ビックカメラのセグメント · 試作 · 2025年8月期
物品販売事業
この事業は家電量販店として、音響映像機器・家庭電化製品・情報通信機器・その他商品を販売する。情報通信機器ではパソコンや携帯電話等を扱い、その他の商品にはゲームや時計、中古パソコン、玩具、医薬品・日用雑貨等を含む。
- 音響映像機器
- 家庭電化製品
- パソコン
- 携帯電話
- ゲーム
- 医薬品・日用雑貨
何をしている事業か
物品販売事業以外につきましては、日本ＢＳ放送株式会社がＢＳデジタルハイビジョン放送によるＢＳデジタル放送事業を、豊島ケーブルネットワーク株式会社がケーブルテレビによる放送事業を行っております。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2025年8月期の収益は9,620億円で、会社全体の98.9%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年8月期 | 8,212億円 | — | — | — |
| 2022年8月期 | 7,792億円 | — | 4,388億円 | 9,571人 |
| 2023年8月期 | 8,025億円 | — | 4,312億円 | 10,062人 |
| 2024年8月期 | 9,098億円 | — | 4,584億円 | 11,452人 |
| 2025年8月期 | 9,620億円 | — | 4,718億円 | 11,909人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2025年8月期
- 連結従業員数は12,039名となり、物品販売事業11,909名、BSデジタル放送事業99名だった
2024年8月期
- 物品販売事業はTDモバイル事業の吸収分割と免税売上の伸長により売上高9,097億48百万円（前年同期比13.4%増）、経常利益244億90百万円（同69.3%増）となった
- 連結従業員数は11,588名となり、物品販売事業11,452名、BSデジタル放送事業104名だった
2023年8月期
- 連結従業員数は10,200名となり、物品販売事業10,062名、BSデジタル放送事業104名だった
経営成績の分析から
2025年8月期
- （物品販売事業）売上高は、音響映像商品が低調に推移いたしましたが、情報通信機器が好調、家庭電化商品及び医薬品・日用雑貨等のその他の商品が堅調に推移いたしました。
- ③ 生産、受注及び販売の実績セグメント別売上高セグメントの名称及び品目当連結会計年度（自 2024年９月１日至 2025年８月31日）売上高（百万円）構成比（％）前年同期比増減率（％） 音響映像商品カメラ32,6163.31.2テレビ35,1373.6△2.1レコーダー・ビデオカメラ10,4421.15.3オーディオ9,4211.0△6.5その他31,3053.21.1小計118,92312.2△0.1家庭電化商品冷蔵庫37,3213.8△2.0洗濯機40,6684.20.0調理家電33,3323.41.7季節家電56,3145.83.2理美容家電48,1455.00.6その他44,9714.62.6小計260,75326.81.1情報通信機器商品パソコン本体59,3296.13.5パソコン周辺機器29,8043.112.5携帯電話216,46422.214.2その他56,9135.85.7小計362,51237.210.8その他の商品ゲーム40,7274.2△2.0時計15,3701.64.2中古パソコン等33,3483.46.5スポーツ用品10,9781.11.6玩具17,5591.84.2メガネ・コンタクト5,0050.5△0.2酒類・飲食物8,4360.99,3医薬品・日用雑貨17,6641.817.7その他70,6977.212.9小計219,78822.56.9物品販売事業961,97898.75.7ＢＳデジタル放送事業10,9711.1△2.9その他の事業1,5330.2△3.0合計974,483100.05.6 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する分析・検討内容は次のとおりであります。
2024年8月期
- （物品販売事業）売上高、利益ともに、当社の連結子会社である株式会社ＴＤＭ準備会社（2023年10月、株式会社ＴＤモバイルに商号変更）が、株式会社ＴＤモバイルが営む事業（一部店舗を除く。
- ③ 生産、受注及び販売の実績セグメント別売上高セグメントの名称及び品目当連結会計年度（自 2023年９月１日至 2024年８月31日）売上高（百万円）構成比（％）前年同期比増減率（％） 