決算データ · 試作 · 2026年2月期
松竹（9601）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、松竹の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 929億円 | — | 38億円 | — | 2,036億円 | 45.4% | 1,267人 |
| 2019年2月期 | 908億円 | — | 26億円 | — | 2,084億円 | 44.3% | 1,309人 |
| 2020年2月期 | 975億円 | — | 24億円 | — | 1,953億円 | 46.5% | 1,363人 |
| 2021年2月期 | 524億円 | -55億円 | -114億円 | -10.5% | 1,912億円 | 41.9% | 1,427人 |
| 2022年2月期 | 718億円 | -40億円 | -18億円 | -5.6% | 1,888億円 | 42.4% | 1,464人 |
| 2023年2月期 | 782億円 | -8億円 | 55億円 | -1.0% | 1,788億円 | 48.3% | 1,433人 |
| 2024年2月期 | 854億円 | 36億円 | 30億円 | 4.2% | 2,111億円 | 44.7% | 1,421人 |
| 2025年2月期 | 840億円 | 17億円 | -7億円 | 2.0% | 2,089億円 | 44.5% | 1,439人 |
| 2026年2月期 | 983億円 | 62億円 | 52億円 | 6.3% | 2,294億円 | 47.2% | 1,462人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 840億円 | 983億円 | +143 |
| 売上原価 | 481億円 | 566億円 | +85 |
| 売上総利益 | 359億円 | 416億円 | +58 |
| 販売費及び一般管理費 | 342億円 | 355億円 | +13 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 17億円 | 62億円 | +45 |
| 経常利益 | -25億円 | 64億円 | +89 |
| 税引前利益 | 4億円 | 66億円 | +62 |
| 法人所得税 | 11億円 | 14億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -7億円 | 52億円 | +59 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 149億円 | 187億円 | +38 |
| 棚卸資産 | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 流動資産 | 390億円 | 451億円 | +62 |
| 有形固定資産 | 1,079億円 | 1,068億円 | −11 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,700億円 | 1,843億円 | +143 |
| 資産合計 | 2,089億円 | 2,294億円 | +205 |
| 社債及び借入金（流動） | 71億円 | 37億円 | −34 |
| 社債及び借入金（非流動） | 472億円 | 535億円 | +63 |
| 流動負債 | 400億円 | 334億円 | −66 |
| 非流動負債（固定負債） | 757億円 | 877億円 | +119 |
| 負債合計 | 1,158億円 | 1,211億円 | +53 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 769億円 | 817億円 | +49 |
| 資本合計（純資産） | 932億円 | 1,083億円 | +152 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6億円 | 134億円 | +140 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -15億円 | -54億円 | −39 |
| 減価償却費 | 48億円 | 49億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -38億円 | -20億円 | +18 |
| 配当金の支払額 | -4億円 | -4億円 | +0 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 映像関連事業 | 531億円 | +20.9% | — | 25億円 | 4.7% | 506億円 | 605人 |
| 演劇事業 | 275億円 | +14.7% | — | 17億円 | 6.3% | 133億円 | 599人 |
| 不動産事業 | 165億円 | +3.7% | — | 52億円 | 31.3% | 989億円 | 97人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：映像関連事業 演劇事業 不動産事業
従業員
連結従業員1,462人
提出会社619人
平均年齢42.3歳
平均勤続年数14.6年
平均年間給与830万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,228人、発行済株式は13,937,857株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 その他信託口 | 5.4% |
| 2 | セコム | 4.1% |
| 3 | 歌舞伎座 | 3.5% |
| 4 | みずほ銀行 | 3.3% |
| 5 | 三菱UFJ銀行 | 3.1% |
| 6 | 清水建設 | 2.7% |
| 7 | 松竹映画劇場 | 2.4% |
| 8 | ＴＢＳテレビ | 2.2% |
| 9 | TBSホールディングス | 2.2% |
| 10 | 大林組 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 272.86円 | 40円 | 18% | 4.2% | 55.1倍 |
