決算データ · 試作 · 2026年2月期
東宝（9602）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東宝の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 2,427億円 | — | 336億円 | — | 4,458億円 | 76.1% | 3,207人 |
| 2019年2月期 | 2,463億円 | — | 302億円 | — | 4,597億円 | 77.2% | 3,179人 |
| 2020年2月期 | 2,628億円 | — | 366億円 | — | 4,903億円 | 76.7% | 3,257人 |
| 2021年2月期 | 1,920億円 | 225億円 | 147億円 | 11.7% | 4,738億円 | 79.3% | 3,305人 |
| 2022年2月期 | 2,284億円 | 400億円 | 296億円 | 17.5% | 5,025億円 | 78.7% | 3,239人 |
| 2023年2月期 | 2,443億円 | 449億円 | 334億円 | 18.4% | 5,341億円 | 76.6% | 3,297人 |
| 2024年2月期 | 2,834億円 | 593億円 | 453億円 | 20.9% | 6,158億円 | 74.5% | 3,617人 |
| 2025年2月期 | 3,132億円 | 647億円 | 434億円 | 20.7% | 6,531億円 | 73.3% | 3,873人 |
| 2026年2月期 | 3,607億円 | 679億円 | 518億円 | 18.8% | 7,029億円 | 73.3% | 4,088人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上総利益 | 1,446億円 | 1,596億円 | +150 |
| 販売費及び一般管理費 | 799億円 | 917億円 | +118 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 647億円 | 679億円 | +32 |
| 経常利益 | 645億円 | 701億円 | +57 |
| 税引前利益 | 661億円 | 759億円 | +98 |
| 法人所得税 | 213億円 | 228億円 | +16 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 434億円 | 518億円 | +84 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 429億円 | 510億円 | +81 |
| 棚卸資産 | 211億円 | 212億円 | +1 |
| 流動資産 | 2,021億円 | 2,340億円 | +320 |
| 有形固定資産 | 2,435億円 | 2,479億円 | +44 |
| のれん | 181億円 | 168億円 | −12 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,510億円 | 4,689億円 | +179 |
| 資産合計 | 6,531億円 | 7,029億円 | +499 |
| 社債及び借入金（流動） | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 16億円 | 13億円 | −3 |
| 流動負債 | 909億円 | 953億円 | +43 |
| 非流動負債（固定負債） | 673億円 | 747億円 | +74 |
| 負債合計 | 1,583億円 | 1,699億円 | +117 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,256億円 | 4,470億円 | +214 |
| 資本合計（純資産） | 4,948億円 | 5,330億円 | +382 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 516億円 | 653億円 | +137 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -393億円 | -313億円 | +80 |
| 減価償却費 | 144億円 | 139億円 | −5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -325億円 | -154億円 | +171 |
| 配当金の支払額 | -172億円 | -157億円 | +15 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 映画事業 | 1,826億円 | +30.6% | — | 373億円 | 20.4% | 796億円 | 1,694人 |
| IP・アニメ事業 | 753億円 | +8.5% | — | 173億円 | 23.0% | 1,129億円 | 464人 |
| 演劇事業 | 223億円 | −2.5% | — | 35億円 | 15.5% | 129億円 | 138人 |
| 不動産事業 | 792億円 | −0.6% | — | 190億円 | 24.0% | 2,922億円 | 1,579人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：映画事業 不動産事業 IP・アニメ事業 演劇事業
従業員
連結従業員4,088人
提出会社529人
平均年齢37.9歳
平均勤続年数9.2年
平均年間給与952万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は48,012人、発行済株式は176,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 阪急阪神ホールディングス | 13.6% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.0% |
