決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＢＳホールディングス（9401）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＢＳホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 3,620億円 | — | 172億円 | — | 8,217億円 | 71.2% | 5,552人 |
| 2019年3月期 | 3,664億円 | — | 252億円 | — | 7,985億円 | 73.2% | 6,090人 |
| 2020年3月期 | 3,568億円 | — | 302億円 | — | 7,830億円 | 73.9% | 6,155人 |
| 2021年3月期 | 3,257億円 | 108億円 | 281億円 | 3.3% | 11,002億円 | 71.0% | 6,134人 |
| 2022年3月期 | 3,583億円 | 204億円 | 320億円 | 5.7% | 12,016億円 | 72.3% | 6,454人 |
| 2023年3月期 | 3,681億円 | 208億円 | 352億円 | 5.6% | 10,679億円 | 73.1% | 6,586人 |
| 2024年3月期 | 3,943億円 | 152億円 | 381億円 | 3.8% | 15,675億円 | 72.6% | 7,992人 |
| 2025年3月期 | 4,067億円 | 195億円 | 439億円 | 4.8% | 12,961億円 | 72.2% | 8,095人 |
| 2026年3月期 | 4,249億円 | 248億円 | 522億円 | 5.8% | 16,282億円 | 69.3% | 8,518人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,067億円 | 4,249億円 | +182 |
| 売上原価 | 2,780億円 | 2,836億円 | +56 |
| 売上総利益 | 1,287億円 | 1,413億円 | +126 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,093億円 | 1,166億円 | +73 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 195億円 | 248億円 | +53 |
| 経常利益 | 316億円 | 374億円 | +58 |
| 税引前利益 | 697億円 | 815億円 | +118 |
| 法人所得税 | 242億円 | 287億円 | +45 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 439億円 | 522億円 | +83 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 746億円 | 1,242億円 | +496 |
| 棚卸資産 | 89億円 | 118億円 | +28 |
| 流動資産 | 2,030億円 | 2,702億円 | +672 |
| 有形固定資産 | 2,741億円 | 2,791億円 | +50 |
| のれん | 215億円 | 210億円 | −5 |
| 非流動資産（固定資産） | 10,932億円 | 13,580億円 | +2,649 |
| 資産合計 | 12,961億円 | 16,282億円 | +3,321 |
| 社債及び借入金（非流動） | 127億円 | 719億円 | +591 |
| 流動負債 | 1,098億円 | 1,112億円 | +14 |
| 非流動負債（固定負債） | 2,371億円 | 3,816億円 | +1,445 |
| 負債合計 | 3,469億円 | 4,928億円 | +1,459 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 5,185億円 | 5,286億円 | +102 |
| 資本合計（純資産） | 9,492億円 | 11,354億円 | +1,862 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 233億円 | 101億円 | −132 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -61億円 | 91億円 | +152 |
| 減価償却費 | 148億円 | 151億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -236億円 | -130億円 | +105 |
| 配当金の支払額 | -81億円 | -123億円 | −42 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| メディア・コンテンツ事業 | 3,129億円 | +5.4% | — | 146億円 | 4.7% | 3,424億円 | 4,666人 |
| ライフスタイル事業 | 957億円 | +2.3% | — | 29億円 | 3.0% | 894億円 | 3,208人 |
| 不動産・その他事業 | 208億円 | +0.8% | — | 73億円 | 34.9% | 2,565億円 | 54人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：メディア・コンテンツ事業 ライフスタイル事業 不動産・その他事業
従業員
連結従業員8,518人
提出会社269人
平均年齢45.6歳
平均勤続年数14年
平均年間給与1,328万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,811人、発行済株式は165,591,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（退職給付信託口・電通口） | 5.8% |