| 2019年2月期 | 189円 | 30円 | 22% | 2.8% | 60.3倍 |
| 2020年2月期 | 176.18円 | 30円 | 31% | 2.6% | 65.9倍 |
| 2021年2月期 | -830.5円 | — | — | -13.3% | — |
| 2022年2月期 | -128.33円 | — | — | -2.2% | — |
| 2023年2月期 | 399.3円 | 30円 | 6% | 6.6% | 27.5倍 |
| 2024年2月期 | 219.56円 | 30円 | 10% | 3.3% | 45.9倍 |
| 2025年2月期 | -48.34円 | 30円 | — | -0.7% | — |
| 2026年2月期 | 381.02円 | 40円 | 17% | 5.2% | 29.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1895年12月、大谷竹次郎が京都新京極阪井座の仕打（興行主）となり、演劇興行に当りました。大谷の兄である白井松次郎も同じ興行界で活躍しており、1902年大阪朝日新聞が二人の活躍について「松竹の新年」の見出しで記事を掲載、これにより松竹の名が世間に知られるようになりました。まもなく二人は演劇専門
- 1924年12月東京株式取引所、大阪株式取引所に株式上場。1926年５月ルナパーク株式会社を吸収合併。
- 1928年10月東京松竹楽劇部創設。
- 1929年11月京都南座改装開場。1934年８月常磐興行株式会社及び邦楽座株式会社の二社を合併。1936年１月大船撮影所開設。（蒲田撮影所閉鎖）同 年８月神戸聚楽館株式会社を吸収合併。1937年４月松竹興行株式会社を吸収合併し、社名を松竹株式会社に変更。1938年７月浅草国際劇場直営。1940年
- 1984年10月有楽町センタービルⅠ期ビル完成。（同ビル内に、丸の内ピカデリー１・２の二館新規開場）
- 1986年12月大阪角座ビル竣工開場。
- 1987年10月有楽町センタービルⅡ期ビル完成。（同ビル内に、丸の内松竹（現・丸の内ピカデリー３）新規開場及び貸店舗新設）
- 1991年10月京都南座新装開場。1992年４月博多ＳＴビル竣工開場。同 年同月株式会社衛星劇場（現・松竹ブロードキャスティング株式会社）設立。
- 1994年11月株式会社神奈川メディアセンター（現・株式会社松竹映像センター）設立。
- 1995年10月鎌倉シネマワールド開場。1996年５月株式会社松竹マルチプレックスシアターズ設立。1997年３月大阪松竹座新築開場。
- 1998年12月鎌倉シネマワールド閉鎖。同 年同月本社を中央区築地・東劇ビル（現在地）に移転。
- 1999年10月大阪中座閉館。2000年６月大船撮影所閉所。
- 2001年11月ＭＯＶＩＸ京都開場。同 年同月京都松竹座閉館。2002年１月名古屋松竹座、浪花座閉館。同 年11月築地松竹ビル竣工開場。2003年３月札幌シネマフロンティア開場。2005年４月ＭＯＶＩＸ京都ツインビル開場。2006年５月新宿松竹会館閉館。（新宿ピカデリー１～４）同 年同月上野セン
- 2006年12月株式会社松竹エンタテインメント設立。2007年３月ミッドランドスクエアシネマ開場。同 年４月角座１・２閉館。同 年同月なんばパークスシネマ開場。2008年７月新宿松竹会館竣工。同 年同月新宿ピカデリー開場。同 年10月株式会社松竹京都撮影所（現・株式会社松竹撮影所）設立。同 年同
- 2018年11月京都南座新開場。同 年同月京都松竹阪井座ビル（旧・京都松竹第３ビル）竣工。2020年４月浅草六区松竹ビル竣工。同 年７月BS松竹東急株式会社設立。2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2023年10月銀座２丁目松竹ビル及び銀座２丁目松竹ビルANNEX取得。2025年７月BS松竹東急株式会社の全株式をJCOM株式会社に譲渡。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当企業グループは、当社、連結子会社14社及び持分法適用関連会社８社により構成されており、映像関連事業、演劇事業、不動産事業、その他を主たる事業としております。 当企業グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、以下の事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1) 映像関連事業……主要な業務は劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、映像版権許諾、テレビ映画の制作・販売、ＣＭの企画・製作、ＢＳ・ＣＳ・ＣＡＴＶのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、ビデオソフトの製作・買付・販売、宣伝の企画・制作・代理、音楽著作権の利用開発・許諾等であります。劇場用映画 当社が製作・売買・配給する他、子会社㈱松竹撮影所が製作し、子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが興行を行っております。なお、当社が行う配給による収入が映画配給収入となり、子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが行う興行による収入が劇場運営収入となります。劇場売店の運営 子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが行っております。なお、劇場売店の運営による収入が劇場運営収入となります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y66K）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VU5K）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TIMV）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QTDK）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O499）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針