会社図鑑
東陽テクニカ(8151)
東陽テクニカは、何で稼いでいる? 2025年9月期の売上高は326億円。平均年収は913万円(単体・卸売業277社の中で40位)。上場会社(証券コード 8151)。 英文社名は「TOYO Corporation」。
2025年9月期・有価証券報告書(2025-12-18 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 8151
- 業種(東証33業種)
- 卸売業
- 決算日
- 9月30日
- 本社
- 東京都中央区八重洲一丁目1番6 東京都の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 653人・単体 524人
- 平均年収
- 913万円(単体・平均年齢 42.5歳・平均勤続 12.9年)卸売業の277社の中で40位・業種の中央値 680万円 卸売業の年収ランキング自分の年収と比べる
- 主な事業
- 情報通信/情報セキュリティ 26.1%・先進モビリティ 24.5%・脱炭素/エネルギー 18.8%・EMC/大型アンテナ 14.3%
- 主な製品・ブランド
- ネットワーク性能試験システム・運用可視化システム・情報セキュリティ解析・監視システム・計測機器・解析システム・実験データ管理ソリューション・電池・燃料電池評価装置・パワー半導体計測機器・有機エレクトロニクス計測機器・海洋調査機器
年収と従業員の推移(2021年9月期〜2025年9月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2021年9月期 | — | 528人 |
| 2022年9月期 | 796万円 | 539人 |
| 2023年9月期 | 818万円 | 591人 |
| 2024年9月期 | 875万円 | 650人 |
| 2025年9月期 | 913万円 | 653人 |
事業の分類
- 事業
- 計測・解析ソリューションの提供機械・電子機器卸/計測・検査装置ソフトウェア開発支援基盤ソフト/セキュリティライフサイエンス分野のソリューション業界専用ソフト
- 関連する産業
- 医療施設運営・支援
- 東証業種
- 卸売業
分類の根拠:東陽テクニカ 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
車や鉄道の性能、振動や騒音、電池や電子材料、通信のネットワーク、電磁波、海の中、ソフトウェアの開発といった分野で使う計測器を、海外のメーカーから仕入れて国内外に売る会社だ。売って終わりにせず、据え付けの支援や保守、修理、校正まで引き受ける。
仕入れた製品を売るだけでなく、自社でも計測の製品と仕組みを開発する。スウェーデンの子会社が車の性能をはかる装置をつくり、米国や中国の子会社が計測の提供と自社製品の開発を担う。電磁波の適合試験や大型のパラボラアンテナの設置と保守、胸部の画像の読影を助けるシステムや手術の計画を支えるソフトも扱う。防衛の分野では攻撃の能力を持たない装備品だけを扱う。
先進モビリティ24%車や鉄道など輸送機器の性能、振動騒音、安全性や耐久性をはかる機器と解析を扱う区分。
この事業は自動車や鉄道など輸送機器の性能や振動・騒音、安全性・耐久性を調べるための計測・解析機器を扱う。研究開発の実験データを管理するソリューションも提供している。
- 計測機器
- 解析システム
- 実験データ管理ソリューション
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2024年9月期 | 98億円 | — |
| 2025年9月期 | 76億円 | 7億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
脱炭素/エネルギー19%二次電池や燃料電池、パワー半導体や有機エレクトロニクスの研究と開発に使う計測・評価のシステムを扱う区分。
この事業は二次電池や燃料電池などのエネルギーデバイス、パワー半導体や有機エレクトロニクスといった電子材料向けの計測・評価システムを扱う。基礎研究から製品開発まで幅広い場面で使われる機器を提供している。
- 電池・燃料電池評価装置
- パワー半導体計測機器
- 有機エレクトロニクス計測機器
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2024年9月期 | 66億円 | — |
| 2025年9月期 | 58億円 | 9億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
情報通信/情報セキュリティ26%ネットワークの性能試験や運用の見える化、情報セキュリティの試験・解析・監視のシステムを扱う区分。
この事業は情報通信ネットワークの性能を試験し、運用状況を可視化するシステムを扱う。情報セキュリティを確保するための解析・監視システムも提供している。
- ネットワーク性能試験システム
- 運用可視化システム
- 情報セキュリティ解析・監視システム
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2024年9月期 | 75億円 | — |
| 2025年9月期 | 81億円 | 7億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
