決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジェコス（9991）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジェコスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,048億円 | — | 44億円 | — | 997億円 | 50.2% | 1,191人 |
| 2019年3月期 | 1,084億円 | — | 44億円 | — | 1,016億円 | 52.3% | 1,240人 |
| 2020年3月期 | 1,143億円 | — | 44億円 | — | 989億円 | 56.4% | 1,258人 |
| 2021年3月期 | 1,102億円 | 61億円 | 46億円 | 5.5% | 1,029億円 | 58.1% | 1,269人 |
| 2022年3月期 | 1,140億円 | 47億円 | 33億円 | 4.1% | 1,078億円 | 55.2% | 1,284人 |
| 2023年3月期 | 1,205億円 | 45億円 | 35億円 | 3.7% | 1,090億円 | 54.2% | 1,363人 |
| 2024年3月期 | 1,282億円 | 62億円 | 45億円 | 4.9% | 1,070億円 | 58.8% | 1,385人 |
| 2025年3月期 | 1,116億円 | 69億円 | 45億円 | 6.1% | 1,071億円 | 61.9% | 1,379人 |
| 2026年3月期 | 1,157億円 | 80億円 | 59億円 | 6.9% | 1,225億円 | 58.2% | 1,762人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,116億円 | 1,157億円 | +41 |
| 売上原価 | 882億円 | 892億円 | +10 |
| 売上総利益 | 233億円 | 265億円 | +32 |
| 販売費及び一般管理費 | 165億円 | 185億円 | +20 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 69億円 | 80億円 | +12 |
| 経常利益 | 68億円 | 87億円 | +19 |
| 税引前利益 | 68億円 | 89億円 | +21 |
| 法人所得税 | 23億円 | 30億円 | +7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 45億円 | 59億円 | +13 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 31億円 | 106億円 | +75 |
| 流動資産 | 686億円 | 811億円 | +125 |
| 有形固定資産 | 244億円 | 264億円 | +20 |
| のれん | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 385億円 | 414億円 | +30 |
| 資産合計 | 1,071億円 | 1,225億円 | +155 |
| 社債及び借入金（流動） | 0億円 | 11億円 | +11 |
| 社債及び借入金（非流動） | 6億円 | 18億円 | +12 |
| 流動負債 | 363億円 | 401億円 | +38 |
| 非流動負債（固定負債） | 45億円 | 67億円 | +23 |
| 負債合計 | 408億円 | 469億円 | +61 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 646億円 | 676億円 | +30 |
| 資本合計（純資産） | 663億円 | 757億円 | +94 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 88億円 | 107億円 | +19 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -36億円 | -12億円 | +23 |
| 減価償却費 | 32億円 | 33億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -15億円 | -20億円 | −5 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,762人
提出会社764人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数17.1年
平均年間給与829万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,410人、発行済株式は33,795,746株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＪＦＥスチール㈱ | 27.6% |
| 2 | みずほリース㈱ | 20.0% |
| 3 | ＪＦＥ商事㈱ | 8.8% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 5.2% |
| 5 | ジェコス取引先持株会 | 3.2% |
| 6 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 2.1% |
| 7 | ジェコス社員持株会 | 2.0% |
| 8 | ＪＦＥ商事資機材販売㈱ | 1.6% |
| 9 | ＪＦＥ商事コイルセンター㈱ | 1.5% |
| 10 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 121.82円 | 30円 | 28% | 9.2% | 9.1倍 |
| 2019年3月期 | 119.57円 | 35円 | 27% | 8.4% | 8.7倍 |
