決算データ · 試作 · 2026年3月期
ゼビオホールディングス（8281）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ゼビオホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,346億円 | — | 43億円 | — | 1,881億円 | 63.3% | 2,460人 |
| 2019年3月期 | 2,316億円 | — | 19億円 | — | 1,841億円 | 64.1% | 2,718人 |
| 2020年3月期 | 2,253億円 | — | 4億円 | — | 1,829億円 | 63.8% | 2,689人 |
| 2021年3月期 | 2,024億円 | 28億円 | 4億円 | 1.4% | 2,075億円 | 55.9% | 2,647人 |
| 2022年3月期 | 2,233億円 | 50億円 | 38億円 | 2.2% | 2,083億円 | 56.8% | 2,576人 |
| 2023年3月期 | 2,393億円 | 83億円 | 54億円 | 3.5% | 2,113億円 | 57.7% | 2,501人 |
| 2024年3月期 | 2,424億円 | 42億円 | 26億円 | 1.7% | 2,095億円 | 59.2% | 2,560人 |
| 2025年3月期 | 2,506億円 | 70億円 | 10億円 | 2.8% | 2,040億円 | 59.5% | 2,485人 |
| 2026年3月期 | 2,523億円 | 24億円 | -22億円 | 0.9% | 2,060億円 | 57.2% | 2,446人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,506億円 | 2,523億円 | +17 |
| 売上原価 | 1,529億円 | 1,572億円 | +43 |
| 売上総利益 | 977億円 | 951億円 | −26 |
| 販売費及び一般管理費 | 907億円 | 927億円 | +21 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 70億円 | 24億円 | −46 |
| 経常利益 | 76億円 | 47億円 | −30 |
| 税引前利益 | 31億円 | -23億円 | −54 |
| 法人所得税 | 21億円 | 1億円 | −20 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 10億円 | -22億円 | −31 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 199億円 | 158億円 | −41 |
| 流動資産 | 1,307億円 | 1,335億円 | +28 |
| 有形固定資産 | 393億円 | 362億円 | −31 |
| のれん | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 732億円 | 725億円 | −7 |
| 資産合計 | 2,040億円 | 2,060億円 | +20 |
| 社債及び借入金（流動） | 5億円 | 9億円 | +4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 20億円 | 18億円 | −2 |
| 流動負債 | 666億円 | 731億円 | +65 |
| 非流動負債（固定負債） | 153億円 | 146億円 | −7 |
| 負債合計 | 818億円 | 877億円 | +59 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,200億円 | 1,161億円 | −39 |
| 資本合計（純資産） | 1,221億円 | 1,183億円 | −38 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 121億円 | 97億円 | −24 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -75億円 | -33億円 | +42 |
| 減価償却費 | 59億円 | 70億円 | +10 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -67億円 | -74億円 | −7 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -15億円 | −1 |
従業員
連結従業員2,446人
提出会社6人
平均年齢57.2歳
平均勤続年数7.3年
平均年間給与868万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は51,337人、発行済株式は47,911,023株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社サンビック | 19.9% |
| 2 | 公益財団法人諸橋近代美術館 | 10.9% |
| 3 | 有限会社ティー・ティー・シー | 10.0% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.4% |
| 5 | 諸 橋 輝 子 | 3.4% |
| 6 | 諸 橋 友 良 | 2.8% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任理事 みずほ銀行決済営業部） | 2.7% |
| 8 | ＲＨＢ合同会社 | 2.2% |
| 9 | 四 家 千 佳 史 | 1.2% |
| 10 | ゼビオグループ従業員持株会 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 95.08円 | 35円 | 85% | 3.6% | 22.2倍 |
| 2019年3月期 | 42.41円 | 35円 | 68% | 1.6% | 28.7倍 |
| 2020年3月期 | 9.23円 | 32.5円 | 41% | 0.3% | 96.6倍 |
| 2021年3月期 | 9.32円 | 30円 | 53% | 0.4% | 100.4倍 |