音響映像商品カメラ32,2283.522.4テレビ35,9093.9△4.1レコーダー・ビデオカメラ9,9201.06.1オーディオ10,0721.1△5.0その他30,9613.48.0小計119,09312.96.0家庭電化商品冷蔵庫38,0684.1△1.3洗濯機40,6684.4△3.2調理家電32,7913.64.3季節家電54,5755.9△3.1理美容家電47,8795.29.4その他43,8274.7△1.2小計257,81127.90.5情報通信機器商品パソコン本体57,3176.2△5.7パソコン周辺機器26,4812.9△3.9携帯電話189,50220.653.0その他53,8325.817.1小計327,13335.526.7その他の商品ゲーム41,5764.5△11.4時計14,7541.619.5中古パソコン等31,3223.46.2スポーツ用品10,8101.20.8玩具16,8541.813.5メガネ・コンタクト5,0130.66.2酒類・飲食物7,7180.821.5医薬品・日用雑貨15,0131.623.8その他62,5926.865.4小計205,65622.317.3物品販売事業909,69498.613.4ＢＳデジタル放送事業11,2961.2△2.1その他の事業1,5810.2△2.8合計922,572100.013.1 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する分析・検討内容は次のとおりであります。
2023年8月期
- （物品販売事業）売上高は、音響映像商品、家庭電化商品及び情報通信機器商品が低調に推移いたしましたが、ゲーム等のその他の商品が好調に推移いたしました。
- ③ 生産、受注及び販売の実績セグメント別売上高セグメントの名称及び品目当連結会計年度（自 2022年９月１日至 2023年８月31日）売上高（百万円）構成比（％）前年同期比増減率（％） 音響映像商品カメラ26,3393.211.9テレビ37,4414.6△13.3レコーダー・ビデオカメラ9,3471.2△12.5オーディオ10,6021.3△1.0その他28,6553.51.3小計112,38513.8△3.5家庭電化商品冷蔵庫38,5564.7△7.3洗濯機41,9925.12.1調理家電31,4243.9△3.1季節家電56,3326.9△7.7理美容家電43,7785.411.1その他44,3645.4△4.2小計256,44931.4△2.1情報通信機器商品パソコン本体60,8107.5△8.2パソコン周辺機器27,5483.4△8.7携帯電話123,87115.25.1その他45,9785.6△5.2小計258,20731.7△1.7その他の商品ゲーム46,9055.829.8時計12,3441.519.4中古パソコン等29,4853.683.8スポーツ用品10,7221.312.2玩具14,8481.824.8メガネ・コンタクト4,7180.66.4酒類・飲食物6,3520.816.0医薬品・日用雑貨12,1301.538.2その他37,8444.66.8小計175,35221.527.0物品販売事業802,39598.43.0ＢＳデジタル放送事業11,5371.40.5その他の事業1,6270.2△5.2合計815,560100.02.9 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する分析・検討内容は次のとおりであります。
2022年8月期
- （物品販売事業）売上高は、音響映像商品、家庭電化商品及び情報通信機器商品が低調に推移いたしました。
- ③ 生産、受注及び販売の実績セグメント別売上高セグメントの名称及び品目当連結会計年度（自 2021年９月１日至 2022年８月31日）売上高（百万円）構成比（％）前年同期比増減率（％） 音響映像商品カメラ23,5423.0－テレビ43,2015.5－レコーダー・ビデオカメラ10,6871.3－オーディオ10,7131.3－その他28,2793.6－小計116,42514.7－家庭電化商品冷蔵庫41,6055.2－洗濯機41,1285.2－調理家電32,4394.1－季節家電60,9987.7－理美容家電39,3895.0－その他46,3175.8－小計261,87833.0－情報通信機器商品パソコン本体66,2148.4－パソコン周辺機器30,1763.8－携帯電話117,86614.9－その他48,5206.1－小計262,77833.2－その他の商品ゲーム36,1474.6－時計10,3351.3－中古パソコン等16,0392.0－スポーツ用品9,5521.2－玩具11,8971.5－メガネ・コンタクト4,4360.5－酒類・飲食物5,4740.7－医薬品・日用雑貨8,7751.1－その他35,4314.5－小計138,09017.4－物品販売事業779,17298.3－ＢＳデジタル放送事業11,4781.5－その他の事業1,7170.2－合計792,368100.0－ (注) 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当連結会計年度の期首から適用しており、上記の各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっているため、前年同期比増減率は記載しておりません。
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出典と生成
- 有価証券報告書 2025年8月期（S100X5J8）
- 有価証券報告書 2024年8月期（S100UTTK）
- 有価証券報告書 2023年8月期（S100SCP0）
- 有価証券報告書 2022年8月期（S100PNT4）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。