決算データ · 試作 · 2026年3月期
ゼット（8135）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ゼットの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 388億円 | — | 5億円 | — | 211億円 | 41.8% | 521人 |
| 2019年3月期 | 424億円 | — | 7億円 | — | 235億円 | 43.8% | 557人 |
| 2020年3月期 | 419億円 | — | 2億円 | — | 213億円 | 44.4% | 575人 |
| 2021年3月期 | 376億円 | -1億円 | 1億円 | -0.3% | 230億円 | 43.1% | 566人 |
| 2022年3月期 | 448億円 | 5億円 | 7億円 | 1.1% | 253億円 | 44.2% | 592人 |
| 2023年3月期 | 499億円 | 10億円 | 9億円 | 2.0% | 289億円 | 44.8% | 583人 |
| 2024年3月期 | 520億円 | 9億円 | 8億円 | 1.7% | 295億円 | 45.0% | 584人 |
| 2025年3月期 | 553億円 | 11億円 | 30億円 | 1.9% | 328億円 | 44.4% | 588人 |
| 2026年3月期 | 587億円 | 13億円 | 10億円 | 2.1% | 337億円 | 45.5% | 578人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 553億円 | 587億円 | +34 |
| 売上原価 | 457億円 | 485億円 | +27 |
| 売上総利益 | 96億円 | 102億円 | +6 |
| 販売費及び一般管理費 | 85億円 | 89億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 11億円 | 13億円 | +2 |
| 経常利益 | 13億円 | 15億円 | +2 |
| 税引前利益 | 42億円 | 15億円 | −28 |
| 法人所得税 | 12億円 | 5億円 | −7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 30億円 | 10億円 | −20 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 91億円 | 91億円 | +0 |
| 棚卸資産 | 41億円 | 42億円 | +2 |
| 流動資産 | 264億円 | 271億円 | +8 |
| 有形固定資産 | 21億円 | 20億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 64億円 | 66億円 | +2 |
| 資産合計 | 328億円 | 337億円 | +10 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 2億円 | |
| 流動負債 | 166億円 | 166億円 | −0 |
| 非流動負債（固定負債） | 16億円 | 18億円 | +2 |
| 負債合計 | 182億円 | 184億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 135億円 | 141億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 146億円 | 153億円 | +8 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | 3億円 | −18 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4億円 | -2億円 | +2 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -1億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -4億円 | −2 |
従業員
連結従業員578人
提出会社422人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数14.9年
平均年間給与619万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,608人、発行済株式は20,102,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社眞徳 | 19.7% |
| 2 | みずほ銀行 | 5.0% |
| 3 | ゼット共栄会 | 4.9% |
| 4 | 渡辺 泰男 | 3.1% |
| 5 | ゼット持株会 | 2.6% |
| 6 | 渡辺 裕之 | 2.5% |
| 7 | タナベスポーツ | 2.1% |
| 8 | 三井住友銀行 | 2.1% |
| 9 | モルテン | 2.0% |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 27.11円 | 4円 | 22% | 6.3% | 9.2倍 |
| 2019年3月期 | 36.45円 | 5円 | 23% | 7.5% | 6.3倍 |
| 2020年3月期 | 10.73円 | 3円 | 97% | 2.1% | 16.0倍 |
| 2021年3月期 | 5.6円 | 2円 | 129% | 1.1% | 39.3倍 |
| 2022年3月期 | 36.94円 | 5円 | 19% | 6.9% | 6.7倍 |
