決算データ · 試作 · 2026年3月期
ヤマダホールディングス（9831）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ヤマダホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 15,739億円 | — | 298億円 | — | 11,756億円 | 49.8% | 19,752人 |
| 2019年3月期 | 16,006億円 | — | 147億円 | — | 11,840億円 | 49.7% | 18,853人 |
| 2020年3月期 | 16,115億円 | — | 246億円 | — | 11,635億円 | 54.6% | 19,985人 |
| 2021年3月期 | 17,525億円 | 921億円 | 518億円 | 5.3% | 12,526億円 | 51.8% | 24,300人 |
| 2022年3月期 | 16,194億円 | 657億円 | 506億円 | 4.1% | 12,717億円 | 51.6% | 22,951人 |
| 2023年3月期 | 16,006億円 | 441億円 | 318億円 | 2.8% | 12,712億円 | 47.6% | 25,284人 |
| 2024年3月期 | 15,920億円 | 415億円 | 241億円 | 2.6% | 12,890億円 | 47.8% | 25,526人 |
| 2025年3月期 | 16,291億円 | 428億円 | 269億円 | 2.6% | 13,250億円 | 48.1% | 25,676人 |
| 2026年3月期 | 16,918億円 | 162億円 | 148億円 | 1.0% | 13,039億円 | 48.6% | 26,747人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 16,291億円 | 16,918億円 | +627 |
| 売上原価 | 11,717億円 | 12,502億円 | +785 |
| 売上総利益 | 4,574億円 | 4,417億円 | −157 |
| 販売費及び一般管理費 | 4,145億円 | 4,255億円 | +109 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 428億円 | 162億円 | −267 |
| 経常利益 | 481億円 | 200億円 | −281 |
| 税引前利益 | 429億円 | 243億円 | −186 |
| 法人所得税 | 154億円 | 87億円 | −67 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 269億円 | 148億円 | −121 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 584億円 | 382億円 | −202 |
| 棚卸資産 | 3,367億円 | 3,162億円 | −205 |
| 流動資産 | 6,553億円 | 6,137億円 | −415 |
| 有形固定資産 | 4,547億円 | 4,699億円 | +151 |
| のれん | 20億円 | 26億円 | +6 |
| 非流動資産（固定資産） | 6,697億円 | 6,902億円 | +204 |
| 資産合計 | 13,250億円 | 13,039億円 | −211 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,501億円 | 1,486億円 | −15 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,103億円 | 949億円 | −155 |
| 流動負債 | 4,694億円 | 4,662億円 | −32 |
| 非流動負債（固定負債） | 2,103億円 | 1,952億円 | −151 |
| 負債合計 | 6,797億円 | 6,614億円 | −184 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6,318億円 | 6,259億円 | −59 |
| 資本合計（純資産） | 6,453億円 | 6,426億円 | −27 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 516億円 | 498億円 | −18 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -41億円 | -482億円 | −442 |
| 減価償却費 | 265億円 | 293億円 | +29 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -403億円 | -437億円 | −34 |
| 配当金の支払額 | -90億円 | -90億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| デンキセグメント | 13,294億円 | +1.3% | — | 25億円 | 0.2% | 9,901億円 | 18,114人 |
| 住建セグメント | 3,339億円 | +12.3% | — | 103億円 | 3.1% | 2,039億円 | 7,445人 |
| 金融セグメント | 47億円 | +4.9% | — | 13億円 | 26.8% | 615億円 | 127人 |
| 環境セグメント | 428億円 | +18.6% | — | 19億円 | 4.4% | 334億円 | 421人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：デンキセグメント 住建セグメント 環境セグメント 金融セグメント
従業員
連結従業員26,747人
提出会社561人
平均年齢46.9歳
平均勤続年数14.1年
平均年間給与560万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は395,102人、発行済株式は966,863,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.3% |
| 2 | テックプランニング | 9.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.9% |
| 4 | ソフトバンク | 3.6% |
| 5 | 山田 昇 | 3.1% |
