決算データ · 試作 · 2026年2月期
マックスバリュ東海（8198）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マックスバリュ東海の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 2,243億円 | — | 32億円 | — | 724億円 | 66.4% | 1,702人 |
| 2019年2月期 | 2,265億円 | — | 28億円 | — | 738億円 | 67.4% | 1,702人 |
| 2020年2月期 | 2,715億円 | — | 29億円 | — | 1,199億円 | 58.8% | 2,726人 |
| 2021年2月期 | 3,559億円 | 53億円 | 53億円 | 1.5% | 1,308億円 | 56.7% | 2,801人 |
| 2022年2月期 | 3,549億円 | 50億円 | 76億円 | 1.4% | 1,172億円 | 59.2% | 2,659人 |
| 2023年2月期 | 3,511億円 | 28億円 | 62億円 | 0.8% | 1,194億円 | 61.7% | 2,693人 |
| 2024年2月期 | 3,667億円 | 57億円 | 83億円 | 1.6% | 1,333億円 | 60.5% | 2,673人 |
| 2025年2月期 | 3,774億円 | 62億円 | 94億円 | 1.6% | 1,354億円 | 65.3% | 2,647人 |
| 2026年2月期 | 3,850億円 | 56億円 | 103億円 | 1.5% | 1,524億円 | 63.7% | 2,510人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,696億円 | 3,770億円 | +75 |
| 売上原価 | 2,686億円 | 2,754億円 | +68 |
| 売上総利益 | 1,010億円 | 1,016億円 | +7 |
| 販売費及び一般管理費 | 947億円 | 960億円 | +13 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 62億円 | 56億円 | −6 |
| 経常利益 | 141億円 | 138億円 | −3 |
| 税引前利益 | 133億円 | 130億円 | −3 |
| 法人所得税 | 39億円 | 27億円 | −12 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 94億円 | 103億円 | +9 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 95億円 | 129億円 | +34 |
| 流動資産 | 587億円 | 740億円 | +153 |
| 有形固定資産 | 617億円 | 623億円 | +6 |
| のれん | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 767億円 | 785億円 | +17 |
| 資産合計 | 1,354億円 | 1,524億円 | +170 |
| 流動負債 | 379億円 | 466億円 | +86 |
| 非流動負債（固定負債） | 90億円 | 88億円 | −2 |
| 負債合計 | 470億円 | 554億円 | +84 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 882億円 | 960億円 | +79 |
| 資本合計（純資産） | 885億円 | 971億円 | +86 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 98億円 | 197億円 | +99 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -22億円 | -27億円 | −4 |
| 減価償却費 | 51億円 | 56億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -105億円 | -65億円 | +40 |
| 配当金の支払額 | -19億円 | -24億円 | −5 |
従業員
連結従業員2,510人
提出会社2,457人
平均年齢43歳
平均勤続年数10年
平均年間給与574万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は36,126人、発行済株式は31,973,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | イオン | 63.9% |
| 2 | マックスバリュ東海従業員持株会 | 1.7% |
| 3 | 百五銀行 | 1.2% |
| 4 | 三十三銀行 | 1.2% |
| 5 | 三菱食品 | 1.1% |
| 6 | ウメモト | 0.6% |
| 7 | 竹内 晶子 | 0.6% |
| 8 | 加藤産業 | 0.6% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 0.5% |
| 10 | サントリー | 0.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 180.32円 | 47円 | 28% | 6.8% | 13.8倍 |
