事業の分類
- 事業
- 映像関連事業映画・映像演劇事業イベント不動産事業不動産賃貸
- 東証業種
- 情報・通信業
分類の根拠:松竹 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-15。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
映画と演劇を作り、劇場にかける会社だ。映像関連事業では、劇場用の映画を製作し、買い付け、配給し、子会社が映画館とその売店を運営する。テレビ映画やCMの制作、放送のソフトの製作と編集、ビデオソフトの製作と販売、宣伝の企画、音楽著作権の許諾も行う。持っている映像作品の版権を他社に許諾する収入もある。
演劇事業では、歌舞伎をはじめとする演劇を企画・製作し、劇場で興行する。俳優やタレントの斡旋、舞台衣裳の製作と賃貸、大道具・小道具・音響の製作と販売も子会社が担う。不動産事業では、所有する不動産を貸し、その管理と清掃を行う。ほかにキャラクター商品の企画・販売、配信のコンテンツの制作、飲食のサービス、ゲームソフトの企画・開発なども持つ。
2026年2月期の区分別の売上。出典は頁末。
映像関連事業55%
劇場用映画の製作・配給・興行、映画館と売店の運営、映像版権の許諾、テレビ映画やCMの制作、放送のソフトの製作を扱う区分。
演劇事業28%
歌舞伎などの演劇の企画・製作・興行、俳優の斡旋、舞台衣裳や大道具・音響の製作を扱う区分。
不動産事業17%
所有する不動産の賃貸と、その管理・清掃を扱う区分。
誰に売る
客は、映画館や劇場に足を運ぶ人、映像の版権を借りる放送局や配信の会社、テレビ映画やCMを発注する相手、そして所有する建物を借りる人だ。
業績5年
2026年2月期の売上高は982億円、営業利益は62億円、親会社株主に帰属する当期純利益は52億円。
2022年2月期から2026年2月期までの5期で、売上高は37%増えた。
2022年2月期から2026年2月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年2月期が6.3%、2025年2月期が2%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率6.3%は、図鑑にある「生活サービス」の会社27社の中で上から17番目。中央値は6.6%で、真ん中あたり。
売上の伸び+37%は、上から12番目。中央値は+33%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上6,717万円は、上から4番目。中央値は3,181万円で、高い方。
売上の大きさは、27社の中で上から6番目。中央値は152億円。
比べた相手は、セコム・オリエンタルランド・ALSOK・パーク24・学研ホールディングス・WOWOW・コシダカ・スタジオアリス・アズパートナーズ・スペースシャワーSKIYAKI・アイ・ケイ・ケイ・CSSホールディングス・成学社・文溪堂・フィットイージー・フォーサイド・シェアリングテクノロジー・幼児活動研究会・WOLVES HAND・きょくとう・アミタ・JSH・バリューゴルフ・中央経済社ホールディングス・光ハイツ・ヴェラス・学びエイド。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2026年2月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が5円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,462人。本社は中央区築地四丁目1番1号。決算期は2月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり6,717万円になる。
何に左右される
公開した映画と、かけた公演にどれだけ人が入るかで、配給の収入と劇場の運営の収入が動く。映画も演劇も作品ごとに先に製作の費用が出る形なので、当たり方と費用の掛かり方の両方が利益に効く。
過去に作った映像の版権の許諾は、作品が積み上がるほど貸し出せる中身が増える。不動産の賃料は作品の出来によらない収入で、興行の予定がどの期に入るかで期ごとの並び方が変わる。
この会社の技術
映画の撮影所で作品を撮り、仕上げ、配給の網に乗せて全国の映画館へ届ける流れ。歌舞伎の舞台を成り立たせる大道具・小道具・音響・衣裳を自前で抱える仕組み。
この会社を読む言葉
- 配給:作った映画を映画館に貸し出し、上映の条件を決めて届けること
- 興行:劇場で公演や上映を行い、入場料を受け取ること
- 版権:作品を使わせる権利。許諾すると使用料が入る
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 セグメントは事業別の売上高、2026年2月期の値。 東証33業種:情報・通信業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針