決算データ · 2026年3月期
ＤＴＳ（9682）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＤＴＳの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 832億円 | — | 58億円 | — | 614億円 | 76.5% | 4,378人 |
| 2019年3月期 | 867億円 | — | 68億円 | — | 670億円 | 76.7% | 4,369人 |
| 2020年3月期 | 946億円 | — | 73億円 | — | 706億円 | 78.0% | 5,457人 |
| 2021年3月期 | 905億円 | 108億円 | 76億円 | 12.0% | 752億円 | 78.8% | 5,792人 |
| 2022年3月期 | 945億円 | 112億円 | 79億円 | 11.9% | 791億円 | 78.4% | 5,604人 |
| 2023年3月期 | 1,061億円 | 117億円 | 80億円 | 11.0% | 807億円 | 76.1% | 5,703人 |
| 2024年3月期 | 1,157億円 | 125億円 | 73億円 | 10.8% | 849億円 | 73.4% | 6,157人 |
| 2025年3月期 | 1,259億円 | 145億円 | 106億円 | 11.5% | 804億円 | 72.2% | 6,188人 |
| 2026年3月期 | 1,352億円 | 164億円 | 116億円 | 12.2% | 853億円 | 74.5% | 6,135人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,259億円 | 1,352億円 | +93 |
| 売上原価 | 975億円 | 1,055億円 | +80 |
| 売上総利益 | 284億円 | 297億円 | +13 |
| 販売費及び一般管理費 | 139億円 | 132億円 | −6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 145億円 | 164億円 | +20 |
| 経常利益 | 155億円 | 169億円 | +15 |
| 税引前利益 | 151億円 | 169億円 | +18 |
| 法人所得税 | 45億円 | 52億円 | +7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 106億円 | 116億円 | +10 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 299億円 | 298億円 | −1 |
| 棚卸資産 | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 流動資産 | 578億円 | 614億円 | +36 |
| 有形固定資産 | 43億円 | 46億円 | +3 |
| のれん | 50億円 | 46億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 226億円 | 238億円 | +12 |
| 資産合計 | 804億円 | 853億円 | +49 |
| 流動負債 | 205億円 | 196億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 6億円 | 9億円 | +3 |
| 負債合計 | 210億円 | 206億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 553億円 | 591億円 | +39 |
| 資本合計（純資産） | 593億円 | 647億円 | +54 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 92億円 | 89億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -161億円 | -81億円 | +80 |
| 減価償却費 | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -5億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -46億円 | -55億円 | −9 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 業務＆ソリューション | 541億円 | −1.0% | — | 75億円 | 13.9% | — | 3,124人 |
| テクノロジー＆ソリューション | 461億円 | +7.2% | — | 55億円 | 11.9% | — | 2,001人 |
| プラットフォーム＆サービス | 368億円 | +21.1% | — | 34億円 | 9.3% | — | 1,010人 |
セグメントが扱うもの・主な会社・最近の動きは会社の頁のカードに（収益の多い順）：業務＆ソリューション テクノロジー＆ソリューション プラットフォーム＆サービス
従業員
連結従業員6,135人
提出会社3,199人
平均年齢39.7歳
平均勤続年数15.1年
平均年間給与659万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,715人、発行済株式は163,954,928株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 14.9% |
| 2 | ＤＴＳグループ社員持株会 | 7.4% |
| 3 | ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー ５０５００２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 5.8% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 4.4% |
| 5 | ＮＴＣ | 2.9% |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.8% |
| 7 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン １４００４４(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.6% |
| 8 | 小崎 智富 | 2.0% |
| 9 | ＮＴＴデータ | 1.9% |
| 10 | ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エスエル オムニバスアカウント(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 123.95円 | 80円 | 37% | 12.9% | 14.8倍 |
| 2019年3月期 | 146.1円 | 95円 | 38% | 13.9% | 14.0倍 |
| 2020年3月期 | 158.01円 | 55円 | 39% | 13.8% | 11.9倍 |
