決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーメンデバイス（2737）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーメンデバイスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,976億円 | — | 17億円 | — | 677億円 | 41.0% | 134人 |
| 2019年3月期 | 2,176億円 | — | 19億円 | — | 797億円 | 36.5% | 170人 |
| 2020年3月期 | 2,604億円 | — | 34億円 | — | 925億円 | 34.2% | 172人 |
| 2021年3月期 | 3,024億円 | 50億円 | 35億円 | 1.7% | 1,199億円 | 26.8% | 178人 |
| 2022年3月期 | 4,628億円 | 106億円 | 64億円 | 2.3% | 1,170億円 | 33.0% | 188人 |
| 2023年3月期 | 4,176億円 | 122億円 | 49億円 | 2.9% | 1,072億円 | 40.3% | 187人 |
| 2024年3月期 | 3,707億円 | 95億円 | 21億円 | 2.6% | 1,302億円 | 34.9% | 187人 |
| 2025年3月期 | 4,217億円 | 102億円 | 56億円 | 2.4% | 1,140億円 | 43.5% | 197人 |
| 2026年3月期 | 6,337億円 | 188億円 | 100億円 | 3.0% | 3,450億円 | 17.2% | 202人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,217億円 | 6,337億円 | +2,120 |
| 売上原価 | 4,070億円 | 6,095億円 | +2,025 |
| 売上総利益 | 147億円 | 242億円 | +95 |
| 販売費及び一般管理費 | 45億円 | 54億円 | +9 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 102億円 | 188億円 | +86 |
| 経常利益 | 74億円 | 133億円 | +59 |
| 税引前利益 | 75億円 | 133億円 | +58 |
| 法人所得税 | 19億円 | 33億円 | +14 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 56億円 | 100億円 | +44 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 58億円 | 78億円 | +20 |
| 流動資産 | 1,127億円 | 3,431億円 | +2,304 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 6億円 | +4 |
| 非流動資産（固定資産） | 13億円 | 18億円 | +6 |
| 資産合計 | 1,140億円 | 3,450億円 | +2,310 |
| 社債及び借入金（流動） | 141億円 | 1,186億円 | +1,045 |
| 流動負債 | 636億円 | 2,849億円 | +2,213 |
| 非流動負債（固定負債） | 8億円 | 9億円 | +1 |
| 負債合計 | 644億円 | 2,857億円 | +2,214 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 440億円 | 520億円 | +80 |
| 資本合計（純資産） | 496億円 | 592億円 | +96 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 92億円 | -975億円 | −1,067 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -169億円 | 960億円 | +1,128 |
| 減価償却費 | 2億円 | 3億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -1億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -14億円 | -20億円 | −7 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 2,195億円 | +22.6% | — | 71億円 | 3.2% | 1,170億円 | 121人 |
| 海外 | 4,740億円 | +61.0% | — | 114億円 | 2.4% | 2,280億円 | 81人 |
| セグメント計 | 6,935億円 | +46.5% | — | 185億円 | 2.7% | 3,450億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：セグメント計 海外 日本
従業員
連結従業員202人
提出会社121人
平均年齢46.9歳
平均勤続年数12.5年
平均年間給与967万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,296人、発行済株式は6,802,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 豊田通商 | 26.6% |
| 2 | ネクスティエレクトロニクス | 23.5% |
| 3 | 日本サムスン | 12.2% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 4.3% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 0.9% |
| 6 | 大和証券 | 0.9% |
| 7 | モルガン・スタンレーMUFG証券 | 0.7% |
| 8 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 0.7% |
| 9 | 野村證券 | 0.6% |
| 10 | みずほ証券 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 256.03円 | 80円 | 55% | 6.4% | 11.0倍 |
| 2019年3月期 | 279.72円 | 90円 | 59% | 6.7% | 8.6倍 |
| 2020年3月期 | 497.32円 | 150円 | 125% | 11.1% | 6.5倍 |
| 2021年3月期 | 506.68円 | 170円 | 103% | 10.8% | 7.9倍 |
| 2022年3月期 | 938.04円 | 300円 | 85% | 18.0% | 6.8倍 |
| 2023年3月期 | 721.37円 | 300円 | 89% | 12.0% | 9.1倍 |
| 2024年3月期 | 308.23円 | 200円 | -244% | 4.7% | 21.3倍 |
| 2025年3月期 | 821.69円 | 300円 | 74% | 11.7% | 6.8倍 |
| 2026年3月期 | 1,472.71円 | 540円 | 112% | 18.4% | 7.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1995年12月大阪市中央区に大阪営業所開設2001年１月本社を東京都中央区日本橋人形町一丁目３番８号に移転2001年４月株式の額面金額変更のため、形式上の存続会社である株式会社トーメンデバイス（旧丹商株式会社）と合併2002年６月中国上海市に上海東棉半導体有限公司を設立 日本証券業協会（現JA
- 2012年12月本社、商品センター、大阪営業所および名古屋営業所を対象に品質マネジメントシステムISO9001および情報セキュリティマネジメントシステムISO27001の認証を取得2013年３月中国上海市にATMD ELECTRONICS (SHANGHAI) LIMITEDを設立2017年８月
- 2018年10月丸文セミコン株式会社より日本サムスン株式会社の販売特約店の事業譲受け2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2025年12月米国ミシガン州にTOMEN DEVICES AMERICA,INC.設立2026年３月本社を東京都港区芝浦三丁目１番１号に移転
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社の企業集団は、当社、親会社、子会社５社、関連会社１社およびその他の関係会社で構成され、当社および子会社は、半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。当社の親会社である豊田通商株式会社は総合商社であり、８つの事業領域とそれをサポートするコーポレート部門により事業を展開しています。その他の関係会社である株式会社ネクスティエレクトロニクスは、豊田通商株式会社の連結子会社であり、多数の外国系半導体メーカー製の半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。当社は、株式会社トーメンエレクトロニクス（現 株式会社ネクスティエレクトロニクス）のサムスングループ製半導体の販売部門を分離独立させる形で設立された経緯から、設立以来、サムスングループの半導体および電子部品を中心に取り扱いを行っているのに対し、株式会社ネクスティエレクトロニクスはサムスングループ以外の外国系半導体メーカーの半導体および電子部品を中心に取り扱うことで棲み分けております。また、当社グループは、国内においては、当社が主に日本国内のサムスングループより商品を仕入れ販売し、海外においては、当社の子会社が主に海外のサムスングループから商品を仕入れ販売しております。 当社グループの当該事業に係る主な取扱商品は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJQ2）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1B1）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQSM）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2AA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC70）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針