| 3 | ＭＢＳメディアホールディングス | 5.6% |
| 4 | 三井不動産 | 3.6% |
| 5 | ＮＴＴドコモ | 3.6% |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 3.4% |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 3.1% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.0% |
| 9 | ビックカメラ | 2.6% |
| 10 | 講談社 | 2.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 98.38円 | 30円 | 35% | 3.2% | 22.9倍 |
| 2019年3月期 | 144.31円 | 33円 | 23% | 4.3% | 14.0倍 |
| 2020年3月期 | 173.28円 | 30円 | 16% | 5.2% | 8.7倍 |
| 2021年3月期 | 164.32円 | 30円 | 37% | 4.1% | 13.2倍 |
| 2022年3月期 | 187.35円 | 37円 | 18% | 3.9% | 9.5倍 |
| 2023年3月期 | 208.76円 | 42円 | 10% | 4.3% | 9.1倍 |
| 2024年3月期 | 232.28円 | 44円 | 15% | 4.0% | 18.8倍 |
| 2025年3月期 | 273.04円 | 68円 | 56% | 4.2% | 15.6倍 |
| 2026年3月期 | 331.42円 | 84円 | 32% | 5.1% | 16.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1951年12月千代田区有楽町でラジオ本放送開始。呼出符号JOKR、周波数1130キロヘルツ、出力50キロワット。1953年８月周波数を950キロヘルツに変更。1955年４月東京都港区赤坂でテレビ本放送開始。呼出符号JOKR-TV、チャンネル６、映像出力10キロワット、音声出力５キロワット。19
- 1960年10月東京証券取引所に株式を上場。
- 1960年11月商号を「株式会社東京放送」に、略称を「KRT」（
- 1953年12月決定）から「TBS」に変更。
- 1961年10月赤坂のテレビスタジオ隣に本社社屋完成、ラジオスタジオおよび本社機構を移転。
- 1971年11月ラジオの出力を100キロワットに増力。
- 1978年11月ラジオの周波数を954キロヘルツに変更。1981年３月横浜市緑区に緑山スタジオ完成。
- 1983年11月テレビ音声多重本放送開始。1986年４月テレビ文字本放送開始。
- 1987年10月テレビ24時間放送開始。1992年３月ラジオステレオ本放送開始。1994年５月赤坂の旧本社社屋隣に放送センター「ビッグハット」完成。
- 1994年10月本社機能およびテレビスタジオ・ラジオスタジオを移転。1998年４月CS24時間ニュースチャンネル「JNNニュースバード」放送開始。2000年３月分社化の一環として㈱ティ・ビー・エス・ラジオ・アンド・コミュニケーションズ（現・連結子会社）、㈱ティ・ビー・エス・エンタテインメント、㈱
- 2000年12月当社が出資している㈱ビーエス・アイ（2009年４月１日㈱BS-TBSに商号変更、現・連結子会社）がBSデジタル放送を開始。2001年３月㈱ティ・ビー・エス・ライブを設立。
- 2001年10月㈱ティ・ビー・エス・ラジオ・アンド・コミュニケーションズにラジオ放送免許を承継。テレビ呼出符号JORX-TVに変更。2002年７月CS「TBSチャンネル」放送開始。
- 2003年12月地上デジタル放送開始。
- 2004年10月㈱ティ・ビー・エス・エンタテインメントが、㈱ティ・ビー・エス・スポーツ、㈱ティ・ビー・エス・ライブを吸収合併し、商号を㈱TBSテレビに変更（現・連結子会社）。2006年４月携帯電話・移動端末向けサービス「ワンセグ」開始。2008年２月「赤坂再開発工事」終了、“赤坂サカス”営業開始
- 2012年10月CS「TBSチャンネル２」放送開始。2013年５月テレビ親局送信所を東京タワーから東京スカイツリーに移転。 年月沿 革2015年４月2016年４月2018年４月
- 2020年10月2022年４月 2023年６月
- 2025年10月㈱BS-TBSを完全子会社化。㈱TBSラジオ＆コミュニケーションズが、㈱TBSラジオに商号変更。当社が出資していた㈱プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（2023年３月に㈱U-NEXTと統合）が、定額制動画配信サービス「Paravi（パラビ）」を開始。㈱BS-TBSが４Ｋ放送を
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、株式会社ＴＢＳホールディングス（当社）及び子会社62社、関連会社47社により構成されており、テレビ・ラジオの放送及び関連事業、ライフスタイル事業、不動産賃貸業を主に、これらに附帯するサービス、保守等を行っております。事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。なお、次の３部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI1U）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W67H）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTUZ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8MV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ56）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針