決算データ · 試作 · 2025年9月期
東陽テクニカ（8151）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東陽テクニカの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 236億円 | — | 12億円 | — | 346億円 | 86.6% | 521人 |
| 2019年9月期 | 256億円 | — | 11億円 | — | 346億円 | 86.1% | 523人 |
| 2020年9月期 | 231億円 | — | 14億円 | — | 345億円 | 87.1% | 530人 |
| 2021年9月期 | 235億円 | 17億円 | 17億円 | 7.4% | 389億円 | 76.1% | 528人 |
| 2022年9月期 | 265億円 | 23億円 | 19億円 | 8.8% | 416億円 | 70.4% | 539人 |
| 2023年9月期 | 282億円 | 15億円 | 15億円 | 5.2% | 400億円 | 70.6% | 591人 |
| 2024年9月期 | 350億円 | 34億円 | 25億円 | 9.6% | 391億円 | 71.6% | 650人 |
| 2025年9月期 | 326億円 | 19億円 | 12億円 | 5.9% | 399億円 | 70.1% | 653人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 350億円 | 326億円 | −25 |
| 売上原価 | 199億円 | 184億円 | −15 |
| 売上総利益 | 152億円 | 142億円 | −10 |
| 販売費及び一般管理費 | 118億円 | 123億円 | +5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 34億円 | 19億円 | −14 |
| 経常利益 | 34億円 | 20億円 | −14 |
| 税引前利益 | 33億円 | 20億円 | −14 |
| 法人所得税 | 8億円 | 8億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 25億円 | 12億円 | −13 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 31億円 | 37億円 | +6 |
| 棚卸資産 | 40億円 | 38億円 | −2 |
| 流動資産 | 184億円 | 195億円 | +11 |
| 有形固定資産 | 131億円 | 129億円 | −2 |
| のれん | 16億円 | 15億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 207億円 | 205億円 | −3 |
| 資産合計 | 391億円 | 399億円 | +8 |
| 社債及び借入金（流動） | 20億円 | 27億円 | +7 |
| 流動負債 | 99億円 | 108億円 | +9 |
| 非流動負債（固定負債） | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 負債合計 | 110億円 | 118億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 282億円 | 278億円 | −4 |
| 資本合計（純資産） | 281億円 | 281億円 | −0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 41億円 | 22億円 | −19 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -10億円 | −2 |
| 減価償却費 | 10億円 | 10億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -16億円 | -5億円 | +11 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -16億円 | −3 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 先進モビリティ | 76億円 | −22.7% | — | 7億円 | 9.3% | 44億円 | 137人 |
| 脱炭素／エネルギー | 58億円 | −11.4% | — | 9億円 | 16.1% | 27億円 | 105人 |
| 情報通信／情報セキュリティ | 81億円 | +8.6% | — | 7億円 | 8.5% | 33億円 | 97人 |
| ＥＭＣ／大型アンテナ | 44億円 | −5.3% | — | 2億円 | 3.8% | 29億円 | 93人 |
| 海洋／防衛 | 27億円 | +19.9% | — | 3億円 | 9.2% | 26億円 | 32人 |
| ソフトウェア開発支援 | 24億円 | +11.7% | — | 4億円 | 14.7% | 8億円 | 22人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：情報通信／情報セキュリティ 先進モビリティ 脱炭素／エネルギー ＥＭＣ／大型アンテナ 海洋／防衛 ソフトウェア開発支援
従業員
連結従業員653人
提出会社524人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数12.9年
平均年間給与913万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,782人、発行済株式は26,085,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 15.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 11.3% |
| 3 | NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS－FULLY PAID （CASHPB） | 5.4% |
| 4 | RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT- CLIENT ACCOUNT | 5.0% |
| 5 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.8% |