| 6 | 公益財団法人山田昇記念財団 | 2.4% |
| 7 | 野村 絢 | 2.2% |
| 8 | 群馬銀行 | 1.8% |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 1.7% |
| 10 | ヤマダホールディングス従業員持株会 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 36.77円 | 13円 | 108% | 5.2% | 17.4倍 |
| 2019年3月期 | 18.18円 | 13円 | 1146% | 2.5% | 30.0倍 |
| 2020年3月期 | 28.38円 | 10円 | 102% | 4.0% | 15.2倍 |
| 2021年3月期 | 62.82円 | 18円 | 87% | 8.1% | 9.5倍 |
| 2022年3月期 | 60.96円 | 18円 | 38% | 7.9% | 6.2倍 |
| 2023年3月期 | 40.25円 | 12円 | 22% | 5.0% | 11.3倍 |
| 2024年3月期 | 34.78円 | 13円 | 25% | 3.9% | 12.7倍 |
| 2025年3月期 | 38.9円 | 13円 | 184% | 4.3% | 11.1倍 |
| 2026年3月期 | 21.95円 | 17円 | 36% | 2.3% | 23.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前年同期比3.9％増の1兆6,918億8百万円となり、デンキセグメントの下期伸長と住建セグメントの増収が寄与した
- 営業利益は前年同期比62.2％減の161億66百万円、経常利益は同58.4％減の200億2百万円となり、戦略的な在庫処分の実施等が影響した
- 固定資産の売却等により特別利益116億70百万円を計上する一方、店舗減損等の特別損失74億3百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比45.1％減の147億78百万円となった
- 住建セグメントの売上高は前年同期比12.3％増の3,338億66百万円、営業利益は同9.4％増の102億54百万円となり、分譲住宅事業や注文住宅の単価上昇が寄与した
- 環境セグメントの売上高は前年同期比18.6％増の428億35百万円となり、リユース家電及びパソコンの生産体制強化により伸長した
- 総資産は前期末比210億75百万円減少し1兆3,039億5百万円となり、商品及び製品と現金及び預金の減少が主因だった
- 連結従業員数は26,747人（臨時雇用者6,025人を除く）となり、デンキセグメントが18,114人、住建セグメントが7,445人だった
- 2025年11月に東和総合住宅株式会社、2026年2月にトクラス株式会社の株式を取得し、それぞれ完全子会社化した
2025年3月期
- 売上高は前年同期比2.3％増の1兆6,290億69百万円となり、季節家電の需要増加とグループ各社の売上拡大が寄与した
- 営業利益は前年同期比3.2％増の428億21百万円、経常利益は同2.1％増の480億45百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比11.9％増の269億12百万円となった
- 住建セグメントの売上高は前年同期比6.3％増の2,972億40百万円、営業利益は同66.5％増の93億72百万円となり、住建ホールディングスグループの住宅販売が伸長した
- 金融セグメントの売上高は前年同期比4.5％増の44億92百万円、営業利益は同35.0％増の13億7百万円となり、住宅ローン及び少額短期保険の業績が拡大した
- 総資産は前期末比359億85百万円増加し1兆3,249億80百万円となり、売掛金及び建設仮勘定の増加が主因だった
- 連結従業員数は25,676人（臨時雇用者5,895人を除く）となり、デンキセグメントが18,154人だった
- 2024年6月に監査等委員会設置会社へ移行し、任意の指名・報酬委員会を設置した
2024年3月期
- 売上高は前年同期比0.5％減の1兆5,920億9百万円となり、家電の買い控えと来店客数の減少が影響した
- 営業利益は前年同期比5.8％減の414億89百万円、経常利益は同6.0％減の470億37百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同24.4％減の240億55百万円となった
- デンキ事業の売上高は前年同期比1.6％減の1兆2,911億94百万円、営業利益は同0.9％増の326億19百万円となった
- 住建事業の売上高は前年同期比2.6％増の2,795億30百万円、営業利益は同34.3％減の56億30百万円となり、ヤマダホームズは営業拠点統廃合等の一時費用により営業損失28億27百万円を計上した
- 総資産は前期末比178億13百万円増加し1兆2,889億94百万円となり、自己資本比率は47.8％となった
- 連結従業員数は25,526人（臨時雇用者6,262人を除く）となり、デンキセグメントが18,072人だった
- 2023年7月にヒノキヤグループが子会社6社を吸収合併し、9月にはミダックホールディングスとの合弁会社グリーン・サーキュラー・ファクトリーを設立した
- 2023年10月にセキホーム株式会社、イゼッチハウス北海道株式会社、株式会社大洋建設を子会社化し、住宅事業の営業・施工ネットワークを強化した
沿革（有価証券報告書より）
- 2020年10月１日をもって持株会社体制へ移行し、同日付で商号を株式会社ヤマダホールディングスへ変更いたしました。年月事項1973年４月山田昇（現代表取締役会長兼ＣＥＯ）が群馬県前橋市でヤマダ電化サービスを個人創業。1974年５月有限会社ヤマダ電機設立。1983年９月株式会社ヤマダ電機設立。「前
- 1987年12月本社ビル（前橋市日吉町）完工。本社を移転。又、同ビル１階に大型総合家電店舗（核店舗）の第一号店として「テックランド本店」を開設。以後、核店舗戦略の展開を開始。1989年３月日本証券業協会東京地区協会に株式店頭登録。1992年７月九州地区への出店第一号として宮崎県宮崎市に「テックラ
- 1995年10月東北地区への出店第一号として仙台市泉区に「テックランド仙台泉店」を開設。1997年２月中京地区への出店第一号として愛知県日進市に「テックランド日進店」を開設。1997年６月産業廃棄物の処理、リサイクルの関係会社「株式会社シー・アイ・シー」を設立。（2021年２月 完全子会社化）1