| 3 | 阪急阪神不動産 | 9.0% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 5.9% |
| 5 | エイチ・ツー・オー リテイリング | 4.2% |
| 6 | フジ・メディア・ホールディングス | 2.9% |
| 7 | TBSテレビ | 2.7% |
| 8 | 竹中工務店 | 2.3% |
| 9 | 丸井グループ | 1.5% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 185.95円 | 45円 | 21% | 10.3% | 18.7倍 |
| 2019年2月期 | 167.92円 | 45円 | 40% | 8.7% | 23.7倍 |
| 2020年2月期 | 203.77円 | 55円 | 39% | 10.0% | 16.3倍 |
| 2021年2月期 | 82.54円 | 35円 | 35% | 3.9% | 48.5倍 |
| 2022年2月期 | 33.45円 | 45円 | 32% | 7.7% | 28.6倍 |
| 2023年2月期 | 38.07円 | 60円 | 38% | 8.3% | 24.9倍 |
| 2024年2月期 | 51.91円 | 85円 | 43% | 10.4% | 18.7倍 |
| 2025年2月期 | 50.95円 | 85円 | 37% | 9.3% | 27.8倍 |
| 2026年2月期 | 61.2円 | 110円 | 47% | 10.4% | 25.6倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年2月期
- 営業収入は前年度比15.2%増の3,606億63百万円となり、「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」のヒットや「国宝」が22年ぶりに邦画実写の興行収入記録を更新したことが寄与した
- 営業利益は前年度比5.0%増の678億89百万円、経常利益は前年度比8.8%増の701億40百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年度比19.4%増の517億68百万円となり、いずれも過去最高値を更新した
- 連結子会社のスバル興業株式会社が公正取引委員会による立入検査を受け、独占禁止法関連損失1,317百万円を特別損失に計上した
- 映画事業全体の営業収入は182,617百万円（前年度比30.6%増）、営業利益は37,302百万円（同30.3%増）となった
- IP・アニメ事業の営業収入は75,265百万円（前年度比8.5%増）となったが、営業利益は17,296百万円（同22.2%減）となった
- 総資産は前連結会計年度末比49,865百万円増の702,934百万円となり、自己資本比率は73.3%となった
- 2025年4月に「中期経営計画 2028」を策定し、重点領域として「人材」「コンテンツ・IP」「デジタル」「海外」を掲げた
2025年2月期
- 営業収入は前年度比10.5%増の3,131億71百万円となり、「名探偵コナン 100万ドルの五稜星」の大ヒットや「ゴジラ-1.0」の配信権収入などが寄与した
- 営業利益は前年度比9.2%増の646億84百万円、経常利益は前年度比2.3%増の644億55百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年度比4.3%減の433億57百万円となった
- 帝国劇場は2025年2月28日をもって予定の公演をすべて終了し、再開発のため一時休館した
- 映画事業全体の営業収入は209,253百万円（前年度比8.5%増）、営業利益は50,807百万円（同13.6%増）となった
- 不動産事業全体の営業収入は79,653百万円（前年度比15.2%増）となったが、建設工事費の高騰や大規模修繕費の一時的な増加により営業利益は16,826百万円（同4.4%減）となった
- 総資産は前連結会計年度末比37,241百万円増の653,068百万円となり、GKIDS, INC.の連結子会社化に伴いのれんが16,119百万円増加した
- 米国のGKIDS, INC.を連結子会社化した
2024年2月期
- 営業収入は前年度比16.0%増の2,833億47百万円となり、映画事業で「ゴジラ-1.0」の製作・配給や「名探偵コナン 黒鉄の魚影」などのヒットが業績に寄与した
- 営業利益は前年度比32.0%増の592億51百万円、経常利益は前年度比31.8%増の630億24百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年度比35.5%増の452億83百万円となった
- 株式会社東京楽天地の株式公開買付けによる連結子会社化に伴う段階取得に係る差益2,281百万円やオーエス株式会社の株式売却に伴う関係会社株式売却益1,866百万円を特別利益に計上した
- 映画事業全体の営業収入は192,794百万円（前年度比22.0%増）、営業利益は44,709百万円（同53.8%増）となり、「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」などの大ヒットが寄与した
- 不動産事業全体の営業収入は69,142百万円（前年度比3.3%増）、営業利益は17,610百万円（同0.2%増）となった
- 総資産は前連結会計年度末比81,729百万円増の615,826百万円となり、株式会社東京楽天地の連結子会社化により50,920百万円増加した
- 株式会社東京楽天地の普通株式を公開買付けにより取得し連結子会社化した
沿革（有価証券報告書より）
- 1943年12月東宝映画株式会社を合併し、映画の製作、配給、興行及び演劇興行の総合的一貫経営を行うことになり、社名を東宝株式会社に改称。以後、主として東宝映画株式会社より引継いだ砧撮影所(現・東宝スタジオ)において映画を製作1945年３月 株式会社梅田映画劇場(梅田劇場、北野劇場を所有)及び株式