EMC/大型アンテナ14%電子機器の電磁環境両立性の適合試験や無線の計測、パラボラ大型アンテナの地上システムを扱う区分。
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年9月期 | 33億円 | — |
| 2022年9月期 | 43億円 | 3億円 |
| 2023年9月期 | 54億円 | 3億円 |
| 2024年9月期 | 47億円 | 2億円 |
| 2025年9月期 | 44億円 | 2億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
海洋/防衛9%洋上・海中・海底や港湾で使う調査・計測機器を、防衛や洋上風力発電、水産業に提供する区分。
この事業は洋上や海中、海底など海に関わる場所で使う調査・計測機器を扱う。防衛や洋上風力発電、水産業など幅広い分野に機器を提供している。
- 海洋調査機器
- 海洋計測機器
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2024年9月期 | 23億円 | — |
| 2025年9月期 | 27億円 | 3億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
ソフトウェア開発支援8%ソフトウェアをつくる工程全体を支え、品質と生産性を高める製品とサービスを扱う区分。
この事業はソフトウェア開発のライフサイクル全般を支援する製品とサービスを扱う。開発の品質や生産性を高めるためのツールを提供している。
- ソフトウェア開発支援ツール
数字の推移
| 年度 | 収益 | 利益 |
|---|---|---|
| 2021年9月期 | 17億円 | — |
| 2022年9月期 | 18億円 | 4億円 |
| 2023年9月期 | 20億円 | 4億円 |
| 2024年9月期 | 21億円 | 4億円 |
| 2025年9月期 | 24億円 | 4億円 |
セグメントの収益と当期利益。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
誰に売る
客は車や鉄道、産業機械、電子機器のメーカー、電池や電子材料を研究する企業、通信の事業者、海の調査や防衛に関わる官公庁、ソフトウェアを開発する企業だ。
業績5年
2025年9月期の売上高は326億円、営業利益は19億円、親会社株主に帰属する当期純利益は12億円。
2021年9月期から2025年9月期までの5期で、売上高は39%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2025年9月期が5.8%、2024年9月期が9.7%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率5.8%は、図鑑にある「FA・センサー(工場の自動化)」の会社69社の中で上から48番目。中央値は9.8%で、真ん中あたり。
売上の伸び+39%は、上から21番目。中央値は+27%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上4,992万円は、上から20番目。中央値は3,513万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、69社の中で上から42番目。中央値は459億円。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2025年9月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が4円。
会社の大きさ
連結の従業員数は653人。本社は中央区八重洲一丁目1番6。決算期は9月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり4,992万円になる。
何に左右される
計測器は研究と開発のための道具なので、客がどれだけ研究開発に費やすかが売上を動かす。電動化や自動運転、再生可能エネルギーのように新しい技術が広がると、はかる必要そのものが増える。
海外のメーカーから仕入れて輸入するので、為替が仕入れ値に効く。大型のシステムは納める時期が偏り、期ごとの波になる。納めた後の保守と校正は続く売上になり、自社で開発した製品の割合が利益率に効く。
この会社の技術
はかりたいものに合わせて計測器とソフトを組み合わせ、正しい値が出るように据え付け、使い続ける間も校正して精度を保つ仕組み。
この会社を読む言葉
- 計測器:長さや振動、電気や電波の大きさをはかる道具
- EMC:電子機器どうしが電波で邪魔をし合わないかを見ること
- 校正:計測器の目盛りが正しいかを確かめ、合わせ直すこと
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 営業利益の開示が無い期は経常利益の値。 セグメントは事業別の売上高、2025年9月期の値。 東証33業種:卸売業。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針
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この頁の図と1枚カードは、出典として「図解経済」とこの頁へのリンクを示せば、記事・資料・SNS で自由に使える(CC BY 4.0・使い方の決まり)。