| 2022年3月期 | 86.77円 | 30円 | 38% | 3.3% | 10.9倍 |
| 2023年3月期 | 122.09円 | 30円 | 35% | 4.5% | 8.6倍 |
| 2024年3月期 | 58.62円 | 30円 | 42% | 2.1% | 16.9倍 |
| 2025年3月期 | 22.61円 | 32.5円 | 3661% | 0.8% | 57.2倍 |
| 2026年3月期 | -52.27円 | 35円 | 174% | -1.8% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1974年12月福島県郡山市中町に“サンキョウ郡山店”を設置すると同時に営業本部を同地に移転。1979年８月本店を福島県郡山市中町11番１号へ移転すると同時に、商号を株式会社サンキョウに変更。
- 1979年11月福島市の旧長崎屋ビル（地下１階、地上７階、床面積5,098㎡）にファッション＆スポーツをテーマとした当社初の大型店を開店。
- 1983年11月郊外型スポーツ店の“トップスポーツ並木店”を郡山市に設置。
- 1985年11月株式会社ファイブスタジオ（現有限会社サンビック）より、同社の経営する３店舗の営業権、主たる資産及び負債を譲り受け、婦人服の販売及び飲食業を開始。
- 1987年11月ゼビオ株式会社へ商号変更。同時に店名を従来のサンキョウ（メンズ店）はゼビオ（複合大型店）とゼビオメンズ、トップスポーツはゼビオスポーツ、エブリディはゼビーへ、それぞれ変更。定款の事業目的及び公告の方法を変更。1988年４月社団法人日本証券業協会東京地区協会に店頭登録。1988年７
- 1992年10月本宮流通センター竣工。本格的稼働開始。
- 1992年12月仙台市に郊外型大型複合店“スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店（１フロア1,000坪）”を設置。併せて大型店６店舗を新規開設。
- 1993年12月新設店７店舗の開設および複合型大型店“仙台泉中央店”など大型店10店舗を業態変更し、「スーパースポーツゼビオ」を17店舗に拡大。1995年３月中国地方（鳥取県、山口県）、東海地方（静岡県）に初進出するとともに、「スーパースポーツゼビオ」を24店舗に拡充。1995年４月本宮流通セン
- 1999年11月国内最大級の売場面積（約2,400坪）で自然をテーマにした“スーパースポーツゼビオドーム札幌月寒店”を開設。2002年３月ゼビー業態を廃止。
- 2002年11月本宮流通センター内にて、一括物流システム稼働開始。2004年７月ゼビオビジネスサービス株式会社（連結子会社、現ゼビオコーポレート株式会社）を設立。2005年４月株式会社ヴィクトリアの株式を100％取得し、連結子会社とする。2005年８月ゼビオインシュアランスサービス株式会社（現ゼ
- 2008年10月株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより取得し、連結子会社とする。2009年４月株式会社ゴルフパートナーを簡易株式交換により完全子会社化。2010年６月日本最大級の体験型スポーツモール“スーパースポーツゼビオドームつくば学園東大通り店”を開設。2011年５月クロススポーツ
- 2013年11月株式会社ネクサスを設立（
- 2013年12月株式会社タケダスポーツよりスポーツ小売店「タケダスポーツ」23店舗を事業譲受）。 年月概要
- 2015年10月純粋持株会社体制へ移行。ゼビオホールディングス株式会社へ商号変更。2017年４月 2017年５月清稜山株式会社の研修・宿泊事業を国土観光株式会社へ事業譲渡。株式会社ネクサスのスポーツ小売事業部門を株式会社ヴィクトリアへ事業譲渡。清稜山株式会社及び株式会社ネクサスをゼビオホールディ
- 2019年12月静岡県及び神奈川県内でスポーツ用品店などを展開する「シラトリグループ」と業務提携に係る基本合意書を締結。2020年３月ゼビオインシュアランス株式会社をゼビオカード株式会社へ吸収合併。2020年５月国土観光株式会社をクロスアライアンス株式会社に商号変更。
- 2020年12月東京ヴェルディ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする。2021年６月ゼビオスポーツ総研株式会社（連結子会社、現スポーツサイエンス総合研究所株式会社）を設立。
- 2021年10月株式会社パステルをゼビオ株式会社へ吸収合併。2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
- 2023年11月グループ５業態を結集した九州最大級の基幹店“スーパースポーツゼビオ福岡天神店”を開設。2024年３月新たな会員・ポイントサービス「スポーツポイント」に参画。2025年２月グループ共通クレジットカード「スポーツポイントカード」を発行。2025年４月株式会社横浜黒川スポーツが運営する
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社35社で構成されており、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としております。また、スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業及びＷＥＢサイト運営事業等を展開しております。 事業部門別の主な内容は、以下のとおりでありますが、当社グループは一般小売事業の単一セグメントとみなしております。(1）一般小売事業① スポーツ事業部門 スポーツ大型専門店及びゴルフ専門店事業を展開。また、カジュアル衣料も展開。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJT6）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6XT）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU26）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R5WF）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OFC7）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針