建設の人手と職人

人の数が売上の天井になる

工場で作る製品と違い、工事は現場でしか進まない。屋根を葺く、配線を引く、配管をつなぐ。どれも技能を持つ人が現場に立って行う。だから工事の会社が受けられる量は、現場に出せる人の数で決まる。

例えば1つの現場に5人が3か月かかる工事なら、20人いる会社が同時に進められるのは4現場までだ。注文が6件来ても、残りは断るか、後に回すことになる。注文の多さと人の数の少ない方が、売上になる工事の量を決める。

人の費用は工事の原価に入る。人が足りない時期は、職人や協力会社に払う単価が上がりやすく、受けた時の値段に乗せられなければ工事の採算が縮む。

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どんな会社で効くか

建設の工事は、元請の会社が受けて、専門の工事を協力会社に任せる形が多い。電気と空調の工事をするクラフティアは、本体が受けた工事をグループ各社へ外注施工として出し、本体とグループ各社の職人の数が受けられる量を決める。

通信の工事をするエクシオグループは、通信会社の設備投資で仕事の量が決まり、技能を持つ人と協力会社の数がこなせる量を決める。金属の屋根を作る三晃金属工業では、高い場所で屋根を葺く職人の数が、こなせる工事の量を決める。

人手の足りなさは、道具を売る側の需要にもなる。工事現場向けに測量の機器を貸すシーティーエスは、現場で働く人が限られるほど、少ない人数で測れる仕組みへの置き換えが進む。

• 会社図鑑クラフティア（1959）
• 会社図鑑エクシオグループ（1951）
• 会社図鑑三晃金属工業（1972）

決算で出てくる言い方

施工の体制、施工の能力、協力会社の確保という言葉は、どれも現場に出せる人の数を指す。受注残は、受けたがまだ終わっていない工事の量で、人の数に比べて受注残が多いと、工事が終わるまでの期間が延びる。

労務費は現場で働く人に払う費用、外注費は協力会社に払う費用だ。どちらも工事の原価に入る。