ＩＫホールディングスのセグメント · 試作 · 2026年5月期

ダイレクトマーケティング事業

この事業は雑貨類・食品類・化粧品類を取り扱う。テレビショッピングやインターネットショッピング、店舗での韓国化粧品販売を通じて最終消費者へ直接販売する。株式会社フードコスメや株式会社プライムダイレクトなどの子会社が担う。

雑貨類
食品類
化粧品類
韓国化粧品

何をしている事業か

３【事業の内容】当社グループは、当社と連結子会社３社（株式会社アイケイ、株式会社フードコスメ、株式会社プライムダイレクト）及び持分法を適用していない非連結子会社３社により構成されており、事業内容は雑貨類・食品類・化粧品類を最終消費者に直接販売するダイレクトマーケティング事業及び同商品を卸販売するセールスマーケティング事業を営んでおります。（1）ダイレクトマーケティング事業ＴＶショッピング、インターネットショッピング、店舗での韓国化粧品販売の小売事業を行っております。上記事業系統図の(D事業)はダイレクトマーケティング事業を、(S事業)はセールスマーケティング事業を示しております。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はＩＫホールディングスが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
（連結子会社）株式会社フードコスメ (注)４. ５	ダイレクトマーケティング事業	東京都中央区	100%
（連結子会社）株式会社プライムダイレクト(注)６	ダイレクトマーケティング事業	名古屋市中村区	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年5月期の収益は41億円で、会社全体の25.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年5月期	88億円	—	—	—
2022年5月期	59億円	-8億円	23億円	104人
2023年5月期	47億円	-3億円	16億円	89人
2024年5月期	38億円	1億円	15億円	72人
2025年5月期	49億円	0億円	12億円	65人
2026年5月期	41億円	0億円	7億円	55人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年5月期

＜ダイレクトマーケティング事業＞ TVショッピングは引き続き、ストック型(定期購入型)商品の放映に絞り込んでいることから売上は減少を続けており、前期比65.1％の減収となりました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2025年6月1日至 2026年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）2,161,31193.6 セールスマーケティング事業（千円）6,769,30198.3 合計（千円）8,930,61297.1（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2025年6月1日至 2026年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）2,832,25170.3 セールスマーケティング事業（千円）11,733,637105.0 調整額（千円）（注２）2,482111.3 合計（千円）14,568,37095.8（注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。
これをセグメント毎に分析すると、ダイレクトマーケティング事業の売上高が2,832百万円(前年同期比29.7％減、1,199百万円減)、セールスマーケティング事業の売上高は11,733百万円(前年同期比5.0％増、555百万円増)となりました。

2025年5月期

その飛躍の中心となる商品が韓国コスメであり、拡販に向けて経営資源を投入し、ダイレクトマーケティング事業及びセールスマーケティング事業の両軸で経営成績の向上に取り組んでまいりました。
）・ダイレクトマーケティング事業売上高は、TVショッピングでは引き続き媒体効率に注意しながら、引続き「Medifeel立体エアーマット」、「Medifeel立体エアーレッグ」などのストレッチ及びマッサージ系の商品放映に絞り込みました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2024年6月1日至 2025年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）860,43364.9 セールスマーケティング事業（千円）6,886,708112.4 合計（千円）7,747,141100.0（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2024年6月1日至 2025年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）4,031,472112.2 セールスマーケティング事業（千円）11,177,681112.3 調整額（千円）（注２）2,23084.5 合計（千円）15,211,383108.3（注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。

2024年5月期

）・ダイレクトマーケティング事業 TVショッピングにおいては、収益性に拘り媒体効率を意識した放映方針に転換し放映枠を絞り込んだ結果、売上高は大幅に減少いたしました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2023年6月1日至 2024年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）1,325,74275.2％セールスマーケティング事業（千円）6,128,538102.9％ ITソリューション事業（千円）294,41986.4％合計（千円）7,748,70096.1％（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2023年6月1日至 2024年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）3,592,15089.6％セールスマーケティング事業（千円）9,957,621103.2％ ITソリューション事業（千円）496,85495.8％調整額（千円）（注２）2,640200.0％合計（千円）14,049,26699.1％（注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。
これをセグメント毎に分析すると、ダイレクトマーケティング事業の売上高が3,592百万円(前年同期比10.4％減、415百万円減)、セールスマーケティング事業の売上高は9,957百万円(前年同期比3.2％増、305百万円増)、ITソリューション事業の売上高は496百万円(前年同期比4.2％減、21百万円減)となりました。

2023年5月期

）・ダイレクトマーケティング事業 TVショッピングにおいては、収益性に拘り媒体効率を意識した放映方針に転換し、放映枠を絞り込んだ結果、売上高は大幅に減少いたしました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2022年6月1日至 2023年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）1,764,01557.3％セールスマーケティング事業（千円）5,954,32295.8％ ITソリューション事業（千円）340,851121.0％合計（千円）8,059,19084.1％（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2022年6月1日至 2023年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）4,007,15177.3％セールスマーケティング事業（千円）9,651,82790.2％ ITソリューション事業（千円）518,766115.1％調整額（千円）（注２）1,320－合計（千円）14,179,06686.8％（注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。
これをセグメント毎に分析すると、ダイレクトマーケティング事業の売上高が4,007百万円(前年同期比22.7％減、1,177百万円減)、セールスマーケティング事業の売上高は9,651百万円(前年同期比9.8％減、1,047百万円減)、ITソリューション事業の売上高は518百万円(前年同期比15.1％増、67百万円増)となりました。

2022年5月期

）・ダイレクトマーケティング事業売上高は、テレビショッピングにおける、主力商品の「スピードヒート温熱ベスト」の売上効率が大きくダウンしたことに加え、他のヒット商品も売上効率がダウン傾向となりましたことから売上は大きく落ち込みました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2021年6月1日至 2022年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）3,078,940102.8 セールスマーケティング事業（千円）6,217,23489.4 ITソリューション事業（千円）281,588107.7 合計（千円）9,577,76293.8（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2021年6月1日至 2022年5月31日）前年同期比（％）ダイレクトマーケティング事業（千円）5,184,80461.2 セールスマーケティング事業（千円）10,699,68090.0 ITソリューション事業（千円）450,887112.1 合計（千円）16,335,37278.7（注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。
これをセグメント毎に分析すると、ダイレクトマーケティング事業の売上高が5,184百万円(前年同期比38.8％減、3,282百万円減)、セールスマーケティング事業の売上高は10,699百万円(前年同期比10.0％減、1,185百万円減)、ITソリューション事業の売上高は450百万円(前年同期比12.1％増、48百万円増)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。