FAシステム品、冷熱ビルシステム品、X-Tech品及びエレクトロニクス品の仕入・販売及び各事業に附帯するサービス等を主な事業内容としております。当社のセグメントと子会社における事業との関連は次のとおりです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針