決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＤＴＳ（9682）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＤＴＳの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 832億円 | — | 58億円 | — | 614億円 | 76.5% | 4,378人 |
| 2019年3月期 | 867億円 | — | 68億円 | — | 670億円 | 76.7% | 4,369人 |
| 2020年3月期 | 946億円 | — | 73億円 | — | 706億円 | 78.0% | 5,457人 |
| 2021年3月期 | 905億円 | 108億円 | 76億円 | 12.0% | 752億円 | 78.8% | 5,792人 |
| 2022年3月期 | 945億円 | 112億円 | 79億円 | 11.9% | 791億円 | 78.4% | 5,604人 |
| 2023年3月期 | 1,061億円 | 117億円 | 80億円 | 11.0% | 807億円 | 76.1% | 5,703人 |
| 2024年3月期 | 1,157億円 | 125億円 | 73億円 | 10.8% | 849億円 | 73.4% | 6,157人 |
| 2025年3月期 | 1,259億円 | 145億円 | 106億円 | 11.5% | 804億円 | 72.2% | 6,188人 |
| 2026年3月期 | 1,352億円 | 164億円 | 116億円 | 12.2% | 853億円 | 74.5% | 6,135人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,259億円 | 1,352億円 | +93 |
| 売上原価 | 975億円 | 1,055億円 | +80 |
| 売上総利益 | 284億円 | 297億円 | +13 |
| 販売費及び一般管理費 | 139億円 | 132億円 | −6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 145億円 | 164億円 | +20 |
| 経常利益 | 155億円 | 169億円 | +15 |
| 税引前利益 | 151億円 | 169億円 | +18 |
| 法人所得税 | 45億円 | 52億円 | +7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 106億円 | 116億円 | +10 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 299億円 | 298億円 | −1 |
| 棚卸資産 | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 流動資産 | 578億円 | 614億円 | +36 |
| 有形固定資産 | 43億円 | 46億円 | +3 |
| のれん | 50億円 | 46億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 226億円 | 238億円 | +12 |
| 資産合計 | 804億円 | 853億円 | +49 |
| 流動負債 | 205億円 | 196億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 6億円 | 9億円 | +3 |
| 負債合計 | 210億円 | 206億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 553億円 | 591億円 | +39 |
| 資本合計（純資産） | 593億円 | 647億円 | +54 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 92億円 | 89億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -161億円 | -81億円 | +80 |
| 減価償却費 | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -5億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -46億円 | -55億円 | −9 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 業務＆ソリューション | 541億円 | −1.0% | — | 75億円 | 13.9% | — | 3,124人 |
| テクノロジー＆ソリューション | 461億円 | +7.2% | — | 55億円 | 11.9% | — | 2,001人 |
| プラットフォーム＆サービス | 368億円 | +21.1% | — | 34億円 | 9.3% | — | 1,010人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：業務＆ソリューション テクノロジー＆ソリューション プラットフォーム＆サービス
従業員
連結従業員6,135人
提出会社3,199人
平均年齢39.7歳
平均勤続年数15.1年
平均年間給与659万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,715人、発行済株式は163,954,928株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 14.9% |
| 2 | ＤＴＳグループ社員持株会 | 7.4% |
| 3 | ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー ５０５００２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 5.8% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 4.4% |
| 5 | ＮＴＣ | 2.9% |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.8% |
| 7 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン １４００４４(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.6% |
| 8 | 小崎 智富 | 2.0% |
| 9 | ＮＴＴデータ | 1.9% |
| 10 | ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エスエル オムニバスアカウント(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 123.95円 | 80円 | 37% | 12.9% | 14.8倍 |
| 2019年3月期 | 146.1円 | 95円 | 38% | 13.9% | 14.0倍 |
| 2020年3月期 | 158.01円 | 55円 | 39% | 13.8% | 11.9倍 |
| 2021年3月期 | 165.49円 | 60円 | 42% | 13.3% | 15.3倍 |
| 2022年3月期 | 43.19円 | 70円 | 48% | 13.0% | 15.5倍 |
| 2023年3月期 | 45.35円 | 120円 | 75% | 13.0% | 17.8倍 |
| 2024年3月期 | 42.13円 | 103円 | 67% | 11.8% | 23.9倍 |
| 2025年3月期 | 63.45円 | 127円 | 54% | 17.7% | 15.7倍 |
| 2026年3月期 | 72.94円 | 82円 | 59% | 19.2% | 14.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月株式会社九州データ通信システム(現商号：株式会社九州ＤＴＳ)を設立2001年４月データリンクス株式会社を株式取得により子会社化
- 2003年10月商号を株式会社ＤＴＳへ変更2004年６月港区新橋六丁目に本社新館完成、移転
- 2004年10月中京支社(名古屋市)開設
- 2006年11月日本ＳＥ株式会社を株式取得により子会社化2007年２月株式会社総合システムサービスを株式取得により完全子会社化2007年４月株式会社ＭＩＲＵＣＡを設立2007年４月データリンクス株式会社がジャスダック証券取引所に株式を上場
- 2007年10月逓天斯(上海)軟件技術有限公司を設立
- 2009年10月デジタルテクノロジー株式会社を設立
- 2011年10月株式会社ＤＴＳパレットを設立
- 2011年11月DTS America Corporationを設立2013年４月DTS IT Solutions (Thailand) Co.,Ltd.を設立2014年４月株式会社ＤＴＳ ＷＥＳＴを設立2014年４月アートシステム株式会社を株式取得により完全子会社化2014年４月横河ディジタル
- 2017年10月中央区八丁堀二丁目に本社を移転
- 2018年10月データリンクス株式会社をＤＴＳへ吸収合併2019年３月逓天斯(上海)軟件技術有限公司が大連思派電子有限公司との増資契約を締結2019年６月Nelito Systems Limited(現商号：Nelito Systems Private Limited)の株式を追加取得し子会社化
- 2022年11月Partners Information Technology, Inc.を株式取得により子会社化2023年５月安心計画株式会社を株式取得により完全子会社化2024年１月株式会社アヴァンザを株式取得により完全子会社化2024年３月株式会社東北システムズ・サポートを株式取得により完
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。 〔業務＆ソリューション〕強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む)・ 業界特化型のソリューション創出など 〔テクノロジー＆ソリューション〕顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YCT4）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4BF）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100U8IO）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1K4）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBQN）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針