| 2020年3月期 | 121.05円 | 35円 | 32% | 8.1% | 6.5倍 |
| 2021年3月期 | 124.97円 | 35円 | 27% | 7.9% | 7.7倍 |
| 2022年3月期 | 91.38円 | 35円 | 39% | 5.7% | 8.8倍 |
| 2023年3月期 | 95.58円 | 35円 | 35% | 5.8% | 9.2倍 |
| 2024年3月期 | 131.83円 | 40円 | 30% | 7.3% | 8.8倍 |
| 2025年3月期 | 134.77円 | 54円 | 37% | 7.0% | 7.7倍 |
| 2026年3月期 | 173.96円 | 69円 | 25% | 8.5% | 10.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1975年10月１日を合併期日として、旧山本建材リース㈱の株式額面金額変更のため、同社を吸収合併いたしました。合併前の当社は、休業状態であり、従いまして法律上消滅した旧山本建材リース㈱が実質上の存続会社であるため、以下における記載は、すべて実質上の存続会社にかかるものを記載しております。当社は、
- 1983年10月、川鉄商事㈱(現 ＪＦＥ商事㈱)へ吸収合併)の全額出資により、資本金100百万円をもって、千葉県印旛郡白井町(現 千葉県白井市)に設立されました。その後の主な変遷は次のとおりであります。 1969年１月名古屋営業所(現 名古屋支店)開設1969年１月技術部を設置、構造計算、図面作
- 1971年11月スチールセグメント製作開始1972年４月仙台営業所(現 東北支店)開設1973年１月一般建設業(建築工事業、とび・土工工事業)の東京都知事許可を取得1974年６月仙台工場開設
- 1974年10月Ｈ形支保工製作開始1975年４月五光鉄構㈱を合併、長沼工場開設1975年６月一般建設業（鋼構造物工事業）の東京都知事許可を取得1976年５月一般建設業（建築工事業、とび・土工工事業、鋼構造物工事業）の建設大臣許可を取得1978年１月コルゲートパイプ、ライナープレートの営業開始19
- 1981年12月ソイルセメント柱列式連続壁工法の施工を開始
- 1982年10月水戸営業所(現 水戸支店)開設
- 1985年10月㈱ヤマケンレンタル千葉(現 連結子会社レンタルシステム㈱)、㈱ヤマケンレンタル横浜(現 連結子会社レンタルシステム㈱)を設立、小型建設機械賃貸の子会社による多店舗展開を開始
- 1985年10月特定建設業（土木工事業、建築工事業、鋼構造物工事業）の建設大臣許可を取得1986年１月高所作業車の営業開始1990年４月営業基盤を拡大のため川商建材リース㈱を合併、商号を川商リースシステム㈱に変更合併により、大阪本社(現 大阪営業部)、岡山・広島・四国・九州支店、鹿児島営業所(現
- 2002年10月連結子会社㈱レンタルシステム東京が同㈱レンタルシステム大阪を合併、㈱レクノス(現 連結子会社レンタルシステム㈱)に商号変更、建機センター業務を㈱レクノスに移管し、建設機械事業を再編2004年１月連結子会社㈱レクノス(現 連結子会社レンタルシステム㈱)が同㈱レンタルシステム四国及び
- 2005年10月富里機械センター開設2013年４月北海道地区における事業を会社分割し、連結子会社であるジェコス北海道㈱に承継
- 2014年12月Ecoラム工法が国土交通省 新技術情報提供システム(NETIS)に登録(2016年７月国土技術開発賞(創意開発技術賞)受賞、2019年８月NETISにＶ登録(事後評価済み技術)として再登録)2016年４月連結子会社㈱レンタルシステム芙蓉が同㈱レクノスを合併、㈱レンタルシステム関東
- 2018年10月連結子会社ジェコス北海道㈱を吸収合併し、北海道地区における事業を承継2020年７月長沼工場が鉄骨製作工場認定のＨグレードを取得2022年４月連結子会社㈱レンタルシステム関東が同㈱レンタルシステム東北、㈱レンタルシステム東海、㈱レンタルシステム西日本、㈱レンタルシステム信越を吸収合
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社、連結子会社並びに関連会社)は、建設仮設材の賃貸及び販売並びに仮設工事の設計、施工等を主たる事業内容とする当社を中核として、各建設作業所における関連商品群を取扱い、総合的な営業活動を全国規模で展開しております。(重仮設事業)重仮設事業におきましては、当社並びに連結子会社８社、関連会社１社にて展開しております。主な連結子会社のうち㈱オトワコーエイは仮設工事、基礎杭工事、地中障害撤去工事等を、ジェコス設計㈱は設計及びコンサルティング等を、ジェコス工事㈱は仮設工事の安全施工に関する技術的支援等を行っております。また、トラック・エンド・メンテナンス・サービス㈱は、建設仮設材等の運送を行っており、当社はその委託をしております。FUCHI Pte. Ltd.はシンガポールを拠点に建設仮設材の賃貸・販売・加工、仮設工事の請負を行っており、GECOSS VIETNAM CO., LTD.は、ベトナム・ホーチミンを拠点に建設仮設材の賃貸、販売及び設計受託を行っております。関連会社の協友リース㈱はＨ形鋼桁材、鋼矢板等を賃貸しており、当社はその提供を受けて顧客に供給しております。(建設機械事業)建設機械事業におきましては、連結子会社のレンタルシステム㈱が建設用機械の賃貸を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YD7I）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZLE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNRD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0ME）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OCAN）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針