| 2019年2月期 | 156.29円 | 47円 | 32% | 5.7% | 15.2倍 |
| 2020年2月期 | 108.61円 | 47円 | 56% | 4.9% | 17.9倍 |
| 2021年2月期 | 146.07円 | 50円 | 36% | 7.3% | 17.3倍 |
| 2022年2月期 | 210.53円 | 57円 | 28% | 10.6% | 12.4倍 |
| 2023年2月期 | 193.82円 | 57円 | 30% | 8.6% | 14.1倍 |
| 2024年2月期 | 261.06円 | 60円 | 24% | 10.8% | 11.4倍 |
| 2025年2月期 | 294.51円 | 75円 | 26% | 11.1% | 10.1倍 |
| 2026年2月期 | 321.49円 | 85円 | 27% | 11.1% | 11.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1948年10月八百半商店（1930年熱海市に開業）を改組し、株式会社八百半商店を設立1955年７月株式会社八百半商店から株式会社八百半食品デパートに商号変更1962年６月実質上の存続会社となる株式会社和田商事を設立、同年７月に株式会社八百半食品デパートより営業権を譲り受け、商号を株式会社八百半
- 1982年12月名古屋証券取引所市場第二部に上場
- 1984年11月名古屋証券取引所市場第二部から市場第一部に指定替 （その後
- 1997年12月上場廃止）1986年３月東京証券取引所市場第一部に上場 （その後
- 1997年12月上場廃止）
- 1988年11月株式会社杉山商事を吸収合併
- 1991年11月株式会社八百半デパートから株式会社ヤオハンジャパンへ商号変更、決算期を５月20日から３月31日に変更
- 1994年10月本店を静岡県熱海市から静岡県沼津市に移転1997年５月直営店舗15店舗及び子会社の１店舗を株式会社セイフー(現 株式会社ダイエー)に営業譲渡1997年９月会社更生手続開始申立（18日）
- 1997年12月会社更生手続開始決定（18日） 全ての海外事業より撤退
- 1999年12月更生計画案提出2000年３月更生計画認可決定 商号を株式会社ヤオハンに変更、子会社の株式会社アイ・エム・エムジャパンを吸収合併、決算期を３月31日から２月末日に変更2000年７月更生計画に基づき旧株が100％減資され、同新株増資により資本金５億円のジャスコ株式会社（現イオン株式会
- 2008年11月株式会社シーズンセレクトの全株式を取得のうえ、事業を譲り受け、スーパーマーケット11店舗を直営化する（
- 2009年11月当社へ事業譲渡、2010年４月清算結了）2009年９月イオンリテール株式会社の「マックスバリュ」６店舗の事業を譲り受け、営業を開始2013年１月イオンマックスバリュ（広州）商業有限公司が、広東省広州市に第１号店マックスバリュ太陽新天地店を開店2013年３月
- 2014年11月2019年７月2019年９月
- 2019年11月2022年４月イオンキミサワ株式会社を吸収合併、23店舗が増加新小型ＳＭ業態第１号 マックスバリュエクスプレス清水追分店開店ザ・ビッグ業態35店舗をイオンビッグ株式会社に吸収分割マックスバリュ中部株式会社を吸収合併、102店舗が増加し、新たな店舗展開地域として三重県、岐阜県、滋賀
- 2025年11月イオンマックスバリュ（広州）商業有限公司が清算結了
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当連結会計年度末現在、イオン株式会社を親会社とする当社と連結子会社１社（デリカ食品株式会社）及び持分法非適用関連会社１社（株式会社エスオー）で構成されております。当社は、純粋持株会社イオン株式会社を中心とするイオングループのスーパーマーケット事業における東海地区の中核企業であり、静岡県、愛知県、三重県、岐阜県、滋賀県、神奈川県及び山梨県に食品スーパーマーケットを展開しております。デリカ食品株式会社は寿司、米飯、総菜等の製造業を営んでおります。この他、その他事業として静岡県内及び愛知県内においてミスタードーナツ事業、不二家事業をフランチャイズ展開しております。 （１） 当社グループはイオングループ各社との間で、イオンのブランド「トップバリュ」をはじめとする商品の仕入や用度品・資材購入取引、店舗等の維持管理に係る取引、ショッピングセンターへのテナント出店、WAON・クレジット等に係る業務や物流業務の委託等の取引を行っております。 これら事業に係る系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y494）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VT8O）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THBO）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QT2S）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O46B）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針