決算データ · 試作 · 2026年3月期
ピー・シー・エー（9629）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ピー・シー・エーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 98億円 | — | 4億円 | — | 173億円 | 65.0% | 471人 |
| 2019年3月期 | 114億円 | — | 9億円 | — | 201億円 | 59.3% | 474人 |
| 2020年3月期 | 143億円 | — | 18億円 | — | 230億円 | 58.7% | 524人 |
| 2021年3月期 | 133億円 | 23億円 | 17億円 | 17.4% | 254億円 | 62.4% | 572人 |
| 2022年3月期 | 134億円 | 27億円 | 24億円 | 19.9% | 284億円 | 59.7% | 602人 |
| 2023年3月期 | 130億円 | 13億円 | 9億円 | 9.9% | 306億円 | 56.9% | 643人 |
| 2024年3月期 | 150億円 | 23億円 | 16億円 | 15.4% | 336億円 | 55.7% | 672人 |
| 2025年3月期 | 162億円 | 26億円 | 17億円 | 16.3% | 350億円 | 54.5% | 694人 |
| 2026年3月期 | 173億円 | 25億円 | 24億円 | 14.2% | 354億円 | 53.3% | 755人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 162億円 | 173億円 | +11 |
| 売上原価 | 60億円 | 67億円 | +7 |
| 売上総利益 | 102億円 | 106億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 76億円 | 81億円 | +5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 26億円 | 25億円 | −2 |
| 経常利益 | 27億円 | 25億円 | −2 |
| 税引前利益 | 27億円 | 34億円 | +7 |
| 法人所得税 | 9億円 | 10億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 17億円 | 24億円 | +6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 218億円 | 209億円 | −9 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動資産 | 264億円 | 261億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 36億円 | 37億円 | +1 |
| のれん | — | 2億円 | |
| 非流動資産（固定資産） | 86億円 | 93億円 | +8 |
| 資産合計 | 350億円 | 354億円 | +4 |
| 流動負債 | 140億円 | 146億円 | +6 |
| 非流動負債（固定負債） | 17億円 | 18億円 | +1 |
| 負債合計 | 157億円 | 164億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 181億円 | 187億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 193億円 | 191億円 | −2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29億円 | 14億円 | −14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17億円 | -18億円 | −2 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -2億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -16億円 | -17億円 | −1 |
従業員
連結従業員755人
提出会社538人
平均年齢40歳
平均勤続年数14年
平均年間給与700万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,181人、発行済株式は22,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | Ｋａｗａｓｈｉｍａ | 40.9% |
| 2 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 5.6% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 5.4% |
| 4 | オービックビジネスコンサルタント | 3.8% |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 2.3% |
| 6 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.1% |
| 7 | ピー・シー・エー従業員持株会 | 2.0% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.8% |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.8% |
| 10 | ロジックシステムズ | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 21.46円 | 31円 | 209% | 4.0% | 26.9倍 |
| 2019年3月期 | 44.42円 | 31円 | 27% | 7.8% | 22.0倍 |
| 2020年3月期 | 90.97円 | 54円 | 24% | 14.3% | 11.2倍 |
