決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＪＢＣＣホールディングス（9889）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＪＢＣＣホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 631億円 | — | 12億円 | — | 309億円 | 48.1% | 1,878人 |
| 2019年3月期 | 589億円 | — | 18億円 | — | 336億円 | 46.8% | 1,870人 |
| 2020年3月期 | 656億円 | — | 20億円 | — | 371億円 | 42.4% | 1,822人 |
| 2021年3月期 | 600億円 | 26億円 | 19億円 | 4.3% | 348億円 | 50.6% | 1,826人 |
| 2022年3月期 | 559億円 | 31億円 | 23億円 | 5.5% | 333億円 | 54.2% | 1,763人 |
| 2023年3月期 | 581億円 | 38億円 | 27億円 | 6.5% | 360億円 | 55.3% | 1,691人 |
| 2024年3月期 | 652億円 | 44億円 | 32億円 | 6.8% | 372億円 | 56.9% | 1,626人 |
| 2025年3月期 | 699億円 | 62億円 | 46億円 | 8.8% | 445億円 | 54.4% | 1,592人 |
| 2026年3月期 | 760億円 | 73億円 | 54億円 | 9.6% | 474億円 | 52.5% | 1,604人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 699億円 | 760億円 | +62 |
| 売上原価 | 489億円 | 518億円 | +29 |
| 売上総利益 | 210億円 | 242億円 | +32 |
| 販売費及び一般管理費 | 148億円 | 169億円 | +21 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 62億円 | 73億円 | +12 |
| 経常利益 | 63億円 | 75億円 | +12 |
| 税引前利益 | 66億円 | 78億円 | +12 |
| 法人所得税 | 20億円 | 24億円 | +5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 46億円 | 54億円 | +8 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 178億円 | 186億円 | +8 |
| 棚卸資産 | 15億円 | 14億円 | −1 |
| 流動資産 | 375億円 | 407億円 | +32 |
| 有形固定資産 | 17億円 | 14億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 69億円 | 67億円 | −2 |
| 資産合計 | 445億円 | 474億円 | +29 |
| 社債及び借入金（非流動） | 26億円 | 19億円 | −7 |
| 流動負債 | 166億円 | 196億円 | +30 |
| 非流動負債（固定負債） | 37億円 | 30億円 | −8 |
| 負債合計 | 203億円 | 225億円 | +22 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 235億円 | 241億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 242億円 | 249億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 66億円 | 60億円 | −6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | -55億円 | −64 |
| 減価償却費 | 3億円 | 6億円 | +3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -17億円 | -24億円 | −8 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,604人
提出会社17人
平均年齢48.9歳
平均勤続年数16.3年
平均年間給与1,239万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,531人、発行済株式は71,094,972株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.4% |
| 2 | ＪＢＣＣグループ社員持株会 | 8.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.6% |
| 4 | 富国生命保険相互会社 | 4.4% |
| 5 | 野村信託銀行（ＪＢＣＣグループ社員持株会専用信託口） | 3.1% |
| 6 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＦＩＭ／ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ ＦＵＮＤＳ／ＵＣＩＴＳ ＡＳＳＥＴＳ | 2.3% |
| 7 | 谷口 君代 | 1.3% |
| 8 | 明治電機工業 | 1.3% |
| 9 | 安田倉庫 | 1.3% |
| 10 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 70.83円 | 32円 | 46% | 8.3% | 15.0倍 |
| 2019年3月期 | 106.44円 | 46円 | 65% | 11.6% | 14.1倍 |
| 2020年3月期 | 119.8円 | 50円 | 113% | 12.4% | 14.0倍 |
| 2021年3月期 | 30.05円 | 50円 | 73% | 11.6% | 12.3倍 |
| 2022年3月期 | 35.07円 | 58円 | 65% | 12.6% | 11.1倍 |
| 2023年3月期 | 42.64円 | 72円 | 82% | 14.1% | 12.7倍 |
| 2024年3月期 | 50.86円 | 94円 | 30% | 15.5% | 16.1倍 |
| 2025年3月期 | 74.19円 | 134円 | 42% | 20.3% | 14.8倍 |
| 2026年3月期 | 86.34円 | 42円 | 53% | 21.8% | 13.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1977年10月東京芝浦電気㈱（現、㈱東芝）と販売代理店契約を解消し、自社ブランドのオフィスコンピューター「JBCシステム－１漢字」を販売開始。1982年４月連結子会社のユニコス㈱（現、JBサービス㈱）を設立。1983年３月日本アイ・ビー・エム㈱と販売提携。IBM特約店としてパーソナルコンピュー
- 2001年12月㈱アプティへ譲渡。APTI HONG KONG LIMITEDへ社名変更）９月東京証券取引所市場第一部に上場。10月東京都大田区蒲田に本店を移転。2001年４月㈱アプティ（現、JBアドバンスト・テクノロジー㈱）の株式を取得し、当社の連結子会社とする。2002年４月当社子会社として
- 2009年11月に㈱リード・レックスから当社へ株式譲渡。現、佳報（上海）信息技術有限公司）を当社の連結子会社とする。10月SLCC機能強化のため、クラウド・インテグレーションセンター（CLIC）を開設。2010年２月連結子会社としてJBパートナーソリューション㈱を設立。７月連結子会社として JB
- 2016年11月2017年６月連結子会社の捷報（大連）信息技術有限公司を清算。連結子会社の㈱イグアスの全株式を譲渡。
- 2018年10月連結子会社の JBSG PTE.LTD.を清算。2020年４月連結子会社の㈱シーアイエスが㈱フィニティの株式を取得し、同社の連結子会社とする。2021年３月㈱シーアイエスを存続会社として、㈱シーアイエスと㈱フィニティを経営統合する。連結子会社の㈱アイ・ラーニングの全株式を譲渡。2
- 2022年10月連結子会社の㈱シーアイエスが㈱ビー・ウェブの全株式を取得し、同社の持分法適用会社とする。2023年２月当社並びに連結子会社のJBCC㈱、JBサービス㈱、JBアドバンスト・テクノロジー㈱及びC＆Cビジネスサービス㈱（現、JBエキスパート㈱）は東京都中央区八重洲に本社を移転。2024
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、純粋持株会社である当社及び連結子会社８社により構成されております。主な業務として、企業の情報システムに関するコンサルティングから、企画・構築・導入・運用・保守サービスにいたるまで、トータルなITサービスを提供して全国において展開しております。純粋持株会社である当社は、グループ経営戦略の策定、コーポレート・ガバナンスの構築、経営資源のグループ内最適配分などを行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE6B）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VY2R）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNI0）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0NE）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBZ5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針