東映（9605）の決算データ

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：映像関連事業 興行関連事業 催事関連事業 建築内装事業 観光不動産事業

従業員

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,260人、発行済株式は73,844,545株。

配当と1株指標

年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

沿革（有価証券報告書より）

• 1949年10月主として東横映画株式会社、株式会社太泉スタヂオ（1950年３月に商号を太泉映画株式会社と変更）製作の劇場用映画を配給する目的で、東京都品川区五反田に東京映画配給株式会社（資本金2,000万円）を設立。支社を東京・大阪・名古屋・福岡に開設。1951年３月東横映画株式会社、太泉映画株
• 1952年10月本店を東京都中央区京橋に移転。
• 1952年11月東京証券取引所に株式上場。1953年２月オリムピア映画株式会社を吸収合併。1954年７月大阪証券取引所に株式上場。
• 1954年12月教育映画の自主製作を開始。1955年４月支社を札幌に開設。1956年７月日動映画株式会社（現・東映アニメーション株式会社）を買収（現・連結子会社）。1957年８月名古屋証券取引所に株式上場。
• 1957年11月株式会社日本教育テレビ（現・株式会社テレビ朝日ホールディングス）の設立に資本参加（現・持分法適用関連会社かつその他の関係会社）。1958年７月テレビ映画の製作を開始。1959年３月「大阪東映会館」を開館（2002年４月閉館）。 日本色彩映画株式会社（現・東映ラボ・テック株式会社）
• 1961年10月東映化学工業株式会社（現・東映ラボ・テック株式会社）が株式を東京証券取引所市場第２部に上場（2007年３月上場廃止）。1970年６月旧・東映ビデオ株式会社を設立し、ビデオ事業に進出（同社は1977年８月、現・東映ビデオ株式会社（現・連結子会社）の前身会社（
• 1972年11月設立）と合併）。
• 1970年10月事業目的にボウリング業、ホテル業等を追加。
• 1972年10月事業目的に不動産の売買・賃貸、演芸・催物類の製作供給、版権事業等を追加。
• 1975年11月「東映太秦映画村」が竣工し、営業開始。
• 1978年10月「広島東映カントリークラブ」が竣工し、営業開始（2022年１月、同ゴルフ場運営事業を営む子会社の全株式を当社グループ外第三者へ譲渡）。
• 1978年11月事業目的に映画関連商品の製作販売、テレビ番組の製作販売、建築工事の請負等を追加し、ボウリング業を削除。1983年４月「プラッツ大泉」が竣工し、営業開始。1993年２月「渋谷東映プラザ」（劇場２館及び貸店舗収容）が竣工し、営業開始（劇場２館は、
• 2022年12月閉館）。1994年６月「福岡東映プラザ」（貸店舗収容）及び「仙台東映プラザ」（貸店舗収容）が竣工し、営業開始。
• 1995年10月「広島東映プラザ」（貸店舗収容）が竣工し、営業開始。1997年４月関東支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。2000年８月シネマコンプレックスの企画・開発・経営等を行う株式会社ティ・ジョイ（現・東映ジョイ・エンタテインメント株式会社）を共同出資により設立（現・連結子会社）
• 2000年10月全国朝日放送株式会社（現・株式会社テレビ朝日ホールディングス）が株式を東京証券取引所市場第１部に上場（現在は「プライム市場」に移行）。
• 2000年12月東映アニメーション株式会社が株式を日本証券業協会に店頭登録。
• 2001年12月東京都練馬区に「オズ スタジオ シティ」（シネマコンプレックス、貸店舗及び屋内駐車場収容）が竣工し、営業開始。2002年４月大阪市北区に「E～ma（イーマ）」ビルが竣工し、同ビル内に当社が区分所有する「梅田ブルク７（現・Ｔ・ジョイ梅田）」（シネマコンプレックス）が営業開始。
• 2002年10月中部支社を廃止し、その業務を関西支社に移管。2003年５月北海道支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。
• 2004年12月東映アニメーション株式会社が株式を株式会社ジャスダック証券取引所に上場。
• 2006年11月東映興業不動産株式会社（連結子会社）を吸収合併。2007年２月東京都新宿区に「新宿三丁目イーストビル」が竣工し、同ビル内に当社が区分所有する「新宿バルト９」（シネマコンプレックス）が営業開始。 2007年４月株式交換により、東映ラボ・テック株式会社を完全子会社化。
• 2008年12月名古屋証券取引所の上場廃止。2010年６月東京都練馬区に「デジタルセンター」が竣工し、営業開始。2018年１月東京都練馬区に東映アニメーション株式会社の「大泉スタジオ」が竣工し、営業開始。2022年４月東京証券取引所 新市場区分「プライム市場」に移行。東映アニメーション株式会社が

事業の内容（有価証券報告書より）

３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社32社及び関連会社４社の37社で構成されております。 映像関連事業は映画事業、ドラマ事業、コンテンツ事業、その他で構成されております。映画事業では劇場用映画の製作配給等及び劇場用映画等のポストプロダクション並びにアーカイブ事業を行い、ドラマ事業ではテレビ映画の製作配給等及びこれらのテレビ映画に登場するキャラクターの商品化権許諾等を行っております。コンテンツ事業では映像版権に関する許諾等、ＤＶＤ・ブルーレイディスクの製作販売等及び劇場用映画等の輸出入、教育映像の製作配給等を行っております。そのほか、各種映像作品の制作請負、広告代理業、テレビコマーシャルの制作等を行っております。 興行関連事業では、シネマコンプレックスの経営を行っております。また、催事関連事業では、当社グループの製作した作品に登場するキャラクターショーや文化催事の企画・運営等及びテーマパーク施設の運営を、観光不動産事業では、賃貸施設の賃貸等及びホテルの経営を行っております。 建築内装事業では、建築工事・室内装飾請負等を、その他事業では、物品の販売等を行っております。 これらを主な内容とし、当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。