決算データ · 試作 · 2026年4月期
トーエル（3361）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーエルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年4月期 | 232億円 | — | 12億円 | — | 242億円 | 61.7% | 447人 |
| 2019年4月期 | 237億円 | — | 11億円 | — | 255億円 | 61.4% | 520人 |
| 2020年4月期 | 230億円 | — | 10億円 | — | 247億円 | 65.5% | 519人 |
| 2021年4月期 | 225億円 | 17億円 | 12億円 | 7.5% | 256億円 | 67.4% | 501人 |
| 2022年4月期 | 259億円 | 17億円 | 11億円 | 6.5% | 270億円 | 67.3% | 502人 |
| 2023年4月期 | 279億円 | 21億円 | 16億円 | 7.7% | 270億円 | 71.6% | 467人 |
| 2024年4月期 | 271億円 | 23億円 | 22億円 | 8.4% | 280億円 | 76.4% | 455人 |
| 2025年4月期 | 274億円 | 19億円 | 8億円 | 7.1% | 269億円 | 76.2% | 447人 |
| 2026年4月期 | 270億円 | 20億円 | 16億円 | 7.3% | 286億円 | 76.8% | 450人 |
損益の内訳
2026年4月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 274億円 | 270億円 | −4 |
| 売上原価 | 167億円 | 162億円 | −5 |
| 売上総利益 | 107億円 | 109億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 88億円 | 89億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 19億円 | 20億円 | +0 |
| 経常利益 | 23億円 | 25億円 | +2 |
| 税引前利益 | 13億円 | 25億円 | +11 |
| 法人所得税 | 5億円 | 9億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 8億円 | 16億円 | +8 |
財政状態
2026年4月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 52億円 | 65億円 | +13 |
| 棚卸資産 | 14億円 | 14億円 | +0 |
| 流動資産 | 114億円 | 131億円 | +16 |
| 有形固定資産 | 127億円 | 126億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 155億円 | 155億円 | +0 |
| 資産合計 | 269億円 | 286億円 | +17 |
| 流動負債 | 48億円 | 53億円 | +5 |
| 非流動負債（固定負債） | 16億円 | 14億円 | −2 |
| 負債合計 | 64億円 | 66億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 198億円 | 209億円 | +11 |
| 資本合計（純資産） | 205億円 | 220億円 | +14 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 25億円 | 33億円 | +8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -23億円 | -10億円 | +13 |
| 減価償却費 | 14億円 | 15億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -7億円 | -9億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -4億円 | +0 |
セグメント
2026年4月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エネルギー事業 ウォーター事業
従業員
連結従業員450人
提出会社245人
平均年齢45.2歳
平均勤続年数13.7年
平均年間給与552万円
株主
2026年4月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,523人、発行済株式は20,884,440株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ＭＯＮＹ | 11.9% |
| 2 | ㈱ミナックス | 8.3% |
| 3 | 中田 みち | 8.1% |
| 4 | 敷地 みか | 5.5% |
| 5 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 5.3% |