- 1953年12月南街会館(南街劇場、なんば東宝等、現・東宝南街ビル)完成1955年７月 株式会社帝国劇場を合併1957年４月 東宝本社ビル(千代田劇場、みゆき座、芸術座及び本社事務所、現・東宝シアタークリエビル)完成1957年９月 太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、商号を千代田土
- 1961年10月東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所各市場第一部に指定1963年７月 千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、旧・東宝不動産株式会社を合併、商号を東宝不動産株式会社に変更
- 1965年10月旧・帝国劇場の建物を取壊し、新・帝国劇場を建設するにあたり、資産を分離し、株式会社帝国劇場を設立
- 1969年10月新宿東宝会館(新宿プラザ劇場等、現・新宿東宝ビル)完成1973年８月 東宝不動産株式会社が、東京証券取引所市場第一部に上場1976年７月 東宝不動産株式会社が、株式会社帝国劇場を合併
- 1980年10月ナビオ阪急ビル(北野劇場等、現・HEPナビオ)完成
- 1984年10月有楽町センタービル(通称「有楽町マリオン」)完成1985年７月 スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所各市場第一部に上場
- 1987年10月東宝日比谷ビル(日比谷シャンテを含む)完成
- 2000年12月東京宝塚ビル完成2003年４月 ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社の全発行済株式を取得して同社を子会社とし、商号をTOHOシネマズ株式会社(現・連結子会社)に変更2005年４月 東宝本社を東宝日比谷ビル(千代田区有楽町一丁目２－２)に移転2006年９月 大阪なんばの旧・南街会
- 2006年10月映画興行部門を会社分割し、TOHOシネマズ㈱に承継
- 2007年10月東宝シアタークリエビル竣工2008年３月 TOHOシネマズ㈱が東宝東日本興行㈱、東宝関西興行㈱、九州東宝㈱及び中部東宝㈱の４社を合併2008年９月 株式会社コマ・スタジアムの株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化2011年２月 国際放映株式会社の株式を公開買付により取得し
- 2013年10月東宝東和株式会社の株式を株式交換により取得して同社を完全子会社化2014年３月 株式会社コマ・スタジアムを合併2014年８月 三和興行株式会社を合併2015年３月 新宿東宝ビル竣工2016年５月 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行2017年３月 東宝不動産株式会社を合
- 2020年12月株式会社東宝映画が株式会社東宝スタジオサービスを合併、商号をTOHOスタジオ株式会社に変更
- 2021年11月萬活土地起業株式会社を合併2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行2022年４月 スバル興業株式会社が東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行2023年２月 東宝日比谷プロムナードビル竣工2023年７
- 2024年10月Toho International,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社を連結子会社化
- 2025年12月欧州の統括会社として、当社の連結子会社である英国のTOHO THEATRICALS UK LimitedをTOHO Global株式会社の傘下とし、翌年１月にTOHO Europe Limitedに名称変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社５５社、関連会社９社（うち連結子会社４８社、持分法適用関連会社４社）で構成され、映画事業、IP・アニメ事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。各々の事業内容と、当社及び当社の関係会社の、当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、当社の企業集団が営んでいる事業内容と、セグメントにおける事業区分は同一であります。また、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５［経理の状況］１［連結財務諸表等］(1)［連結財務諸表］［注記事項］（セグメント情報等）［セグメント情報］」の「１ 報告セグメントの概要」をご参照ください。 映画事業当社、子会社１６社（うち連結子会社１４社）、関連会社５社（うち持分法適用関連会社１社）で構成されております。事業の内容は、①映画営業事業と②映画興行事業及び③映像関連事業であります。①映画営業事業当社、子会社３社（東宝東和㈱等）、関連会社２社で構成され、当社は、製作した映画の他、国内の製作会社から配給業務を委託された映画を、東宝東和㈱は海外の映画を、当企業集団を始めとする国内の興行会社に配給しております。また、共同製作した劇場用映画の映像配信権の許諾を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y5O3）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VTOG）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TH4Z）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QT8H）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O3B2）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針