決算データ · 試作 · 2026年3月期
ビジネスブレイン太田昭和（9658）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ビジネスブレイン太田昭和の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2019年3月期 | — | — | — | — | 195億円 | 41.5% | 1,371人 |
| 2020年3月期 | 284億円 | — | 15億円 | — | 207億円 | 44.9% | 1,464人 |
| 2021年3月期 | 292億円 | 22億円 | 16億円 | 7.5% | 228億円 | 46.7% | 1,564人 |
| 2022年3月期 | 324億円 | 27億円 | 18億円 | 8.5% | 283億円 | 46.7% | 1,679人 |
| 2023年3月期 | 371億円 | 32億円 | 18億円 | 8.7% | 304億円 | 49.2% | 1,898人 |
| 2024年3月期 | 342億円 | 207億円 | 141億円 | 60.5% | 448億円 | 64.6% | 2,258人 |
| 2025年3月期 | 388億円 | 29億円 | 25億円 | 7.4% | 453億円 | 64.3% | 2,382人 |
| 2026年3月期 | 421億円 | 33億円 | 30億円 | 7.7% | 485億円 | 63.4% | 2,495人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 388億円 | 421億円 | +33 |
| 売上原価 | 302億円 | 326億円 | +24 |
| 売上総利益 | 86億円 | 95億円 | +9 |
| 販売費及び一般管理費 | 57億円 | 62億円 | +4 |
| 営業利益 | 29億円 | 33億円 | +4 |
| 持分法による投資損益 | 5億円 | 6億円 | +2 |
| 税引前利益 | 34億円 | 42億円 | +8 |
| 法人所得税 | 8億円 | 11億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 25億円 | 30億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 99億円 | 117億円 | +18 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動資産 | 183億円 | 205億円 | +23 |
| 有形固定資産 | 6億円 | 8億円 | +2 |
| のれん | 21億円 | 20億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 271億円 | 279億円 | +9 |
| 資産合計 | 453億円 | 485億円 | +31 |
| 負債合計 | 157億円 | 172億円 | +15 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 291億円 | 307億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 296億円 | 312億円 | +16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 28億円 | 45億円 | +17 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 5億円 | 1億円 | −4 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -33億円 | -28億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -2億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -9億円 | -12億円 | −3 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| コンサルティング・システム開発 | 232億円 | +11.5% | — | 24億円 | 10.5% | 321億円 | 876人 |
| ＳＥＳ共創ビジネス | 92億円 | −1.8% | — | 4億円 | 4.6% | 102億円 | 674人 |
| ＢＰＯ＆マネージドサービス | 102億円 | +11.1% | — | 9億円 | 9.0% | 101億円 | 892人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：コンサルティング・システム開発 ＢＰＯ＆マネージドサービス ＳＥＳ共創ビジネス
従業員
連結従業員2,495人
提出会社1,066人
平均年齢38.3歳
平均勤続年数7.4年
平均年間給与731万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,150人、発行済株式は11,615,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.7% |
| 2 | ＢＢＳグループ従業員持株会 | 6.7% |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 6.4% |
| 4 | ＪＦＥシステムズ | 5.2% |
| 5 | プロネクサス | 4.3% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行（役員報酬ＢＩＰ信託口・75813口） | 2.7% |
| 7 | 日本マスタートラスト信託銀行（株式付与ＥＳＯＰ信託口・80186口） | 2.2% |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行（株式付与ＥＳＯＰ信託口・75753口） | 1.9% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 35円 | 31% | — | — |