| 2021年3月期 | 165.49円 | 60円 | 42% | 13.3% | 15.3倍 |
| 2022年3月期 | 43.19円 | 70円 | 48% | 13.0% | 15.5倍 |
| 2023年3月期 | 45.35円 | 120円 | 75% | 13.0% | 17.8倍 |
| 2024年3月期 | 42.13円 | 103円 | 67% | 11.8% | 23.9倍 |
| 2025年3月期 | 63.45円 | 127円 | 54% | 17.7% | 15.7倍 |
| 2026年3月期 | 72.94円 | 82円 | 59% | 19.2% | 14.1倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前年同期比7.4%増の1,352億13百万円、営業利益は13.4%増の164億34百万円、経常利益は9.6%増の169億40百万円、純利益は9.5%増の116億44百万円となった
- 業務＆ソリューションセグメントは前年同期の銀行向け案件の反動があり、売上高は前年同期比0.7%減の528億10百万円となった
- テクノロジー＆ソリューションセグメントは証券会社のクラウド基盤更改案件等が伸び、売上高は前年同期比7.3%増の459億98百万円となった
- プラットフォーム＆サービスセグメントはデータセンター向け生成AIインフラ構築・運用分野が伸び、売上高は前年同期比22.1%増の364億5百万円となった
- 2025年4月にGenAIビジネス推進室を新設し、9月にOpenAI Japan合同会社との連携を開始した
- 2025年5月から7月にかけて約25億円の自己株式を取得し、取得した全株式を消却した
- 2026年3月に㈱九州DTSが北九州市小倉北区に「北九州開発センター」を開所した
- 連結従業員数は6,135人となり、業務＆ソリューション3,124人、テクノロジー＆ソリューション2,001人だった
2025年3月期
- 売上高は前年同期比8.8%増の1,259億8百万円、営業利益は15.8%増の144億89百万円、経常利益は20.5%増の154億57百万円となり、減損損失の減少で純利益は45.8%増の106億35百万円となった
- 業務＆ソリューションセグメントは銀行業における案件拡大や新規連結の影響で、売上高は前年同期比21.9%増の532億7百万円となった
- テクノロジー＆ソリューションセグメントの売上高は前年同期比1.6%増の428億77百万円、プラットフォーム＆サービスセグメントは0.1%減の298億23百万円となった
- スパイスファクトリー株式会社と資本業務提携を行った
- 生命保険業界向けに「AMLion」の提供を開始し、2024年4月にDTSグループ人権方針を策定した
- 現金及び現金同等物は前連結会計年度末比91億52百万円減の284億5百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは91億81百万円の収入となった
- 連結従業員数は6,188人となり、業務＆ソリューション3,184人、テクノロジー＆ソリューション1,994人だった
2024年3月期
- 売上高は前年同期比9.0%増の1,157億27百万円、営業利益は14期連続増益・10期連続過去最高の125億8百万円（前年同期比7.0%増）、経常利益は7.5%増の128億31百万円となった
- 減損損失の増加などにより純利益は前年同期比8.8%減の72億93百万円となった
- 業務＆ソリューションセグメントは銀行業や官公庁のシステム開発が伸び、売上高は前年同期比7.5%増の436億63百万円となった
- テクノロジー＆ソリューションセグメントの売上高は前年同期比22.7%増の422億14百万円、プラットフォーム＆サービスセグメントは4.0%減の298億49百万円となった
- 2023年5月に安心計画株式会社の全株式を取得した
- 2023年8月に社員向け譲渡制限付株式交付制度に基づき株式を交付した
- 連結従業員数は6,157人となり、業務＆ソリューション3,179人、テクノロジー＆ソリューション1,951人だった
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月株式会社九州データ通信システム(現商号：株式会社九州ＤＴＳ)を設立2001年４月データリンクス株式会社を株式取得により子会社化
- 2003年10月商号を株式会社ＤＴＳへ変更2004年６月港区新橋六丁目に本社新館完成、移転
- 2004年10月中京支社(名古屋市)開設
- 2006年11月日本ＳＥ株式会社を株式取得により子会社化2007年２月株式会社総合システムサービスを株式取得により完全子会社化2007年４月株式会社ＭＩＲＵＣＡを設立2007年４月データリンクス株式会社がジャスダック証券取引所に株式を上場
- 2007年10月逓天斯(上海)軟件技術有限公司を設立
- 2009年10月デジタルテクノロジー株式会社を設立
- 2011年10月株式会社ＤＴＳパレットを設立
- 2011年11月DTS America Corporationを設立2013年４月DTS IT Solutions (Thailand) Co.,Ltd.を設立2014年４月株式会社ＤＴＳ ＷＥＳＴを設立2014年４月アートシステム株式会社を株式取得により完全子会社化2014年４月横河ディジタル
- 2017年10月中央区八丁堀二丁目に本社を移転
- 2018年10月データリンクス株式会社をＤＴＳへ吸収合併2019年３月逓天斯(上海)軟件技術有限公司が大連思派電子有限公司との増資契約を締結2019年６月Nelito Systems Limited(現商号：Nelito Systems Private Limited)の株式を追加取得し子会社化
- 2022年11月Partners Information Technology, Inc.を株式取得により子会社化2023年５月安心計画株式会社を株式取得により完全子会社化2024年１月株式会社アヴァンザを株式取得により完全子会社化2024年３月株式会社東北システムズ・サポートを株式取得により完
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。 〔業務＆ソリューション〕強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む)・ 業界特化型のソリューション創出など 〔テクノロジー＆ソリューション〕顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YCT4）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4BF）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100U8IO）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1K4）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBQN）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針