決算データ · 試作 · 2026年3月期
東テク（9960）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東テクの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 927億円 | — | 31億円 | — | 749億円 | 34.0% | 1,570人 |
| 2019年3月期 | 1,037億円 | — | 40億円 | — | 824億円 | 34.8% | 1,640人 |
| 2020年3月期 | 1,171億円 | — | 48億円 | — | 802億円 | 40.3% | 2,003人 |
| 2021年3月期 | 1,097億円 | 62億円 | 48億円 | 5.6% | 815億円 | 47.4% | 2,087人 |
| 2022年3月期 | 1,101億円 | 63億円 | 47億円 | 5.7% | 847億円 | 49.2% | 2,419人 |
| 2023年3月期 | 1,267億円 | 77億円 | 52億円 | 6.1% | 921億円 | 49.4% | 2,505人 |
| 2024年3月期 | 1,407億円 | 99億円 | 70億円 | 7.0% | 1,005億円 | 53.2% | 2,614人 |
| 2025年3月期 | 1,560億円 | 147億円 | 112億円 | 9.4% | 1,052億円 | 58.2% | 2,679人 |
| 2026年3月期 | 1,700億円 | 171億円 | 131億円 | 10.1% | 1,151億円 | 64.0% | 2,855人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,560億円 | 1,700億円 | +141 |
| 売上原価 | 1,141億円 | 1,217億円 | +77 |
| 売上総利益 | 419億円 | 483億円 | +64 |
| 販売費及び一般管理費 | 272億円 | 312億円 | +40 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 147億円 | 171億円 | +24 |
| 経常利益 | 156億円 | 180億円 | +24 |
| 税引前利益 | 159億円 | 181億円 | +22 |
| 法人所得税 | 47億円 | 50億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 112億円 | 131億円 | +19 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 131億円 | 113億円 | −18 |
| 棚卸資産 | 46億円 | 38億円 | −8 |
| 流動資産 | 603億円 | 563億円 | −40 |
| 有形固定資産 | 209億円 | 264億円 | +55 |
| のれん | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 449億円 | 588億円 | +139 |
| 資産合計 | 1,052億円 | 1,151億円 | +99 |
| 社債及び借入金（流動） | 30億円 | 50億円 | +20 |
| 社債及び借入金（非流動） | 8億円 | 3億円 | −5 |
| 流動負債 | 392億円 | 347億円 | −46 |
| 非流動負債（固定負債） | 48億円 | 68億円 | +20 |
| 負債合計 | 440億円 | 415億円 | −26 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 526億円 | 598億円 | +72 |
| 資本合計（純資産） | 612億円 | 737億円 | +124 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 139億円 | 96億円 | −43 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -84億円 | -50億円 | +34 |
| 減価償却費 | 16億円 | 16億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -13億円 | -57億円 | −45 |
| 配当金の支払額 | -30億円 | -53億円 | −23 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員2,855人
提出会社1,171人
平均年齢41歳
平均勤続年数11年
平均年間給与918万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,023人、発行済株式は41,964,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本レイ | 12.8% |
| 2 | ダイキン工業 | 7.3% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 6.8% |
| 4 | BBH FOR FIDELITY LOW－PRICED STOCK FUND(常任代理人 三菱UFJ銀行) | 5.2% |
| 5 | みずほ銀行 | 4.9% |
| 6 | 東テクグループ従業員持株会 | 4.5% |
| 7 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.6% |
| 8 | 昭和鉄工 | 2.8% |
| 9 | 草野 洵哉 | 2.4% |
| 10 | 住友商事 | 2.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 228.72円 | 52円 | 30% | 13.1% | 10.6倍 |
| 2019年3月期 | 295.71円 | 67円 | 29% | 14.9% | 7.6倍 |
| 2020年3月期 | 116.48円 | 80円 | 32% | 15.6% | 5.4倍 |
| 2021年3月期 | 117.1円 | 84円 | 30% | 13.5% | 8.3倍 |
| 2022年3月期 | 115.27円 | 139円 | 48% | 11.8% | 6.6倍 |
| 2023年3月期 | 127.43円 | 162円 | 51% | 12.0% | 11.4倍 |
| 2024年3月期 | 170.36円 | 205円 | 61% | 14.2% | 19.0倍 |
| 2025年3月期 | 272.06円 | 116円 | 59% | 19.5% | 9.0倍 |
| 2026年3月期 | 319.18円 | 128円 | 57% | 19.5% | 11.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1962年12月横浜営業所を開設(1983年８月支店に昇格)1963年４月大阪営業所を開設(1970年４月支店に昇格)1964年７月山武ハネウエル計器株式会社(現社名アズビル株式会社)と特約店契約を締結し、自動制御機器の販売及び施工開始
- 1971年11月本社を東京都中央区日本橋本町四丁目に移転1973年７月東京都中央区に中央エンジニアリング株式会社(現社名日本ビルコン株式会社)を設立1982年５月朝日物産株式会社を吸収合併1986年４月商号を東テク株式会社に変更
- 1990年10月東京都墨田区にＴＡＳセンターを開設
- 1993年12月日本証券業協会に株式を店頭登録
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 2007年７月木谷電機株式会社(現社名鳥取ビルコン株式会社)を取得2010年３月北日本計装制御株式会社(現社名北日本計装株式会社)を取得2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証
- 2015年12月PT.Prima Totech Indonesiaを設立2016年１月朝日テクノス株式会社(現社名東テク北海道株式会社)を子会社化2016年４月株式会社ディー・エス・テック(現当社九州支店）を吸収合併
- 2016年12月東京証券取引所市場第二部へ市場変更
- 2016年12月東京都中央区日本橋本町三丁目(現所在地)に本社社屋を建設し、本社を移転2017年４月東京都文京区に東テクグループテクニカルセンターを開設
- 2017年12月東京証券取引所市場第一部へ市場変更2019年４月アイ・ビー・テクノス株式会社及びその子会社２社を取得2021年５月Totech Vietnam Solutions Co.,Ltd.を設立2022年３月Quantum Automation Pte.Ltd.及びその子会社４社を取得2
- 2023年12月Quantum Automation (Thailand) Co., Ltd.を設立2025年４月三王機工株式会社を取得
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社15社で構成され、商品販売事業として空調機器や制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器の保守やスポットメンテナンスを行っており、工事事業として計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工（工事に付随する制御システム等の販売も含む）と、施工工事に対する保守やスポットメンテナンスを行っております。 当社グループの事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。商品販売事業 機器販売……主に当社、東テク北海道㈱及びアーチバック㈱にて、空調機器・制御機器・設備機器・発電機等を販売しております。保守・メンテナンス……主に当社、日本ビルコン㈱及び東テク北海道㈱にて、当社グループが納入した機器の保守点検・メンテナンス業務等を行っております。工事事業 工事施工……主に当社、アイ・ビー・テクノス㈱、三王機工㈱、北日本計装㈱及びQuantum Automation Pte.Ltd.にて計装工事の設計・施工等を行っております。また、当社、日本ビルコン㈱、東テク北海道㈱及び鳥取ビルコン㈱において管工事の設計・施工等を、当社及びQuantum Automation Pte.Ltd.において電気設備工事の設計・施工等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGTS）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4DK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRGD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RA0S）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OF36）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針