| 2019年3月期 | — | 40円 | 31% | — | — |
| 2020年3月期 | 124.84円 | 55円 | 32% | 16.8% | 10.7倍 |
| 2021年3月期 | 131.97円 | 30円 | 33% | 15.6% | 14.6倍 |
| 2022年3月期 | 50.05円 | 45円 | 24% | 14.9% | 9.9倍 |
| 2023年3月期 | 51.79円 | 48円 | 18% | 13.0% | 13.5倍 |
| 2024年3月期 | 408.02円 | 75円 | 29% | 64.4% | 1.8倍 |
| 2025年3月期 | 71.48円 | 78円 | 28% | 8.5% | 11.9倍 |
| 2026年3月期 | 92.02円 | 135円 | 52% | 10.0% | 10.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1973年10月㈱インプット・サービス昭和 設立1978年２月㈱静岡県医療情報センター（現 ㈱ミックス）設立
- 1979年10月東京営業所（現 ソリューション統括本部他）開設
- 1981年12月大阪事業部（現 大阪支店）開設1982年１月本社を東京都千代田区内幸町に移転1983年８月名古屋営業所（現 名古屋支店）開設1984年８月㈱ホスピタル・ブレイン昭和 設立
- 1986年10月㈱ビジネスブレイン太田昭和に商号変更
- 1986年10月㈱インプット・サービス昭和が㈱アイ・エス・エスに商号変更1989年３月決算期を７月31日から３月31日に変更
- 1991年11月社団法人日本証券業協会において株式を店頭登録
- 1992年10月日本アイ・ビー・エム㈱との合弁会社㈱ギャブコンサルティング 設立1995年４月㈱ビジネス・トレーニング太田昭和 設立
- 1997年11月㈱ファイナンシャルブレインシステムズ（現 連結子会社）を設立し、㈱三洋ソフトウェアサービスから営業の譲受け及び従業員の承継により事業を開始2000年４月㈱ホスピタル・ブレイン昭和は、2000年３月に㈱ギャブコンサルティングからネットワークセキュリティ事業の営業を譲受け、グローバル
- 2004年10月㈱ビジネス・トレーニング太田昭和は、㈱アドファインに商号変更し、金融機関向け事業を開始
- 2004年12月㈱ＰＬＭジャパン（現 連結子会社）を設立し、2005年１月当社及びアルゴグラフィックス㈱への第三者割当増資を実施
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
- 2005年11月プライバシーマークの認定
- 2005年12月日立ソフトウェアエンジニアリング㈱（現 ㈱日立ソリューションズ）との資本・業務提携
- 2008年11月㈱アドックが㈱パナッシュより全事業（外資系企業に対するＩＴ技術者の人材派遣・人材紹介事業）を譲受2010年２月㈱アドックが営む東海地域を中心とした人材派遣事業等を会社分割により分離し、㈱アイ・エス・エスを設立2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証
- 2011年12月㈱ＥＯＳが㈱パナッシュを吸収合併し、㈱ＥＰコンサルティングサービスに商号変更2012年５月本社を東京都港区西新橋に移転
- 2012年12月シンガポール支店開設2013年５月ＪＦＥシステムズ㈱との資本・業務提携2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場2014年６月熊本ＢＰＯセンター開設2014年６月タイに現地法人「BBS(Thailand)Co.,Lt
- 2014年11月2015年２月2015年８月2015年８月2016年１月2016年２月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）から東京証券取引所第二部へ市場変更熊本ＢＰＯ第二センター開設東京証券取引所第二部から東京証券取引所第一部へ指定銘柄変更㈱プロネクサスとの業務提携㈱ＢＢＳアウトソーシング
- 2019年10月ベトナムに現地法人「BUSINESS BRAIN SHOWA-OTA VIETNAM Co.,Ltd.」を設立株式取得により日本ペイメント・テクノロジー㈱を連結子会社化㈱テクノウェアシンクが㈱アイ・エス・エスを吸収合併2021年８月
- 2021年11月2022年４月 2022年４月2023年５月2023年５月
- 2023年11月2024年１月2024年２月2024年４月2024年７月株式取得により㈱ジョイワークスを連結子会社化グローバルセキュリティエキスパート㈱が東京証券取引所マザーズへ新規上場東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行株式取得により㈱ＢＳＣ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（㈱ビジネスブレイン太田昭和）、連結子会社13社、持分法適用会社２社により構成されており、その主な事業内容と当社グループ各社の位置付けは、次のとおりであります。なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメントの区分と同一であります。また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．セグメント情報 (1）報告セグメントの概要」に記載のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG97）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0VO）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPRX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R42G）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OE1P）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針