| 6 | 東陽テクニカ従業員持株会 | 4.7% |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 1.6% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.3% |
| 9 | BANK JULIUS BAER AND CO., LTD. | 1.2% |
| 10 | 丸三証券 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 49.38円 | 30円 | 54% | 4.1% | 18.8倍 |
| 2019年9月期 | 46.47円 | 33円 | 63% | 3.8% | 23.1倍 |
| 2020年9月期 | 58.74円 | 38円 | 104% | 4.8% | 17.0倍 |
| 2021年9月期 | 70.97円 | 43円 | 60% | 5.8% | 17.0倍 |
| 2022年9月期 | 81.16円 | 50円 | 56% | 6.5% | 14.9倍 |
| 2023年9月期 | 67.5円 | 54円 | 76% | 5.3% | 19.9倍 |
| 2024年9月期 | 112.95円 | 68円 | 81% | 9.0% | 13.2倍 |
| 2025年9月期 | 55.55円 | 69円 | 96% | 4.3% | 26.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1982年10月を合併期日とし、東京都中央区所在の東陽通商株式会社（実質上の存続会社・株式の額面金額500円）の株式額面金額を変更（1株当たり額面金額500円より50円に変更）するため同社を吸収合併いたしました。 合併前の当社は休業状態であり、法律上消滅した東陽通商株式会社（東京都中央区所在）が
- 1982年10月から始まる事業年度から第32期といたしております。 また、合併後の東陽通商株式会社は
- 1984年11月、商号を株式会社東陽テクニカに変更いたしました。年月沿革
- 1953年9月工作機械の輸入販売を主業務とする光和通商株式会社(資本金100万円)を設立。大阪出張所(現大阪支店)を設置。
- 1955年1月英国EMI FACTORIES,LTD.と総代理店契約を締結し、電子計測器分野に進出。 3月東陽通商株式会社に商号変更。
- 1967年3月「エレショップ」(現在の技術各部に発展)を新設。
- 1973年7月名古屋出張所(現名古屋支店)を設置。
- 1982年10月株式額面金額変更(500円より50円に変更)のため、東陽通商株式会社(旧称中央化学機械株式会社)に吸収合併される。
- 1984年11月株式会社東陽テクニカに商号変更。
- 1985年2月技術センター(神奈川県厚木市 旧電子技術センター)完成。 7月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1990年3月東京証券取引所市場第一部に指定替え。
- 1998年11月本社、技術センター、エレクトロニクス事業部営業本部を、中央区八重洲に移転統合。
- 2002年9月技術センター、ISO9001 認証取得。
- 2005年9月ISO/IEC17025 認定取得及びISO14001 認証取得。
- 2010年10月中国上海市に販売拠点として東揚精測系統(上海)有限公司を設立。
- 2013年4月宇都宮営業所を設置。
- 2014年8月東揚精測系統(上海)有限公司の北京分公司開設。
- 2015年8月米国カリフォルニア州に販売拠点としてTOYOTech LLCを設立。
- 2016年2月米国カリフォルニア州所在のソフトウェア開発会社であるPolyVirtual Corporationを買収。
- 2017年5月香港に販売拠点として東陽精測國際有限公司を設立。
- 2022年4月株式を東京証券取引所の市場区分「プライム市場」へ移行。米国子会社TOYOTech LLCがGeneral Test Systems Inc.と合同出資し「AeroGT Labs Corporation」を設立。
- 2023年3月「株式会社レキシー」の株式を取得し、子会社化。
- 2023年8月R＆Dセンターを開設。
- 2023年11月「Rototest International AB」の株式を取得し、子会社化。
- 2024年1月「株式会社トーキンEMCエンジニアリング」の株式を取得し、子会社化。「株式会社東陽EMCエンジニアリング」に社名変更。
- 2024年3月「株式会社エル・テール」の株式を取得し、子会社化。
- 2024年9月米国子会社TOYOTech LLCが増資により「AeroGT Labs Corporation」を子会社化。(当社の孫会社化)
- 2024年11月中期経営計画“TY2027”及び長期ビジョン“BT600-2030”を発表。
- 2025年8月量子コンピューター事業を開始。
事業の内容（有価証券報告書より）
当社グループは、当社、連結子会社11社及び持分法適用関連会社1社で構成されており、下記に記載の事業区分における、各種計測に関連する製品・ソリューションの国内外への提供、自社オリジナル製品・ソリューションの開発、これに付帯関連するサポート・保守・修理・校正を主たる業務としております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、事業内容の区分はセグメント情報における区分と同一です。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 (先進モビリティ) 自動車や鉄道などの輸送機器の「性能（操縦性、乗り心地など）」をはじめ、産業機械を含めた「振動騒音」「安全性／耐久性」などにおける研究・開発に使われる計測と解析、実験データの管理に関する機器やソリューションを提供しています。新たなモビリティ社会の構築に向けて、自動運転技術の高度化やEV（電気自動車）の性能向上、さらにはeVTOL（電動垂直離着陸機）と呼ばれる空飛ぶクルマの開発にも貢献しています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100X93C）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100UZIX）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SIKG）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PUF5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針