- 2003年12月インバースネット株式会社に資本出資。（2021年２月完全子会社化）2005年２月専門量販店として初めて年間売上高１兆円を達成と併せ、初の全国出店。2005年９月愛知県名古屋市に関係会社「コスモス・ベリーズ株式会社」設立。（
- 2008年12月完全子会社化）2006年３月初の都市型店舗ＬＡＢＩ１なんば（現：ＬＡＢＩ１ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴなんば）をオープン。2006年６月群馬県前橋市に関係会社「株式会社ヤマダフィナンシャル」を設立。（2025年４月1日株式会社ヤマダＬＡＢＩカードへ商号変更）2007年１月鹿児島県鹿児
- 2008年10月完全子会社化）2007年５月ＣＳＲ室設置。（現：サステナビリティ推進部）2007年６月「株式会社ぷれっそホールディングス」の株式取得。（完全子会社化）2008年３月社債総額1,500億円のユーロ円建転換社債型新株予約権付社債発行。（日本企業初のリキャップＣＢ） 年月事項2008年
- 2009年10月ＬＡＢＩ１日本総本店池袋（現：ＬＡＢＩ池袋本店）をオープン。2010年３月専門量販店として初めて年間売上高２兆円を達成。
- 2010年12月海外第一号店舗として瀋陽店（中国遼寧省）を開設。
- 2011年10月「株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム」の株式取得。（2013年６月１日よりエス・バイ・エル株式会社から商号変更）（2018年９月完全子会社化）2012年５月「東金属株式会社」の株式取得。（完全子会社化）2012年６月「株式会社ハウステックホールディングス」の株式取得。（完全子会社
- 2012年12月「株式会社ベスト電器」の株式取得。（2017年７月完全子会社化）
- 2012年12月「株式会社ぷれっそホールディングス」の清算と「株式会社マツヤデンキ」「株式会社星電社」の株式の直接保有を行い、事業効率化を推進。
- 2013年11月「株式会社ヤマダ・ウッドハウス」を設立。2014年５月社債総額1,000億円のユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債発行。2016年５月群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダファイナンスサービス」を設立。2018年８月「株式会社ヤマダ少額短期保険」の株式取得。（完全子会
- 2018年10月１日よりパーソナル少額短期保険株式会社から商号変更）
- 2018年10月「株式会社ヤマダホームズ（
- 2018年10月１日より株式会社ヤマダ・エスバイエルホームから商号変更）」へ子会社３社（「株式会社ヤマダ・ウッドハウス」「ハウジングワークス株式会社」「エス・バイ・エル住工株式会社」）を吸収合併し事業効率化を推進。2019年２月「株式会社家守りホールディングス」の株式取得。（2021年２月完全子
- 2019年11月群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダテクニカルサービス」を設立。（2021年５月25日よりヤマダデリバリーワークサービス株式会社から商号変更）
- 2019年12月「株式会社大塚家具」の株式取得。（2021年９月完全子会社化）（2022年５月「株式会社ヤマダデンキ」に吸収合併）2020年３月群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングス」を設立。2020年４月群馬県高崎市に完全子会社「株式会社ヤマダデンキ」を設立。（
- 2020年10月１日より株式会社ヤマダ電機分割準備会社から商号変更）2020年５月「株式会社レオハウス」の株式取得。（完全子会社化）（2021年２月１日付で「株式会社ヤマダホームズ」へ統合し事業効率化を推進）
- 2020年10月持株会社体制へ移行し、商号を「株式会社ヤマダホールディングス」へ変更。
- 2020年10月「株式会社ヒノキヤグループ」の株式取得。（2022年４月完全子会社化）2021年３月「株式会社三久」の株式取得。（完全子会社化）2021年７月「株式会社ヤマダデンキ」へ子会社７社（「株式会社ベスト電器」「株式会社九州テックランド」「株式会社Ｐｒｏｊｅｃｔ Ｗｈｉｔｅ」「株式会社マ
- 2025年11月「東和総合住宅株式会社」の株式取得。（完全子会社化）2026年２月「トクラス株式会社」の株式取得。（期末日現在の店舗数は、957店舗となっております。）
事業の内容（有価証券報告書より）
当社グループは、当社、連結子会社38社、非連結子会社10社、持分法適用関連会社３社、持分法非適用関連会社３社で構成され、家電・情報家電等の販売及び住まいに関する商品販売を主な事業としております。当社及び当社の関係会社の各事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。また、以下の事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントと同一の区分であります。 （１）デンキ事業 テレビや冷蔵庫、洗濯機等の家電、パソコンや携帯電話といった情報家電等の販売及びリフォーム、家具・インテリア等の住まいに関する商品販売を行っております。（デンキ事業に関わる主な関係会社） 株式会社ヤマダデンキ 株式会社ヤマダテクニカルサービス （２）住建事業 戸建て住宅を中心とした住宅販売及びバスやキッチン等の住宅設備機器の製造・販売を行っております。（住建事業に関わる主な関係会社） 株式会社ヒノキヤグループ 株式会社ヤマダ住建ホールディングス 株式会社ヤマダホームズ 株式会社ワイ・ジャスト 株式会社家守り 株式会社ハウステック トクラス株式会社 （３）金融事業 「くらしまるごと」をコーディネートするサービスの一環として、新築、リフォーム、資金決済、保険商品、ライフプラン提案の５分野において各種金融商品の展開を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJWD）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6TF）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TVEP）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R87T）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OKQC）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針