| 2023年3月期 | 46.28円 | 8円 | 23% | 7.5% | 6.2倍 |
| 2024年3月期 | 41.41円 | 8円 | 26% | 6.2% | 7.5倍 |
| 2025年3月期 | 152.89円 | 18円 | 13% | 21.5% | 2.7倍 |
| 2026年3月期 | 49.85円 | 18円 | 41% | 6.5% | 8.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1920年10月渡辺梁三商店として創業。袋物・鞄・スポーツ用品の製造販売を始める。
- 1950年12月渡辺運動用品株式会社に組織変更し、本社を大阪市東成区に置く。1953年８月本社ビルを大阪市東区南久宝寺町に新築し、同地に本社を移転。
- 1954年10月東京店を東京都台東区に開設。
- 1960年10月名古屋営業所（現名古屋支店）を名古屋市西区に開設。1966年６月大阪店を大阪市生野区に開設、本社営業部を併設。1967年４月渡辺株式会社に社名を変更。1971年８月札幌営業所（現北海道支店）を札幌市中央区に開設、福岡営業所（現九州支店）を福岡市博多区に開設。1975年６月広島営業
- 1976年11月完成）に移転。1977年８月大宮営業所（現東京支店に統合）を大宮市に開設、高松営業所（現四国営業課）を高松市に開設。
- 1977年12月新潟営業所（現東京支店に統合）を新潟市に開設。1978年７月北陸営業所（現北陸支店）を金沢市に開設。1979年５月株式会社ロッジ（現連結子会社）に資本参加し、子会社として吸収。
- 1980年10月ゼット株式会社に社名を変更。東京商品センターを東京都墨田区に移転。1981年３月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。1981年８月青森営業所（現東北支店に統合）を青森市に開設。1982年６月横浜営業所（現東京支店に統合）を横浜市港北区に開設。
- 1982年11月大阪商品センターを東大阪市長田に移転。1983年７月長野営業所（現東京支店に統合）を長野市に開設。
- 1983年12月東京店兼配送センターを東京都江東区に移転。
- 1988年12月東大阪物流センターを東大阪市長田に開設。1989年２月江東物流センターを東京都江東区に開設、東京店を東京都台東区に移転。
- 1989年10月国際事業部を分社し、ゼトラ株式会社を設立。1990年４月物流本部を分社し、ザイロ株式会社（現連結子会社）を設立。
- 1990年10月製品事業本部を分離独立し、ゼットクリエイト株式会社（現連結子会社）にその営業を譲渡。1995年８月武生物流センター（現ザイロ株式会社武生店）を福井県武生市に開設。1997年８月札幌店（現北海道支店）を北海道石狩市に移転。1999年８月株式会社ロッジ（現連結子会社）を、100％子会
- 2002年10月北関東営業所(現北関東支店）をさいたま市に開設。2004年４月株式会社ゼオスを設立。
- 2006年10月北海道支店を札幌市中央区に移転。
- 2007年10月ゼットクリエイト株式会社（現連結子会社）がゼトラ株式会社を吸収合併。2008年４月株式会社ゼノアを設立。
- 2008年11月ゼットクリエイト株式会社が中国広州市に広州捷多商貿有限公司（現連結子会社）を設立。2009年４月株式会社ジャスプロ（現連結子会社）を設立。2012年７月株式会社ゼノアを、100％子会社とする。2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場
- 2023年12月株式会社ゼオスを吸収合併。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社合わせ６社で構成され、スポーツ用品の製造、販売（卸売・小売）を主な内容とし、それに付随した各種サービス業務等のスポーツ事業を営んでおります。 なお、当社グループは、スポーツ事業の単一セグメントであるため、下記の区分は、、「第２ 事業の状況」の「４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」及び「第４ 提出会社の状況」の「５ 従業員の状況等、（２） 従業員の状況」における事業部門の区分と同一であり、関連付けております。 当社グループの事業に係わる位置付け及び事業部門との関連は、次のとおりであります。 （卸売部門） 当部門においては、当社がスポーツ用品全般についての卸販売を行っており、子会社及び国内各社から仕入れた商品を全国スポーツ用品小売店、量販店等へ販売しております。広州捷多商貿有限公司は中国国内で野球用品等を販売しております。［関係会社］広州捷多商貿有限公司（製造部門） 当部門においてゼットクリエイト㈱は、野球用品及びスポーツウェア等の企画・開発を行い、また自社工場で野球バット・グラブ等を製造し、外注工場及び商社等から商品を仕入れ、主に当社へ販売しております。［関係会社］ゼットクリエイト㈱（小売部門） 当部門においては、直営店舗において一般顧客に対して店頭販売を主力に行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJPU）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W675）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSK6）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8CP）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OHIV）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針