| 2021年3月期 | 83.5円 | 34円 | 16% | 11.4% | 17.0倍 |
| 2022年3月期 | 118.36円 | 24円 | 22% | 14.4% | 13.0倍 |
| 2023年3月期 | 44.16円 | 17円 | 37% | 5.1% | 29.3倍 |
| 2024年3月期 | 80.48円 | 81円 | 123% | 8.9% | 21.5倍 |
| 2025年3月期 | 86.86円 | 87円 | 120% | 9.2% | 20.2倍 |
| 2026年3月期 | 117.46円 | 95円 | 93% | 12.4% | 13.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1987年12月本社を東京都新宿区西新宿七丁目16番６号に移転1988年４月株式会社ケーイーシーを当社ソフトの導入指導及び広告代理店業を目的として、資本金１千万円で設立1989年３月ピーシーエー販売株式会社を当社ソフトの直販を目的として、資本金１千万円で設立1989年９月システム企画室を創設。将
- 1989年11月福岡県福岡市博多区博多駅東に九州営業所を開設1990年１月山梨県甲府市中央にシステム部門甲府分室を開設1991年８月九州営業所を福岡県福岡市博多区博多駅前に移転1991年９月株式会社ケーイーシーの本店所在地を大阪府大阪市中央区に移転〃東京都新宿区に株式会社ケーイーシーの東京支店を
- 1996年10月広島営業所を閉鎖、岡山県岡山市富田町に中四国営業所を開設1997年４月ピーシーエー販売株式会社を吸収合併1997年６月広島県広島市南区大須賀町に広島営業所を開設1998年２月宮城県仙台市青葉区本町に仙台営業所を開設
- 1998年10月ＰＣＡ大阪ビル購入に伴い、大阪営業所を大阪市中央区船越町に移転2000年２月広島営業所を広島県広島市中区本川町へ移転〃千葉県千葉市中央区新宿に千葉営業所を開設〃神奈川県横浜市中区吉田町に横浜営業所を開設〃東京証券取引所市場第二部上場2000年３月埼玉県大宮市（現 さいたま市大宮区
- 2003年12月札幌営業所を北海道札幌市中央区北５条に移転2005年５月仙台営業所を宮城県仙台市青葉区中央に移転2005年６月広島営業所を広島県広島市中区基町に移転
- 2005年12月関東営業所を埼玉県さいたま市桜木町（同町内）に移転2006年８月札幌ラボを北海道札幌市中央区北５条に開設2008年５月九州営業所並びに株式会社ケーイーシーの九州支店を福岡県福岡市博多区博多駅東に移転
- 2008年10月株式会社マックスシステムを当社子会社化2009年７月株式会社ケーイーシーの東京支店を本社とし、旧本社を大阪支店と改称
- 2010年12月中部営業部を新設し、愛知県名古屋市中区丸の内に名古屋支店を開設
- 2010年12月石川県金沢市広岡に北陸営業所を開設2011年５月静岡県静岡市駿河区南町に静岡営業所を開設2011年５月エル・エス・アイジャパン株式会社の就業管理システム部門の事業譲渡を受け、当該事業委託を目的として、資本金５千万円（内出資比率８割）でクロノス株式会社を設立2012年６月横浜営業所
- 2014年11月大阪支店を大阪市北区大深町に移転
- 2014年12月東京証券取引所市場第一部指定2015年５月札幌事業所（含む札幌営業所）を北海道札幌市中央区同区内に移転2015年６月千葉県市原市に障碍者雇用施設（農園）「PCA FARM」を開設2019年２月株式会社マックスシステムを株式譲渡により当社子会社から除外2019年３月Keepdata
- 2020年10月株式会社ドリームホップを当社子会社化
- 2020年12月Keepdata株式会社を株式譲渡により当社子会社から除外2021年８月株式会社ドリームホップの本社を東京都千代田区飯田橋一丁目８番10号に移転2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2024年８月東北営業所を宮城県仙
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】(1）当社グループ（当社及び当社の関係会社）は当社及び子会社６社で構成されており、主な事業の内容は次のとおりであります。Ａ．コンピュータソフトウェアの開発、製造、販売および保守サービスＢ．コンピュータソフトウェアの導入および運用支援Ｃ．クラウドサービスの提供Ｄ．ＩＴを活用した各種サービス・事業開発Ｅ．メンタルヘルス関連事業Ｆ．ＣＶＣ（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）ファンドの運営、スタートアップ支援及び協業促進 (2）各事業を構成している連結財務諸表提出会社（以下提出会社という）、連結子会社の当該事業における位置づけは、次のとおりであります。なお、当社はセグメント情報を記載していないため、事業分野・事業形態別によって記載しております。 Ａ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおり、連結子会社である㈱ケーイーシーは製品の販売を分担して当事業に携わっております。 Ｂ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおり、連結子会社である㈱ケーイーシーは製品の導入支援を分担して、当事業に携わっております。 Ｃ事業は提出会社及び連結子会社であるクロノス㈱が営んでおります。 Ｄ事業は連結子会社である㈱タイレルシステムズが営んでおります。 Ｅ事業は連結子会社である㈱ドリームホップが営んでおります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGVP）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZ7Y）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TP1E）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0PV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODOJ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針