決算データ · 2026年3月期
プラス・テク（非上場）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、プラス・テクの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 61億円 | — | 2億円 | — | 68億円 | 23.4% | 166人 |
| 2023年3月期 | 66億円 | — | 1億円 | — | 69億円 | 24.0% | 178人 |
| 2024年3月期 | 63億円 | — | 0億円 | — | 71億円 | 23.3% | 168人 |
| 2025年3月期 | 63億円 | -0億円 | -1億円 | -0.5% | 68億円 | 22.5% | 159人 |
| 2026年3月期 | 65億円 | 2億円 | 1億円 | 2.6% | 64億円 | 26.0% | 154人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 63億円 | 65億円 | +2 |
| 売上原価 | 52億円 | 52億円 | −0 |
| 売上総利益 | 11億円 | 13億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 11億円 | 11億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -0億円 | 2億円 | +2 |
| 経常利益 | 1億円 | 2億円 | +1 |
| 税引前利益 | -1億円 | 2億円 | +3 |
| 法人所得税 | -0億円 | 0億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -1億円 | 1億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 棚卸資産 | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 流動資産 | 40億円 | 35億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 25億円 | 25億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 29億円 | 29億円 | +0 |
| 資産合計 | 68億円 | 64億円 | −5 |
| 社債及び借入金（流動） | 28億円 | 23億円 | −5 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 流動負債 | 49億円 | 43億円 | −6 |
| 非流動負債（固定負債） | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 負債合計 | 53億円 | 47億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 15億円 | 17億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 15億円 | 17億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | 8億円 | +8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | -5億円 | −6 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -4億円 | -3億円 | +1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントが扱うもの・主な会社・最近の動きは会社の頁のカードに（収益の多い順）：コンパウンド事業 成形品事業
従業員
連結従業員—人
提出会社154人
平均年齢42.6歳
平均勤続年数12.2年
平均年間給与478万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は—人、発行済株式は22,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東ソー | 74.3% |
| 2 | みずほ銀行 | 3.1% |
| 3 | ＫＨネオケム | 2.4% |
| 4 | 山 野 靖 博 | 1.5% |
| 5 | 久利生 進 | 1.2% |
| 6 | あいおいニッセイ同和損害保険 | 1.1% |
| 7 | 太平化学製品 | 0.6% |
| 8 | 中 神 亜紀子 | 0.4% |
| 9 | 福 田 弘 文 | 0.3% |
| 10 | 小野田 まり子 | 0.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 9.05円 | — | — | 11.6% | — |
| 2023年3月期 | 3.63円 | — | — | 4.3% | — |
| 2024年3月期 | 0.02円 | — | — | 0.0% | — |
| 2025年3月期 | -5.53円 | — | — | -6.6% | — |
| 2026年3月期 | 5.84円 | — | — | 7.0% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1939年10月東京市京橋区(現 東京都中央区)新川に株式会社紅屋商店を設立。1943年３月商号を株式会社紅屋商店油脂部と変更。
- 1947年10月商号を米沢工業株式会社と変更。1949年８月神奈川県中郡大野町(現 平塚市北東部)に平塚工場を新設、合成樹脂加工を開始。
- 1949年10月商号をプラス・テク株式会社と変更。1952年７月本社を東京都中央区新川に移転。1957年７月本社を東京都中央区八重洲に移転。1960年９月本社を東京都中央区京橋３－４－５に移転。1961年６月資本金１億円に増額。
- 1961年10月東京証券取引所の市場第二部に上場。1962年４月大阪市東区(現 中央区)内平野町に大阪販売事務所を新設。
- 1962年11月資本金２億円に増額。1965年２月大阪販売事務所を大阪営業所と改称。1970年４月資本金を３億円に増額。1974年２月大阪営業所を大阪市東区(現 中央区)高麗橋に移転。1974年９月資本金を６億円に増額。1975年９月名古屋市千種区に名古屋出張所を新設。1979年９月同上を名古屋
- 1989年12月本社を東京都中央区京橋３－２－４に移転。1990年３月茨城県稲敷郡阿見町につくば工場を新設。1993年８月本社を東京都江東区木場５－11－13に移転。1998年９月トーソー・ポリビン・コーポレーション(関連会社)に資本参加。1999年３月平塚事業所及び名張工場の敷地を東ソー株式会
- 2011年12月名張工場(八幡工場)を倉庫化、名張工場(三ツ池工場)に生産集約。2018年３月グリーンシート銘柄制度廃止。2018年４月みずほ証券株式会社を運営会員とする株主コミュニティを組成。2019年８月株主コミュニティを解散。
- 2019年11月大阪オフィスを大阪市中央区淡路町４－３－８に移転。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、親会社(東ソー㈱)、関連会社(トーソー・ポリビンCo.)、及び親会社の子会社３社(大洋塩ビ㈱、東ソー・ニッケミ㈱、東ソー物流㈱)で構成され、塩化ビニル樹脂を中心とするコンパウンドの製造販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する研究等の事業活動を行っております。 当社の事業に係る各社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。コンパウンド事業原料の一部を大洋塩ビ㈱、東ソー・ニッケミ㈱より購入し、製品の一部を東ソー・ニッケミ㈱、原料の一部をトーソー・ポリビンCo.へ販売しております。 また、物流業務の一部を東ソー物流㈱に委託しております。 成形品事業製品の一部を東ソー・ニッケミ㈱へ販売しております。 また、物流業務の一部を東ソー物流㈱に委託しております。 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-10-12。編集方針