決算データ · 試作 · 2026年3月期
玉井商船（9127）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、玉井商船の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 50億円 | — | -0億円 | — | 129億円 | 34.2% | 58人 |
| 2019年3月期 | 55億円 | — | 9億円 | — | 121億円 | 43.4% | 59人 |
| 2020年3月期 | 52億円 | — | -7億円 | — | 117億円 | 37.8% | 59人 |
| 2021年3月期 | 47億円 | — | -1億円 | — | 109億円 | 41.3% | 57人 |
| 2022年3月期 | 67億円 | — | 12億円 | — | 122億円 | 47.1% | 55人 |
| 2023年3月期 | 73億円 | — | 8億円 | — | 111億円 | 58.6% | 59人 |
| 2024年3月期 | 62億円 | — | 7億円 | — | 118億円 | 62.0% | 60人 |
| 2025年3月期 | 54億円 | — | 21億円 | — | 127億円 | 73.2% | 63人 |
| 2026年3月期 | 51億円 | — | 8億円 | — | 123億円 | 66.0% | 61人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 54億円 | 51億円 | −3 |
| 経常利益 | 9億円 | 6億円 | −3 |
| 税引前利益 | 29億円 | 11億円 | −18 |
| 法人所得税 | 8億円 | 3億円 | −5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 21億円 | 8億円 | −13 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 42億円 | 20億円 | −22 |
| 流動資産 | 49億円 | 27億円 | −22 |
| 有形固定資産 | 64億円 | 84億円 | +20 |
| 非流動資産（固定資産） | 78億円 | 96億円 | +18 |
| 資産合計 | 127億円 | 123億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 13億円 | 18億円 | +4 |
| 流動負債 | 8億円 | 11億円 | +3 |
| 非流動負債（固定負債） | 25億円 | 30億円 | +5 |
| 負債合計 | 33億円 | 41億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 88億円 | 77億円 | −11 |
| 資本合計（純資産） | 93億円 | 81億円 | −12 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13億円 | 11億円 | −2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -13億円 | -12億円 | +1 |
| 減価償却費 | 7億円 | 8億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -28億円 | −22 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 外航海運業 | 41億円 | −5.4% | — | 10億円 | 24.7% | 88億円 | 7人 |
| 内航海運業 | 10億円 | −4.0% | — | 1億円 | 9.5% | 11億円 | 41人 |
| 不動産賃貸業 | 1億円 | +0.0% | — | 1億円 | 41.7% | 10億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：外航海運業 内航海運業 不動産賃貸業
従業員
連結従業員61人
提出会社22人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数14.8年
平均年間給与862万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,728人、発行済株式は1,932,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本軽金属 | 12.9% |
| 2 | 日本ガスライン | 7.8% |
| 3 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 7.6% |
| 4 | 大佐古幸典 | 3.8% |
| 5 | 西 將弘 | 3.4% |
| 6 | PBG CLIENTS SG | 3.1% |
| 7 | 野村證券 | 2.8% |
| 8 | 乾汽船 | 2.7% |
| 9 | SUN YOU NING | 2.3% |
| 10 | 太洋産業貿易 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -5.53円 | — | — | -0.2% | -21.7倍 |
| 2019年3月期 | 460.06円 | 40円 | 38% | 18.4% | 2.1倍 |
| 2020年3月期 | -366.3円 | — | — | -14.6% | -1.3倍 |
| 2021年3月期 | -43.4円 | — | — | -1.9% | -18.4倍 |
| 2022年3月期 | 616.71円 | 50円 | 8% | 23.3% | 2.8倍 |
| 2023年3月期 | 425.29円 | 80円 | 19% | 13.5% | 3.5倍 |
| 2024年3月期 | 379円 | 80円 | 22% | 10.6% | 5.0倍 |
| 2025年3月期 | 1,085.86円 | 80円 | 9% | 25.3% | 1.6倍 |
| 2026年3月期 | 404.84円 | 125円 | 37% | 8.9% | 7.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1953年10月、資本参加、1954年２月、本社を三重県四日市市に移転、
- 1968年9月、同名の新会社に営業譲渡し解散)1952年２月神戸証券取引所上場1959年８月日本軽金属株式会社とボーキサイト輸入合理化のため資本提携、ボーキサイト専属輸送契約締結
- 1961年10月東京・大阪証券取引所(第二部)上場1963年３月東京証券取引所(第二部)上場廃止1964年４月海運６グループ発足、山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)の系列会社となる1966年７月兵庫県神戸市に本山不動産株式会社設立(1972年１月、本山パインクレスト株式会社に商号変更
- 1967年10月神戸証券取引所解散に伴い上場廃止1968年８月三重県四日市市に大同汽船株式会社の子会社として大四興業株式会社設立(1990年３月、大四マリン株式会社に商号変更、1998年８月、本社を東京都品川区に移転、2003年６月、本社を東京都港区に移転、現・連結子会社)
- 1968年10月三重県四日市市に大同汽船株式会社設立、同名旧会社より営業の全部を譲り受ける1975年２月東京都武蔵野市にパインクレストアスレティック株式会社設立1978年５月リベリア国に子会社T.S. Central Shipping Co., Ltd.設立（現・連結子会社）1986年８月神戸本
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、2026年３月31日現在、当社と連結子会社(T.S. Central Shipping Co.,Ltd.、大四マリン㈱及び本山パインクレスト㈱)の計４社で構成されており、外航海運業、内航海運業及び不動産賃貸業を展開しております。当社及び連結子会社の事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。 海運業連結財務諸表提出会社(玉井商船㈱、以下当社という。)は、主として、内外航船舶をもって海上の貨物運送を行い、運賃、貸船料等の海運業収益を得ることを目的とする海運業を営んでおります。(外航海運業)T.S. Central Shipping Co., Ltd.（連結子会社、以下、T.S. Central社という。海運業）からの長期定期用船船舶４隻を中心に、適宜市場から短期用船を行い、主要荷主である日本軽金属㈱（軽金属加工業）向けの水酸化アルミ輸送や全農向けの穀物輸送を行っております。(内航海運業)当社は内航の同業他社から内航貨物船１隻を長期定期用船し、水酸化アルミ輸送を行っております。当社所有の内航タンカー１隻及び液化ガスばら積船１隻を大四マリン㈱(連結子会社、内航船舶貸渡業)に裸貸船し、同社は船員配乗のうえ、当社が同業他社に定期貸船しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100Y90D）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0LU）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ49）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R13L）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBV9）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針