| 6 | 岩谷産業㈱ | 4.6% |
| 7 | 稲永 紀 | 4.1% |
| 8 | 一般財団法人稲永修記念財団 | 3.1% |
| 9 | トーエル取引先持株会 | 2.2% |
| 10 | 日下 みな | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年4月期 | 58.99円 | 15円 | 29% | 8.1% | 18.0倍 |
| 2019年4月期 | 57.17円 | 15円 | 30% | 7.4% | 13.4倍 |
| 2020年4月期 | 50.19円 | 15円 | 29% | 6.3% | 13.5倍 |
| 2021年4月期 | 60.97円 | 20円 | 31% | 7.2% | 13.8倍 |
| 2022年4月期 | 52.22円 | 20円 | 44% | 6.0% | 15.8倍 |
| 2023年4月期 | 78.27円 | 20円 | 27% | 8.5% | 9.7倍 |
| 2024年4月期 | 107.39円 | 23円 | 24% | 10.7% | 7.1倍 |
| 2025年4月期 | 43.42円 | 23円 | 52% | 4.0% | 17.7倍 |
| 2026年4月期 | 85.95円 | 23円 | 29% | 7.6% | 10.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1972年12月大型団地へのＬＰガス供給を目的に横浜市港北区新吉田町に、東京興発株式会社（資本金1,000千円 現・トーエルシステム株式会社）を設立1973年６月大型配送の業務委託を目的として、横浜市港北区新吉田町にトーエル商事株式会社（資本金3,000千円 トーエルサービス株式会社 2011年
- 1973年12月ＬＰガス製造・卸売業を目的として、神奈川県厚木市上依知字に株式会社トーエル(資本金30,000千円）を設立、充填基地にすると共に容器再検査所、配送センター及び安全点検センター開設1977年２月神奈川県厚木市上依知字に、厚木営業所（現・厚木ＴＡＳＫセンター）を開設1987年８月茨城
- 1992年10月埼玉県北埼玉郡騎西町芋茎に、北埼玉ＴＡＳＫセンター（現・南埼玉ＴＡＳＫセンターに統合）を開設1995年６月横浜市金沢区福浦に、カマタエナジー株式会社・三石液化ガス株式会社と提携してデポを開設「横浜南配送センター」を開設、同所に横浜南ＴＡＳＫセンターを開設
- 1996年12月「関東通産局（現・関東経済産業局）認定保安機関」第１号取得1997年４月西東京地区の顧客の高密度化を促進し営業基盤を確立するため、東京都羽村市神明台に株式会社東興から土地・社屋他営業の全部を買取り、トーエル東興株式会社(資本金10,000千円)を設立1997年７月東京都羽村市神明
- 1999年10月事業規模の拡大と強化を目的に東京エルピー瓦斯株式会社を存続会社として株式会社トーエルを吸収合併、東京エルピー瓦斯株式会社を株式会社トーエルに商号変更
- 1999年11月グループ再編のため、トーエル商事株式会社をトーエルサービス株式会社に商号変更し、有限会社トーエルメインテナンスから安全・点検業務を引き継ぐと共に器具販売業務を集約
- 1999年12月容器再検査業務を独立させる目的で、神奈川県厚木市上依知字に株式会社トーエルエンジニアリング(資本金10,000千円 現・ＬＰＧ物流株式会社)を設立2000年２月グループの結束強化のため、東京興発株式会社及びトーエルサービス株式会社を100％子会社化2002年１月新規事業としてハワ
- 2002年11月横浜市保土ヶ谷区今井町に、有限会社大和商事の土地を買取り、事務所・デポを設置、保土ヶ谷ＴＡＳＫセンターを開設
- 2002年11月ハワイウォーター事業の育成・強化のために、ハワイウォーター部を設置2003年４月トーエル東興株式会社を清算（同年８月清算結了）2003年６月横浜市港北区新吉田町にハワイウォーター販売事業のさらなる拡大に備えて、事業用倉庫として土地及び建物を購入し、「横浜ストックヤード」を開設20
- 2012年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2013年３月大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場の上場を廃止2013年４月TOELL U.S.A. CORPORATIONに追加出資し同社を連結子会社化2013年５月米国ハワイ州にピュアウォーターの生産工場、Moanalua Factory（ハワイ
- 2013年12月東京証券取引所市場第一部に指定2015年１月コールセンターと事務センター機能を分社化し株式会社ＴＯＭ（連結子会社）を設立し、横浜、羽村コールセンター、羽村事務センターを設置2015年５月国内のピュアウォーターの生産拠点を大町工場に集約し合理化を図るため南アルプスウォーター株式会社
- 2017年12月厚木工場内にバルク工場新設2019年６月ボトルウォーター需要の伸びに備え、米国ハワイ州にNimitz Factory（ハワイ第２工場）を竣工2021年３月経営資源の集約と効率的な組織運営を目的として、株式会社ＨＷコーポレーションを吸収合併2022年４月東京証券取引所の市場区分の見
- 2023年11月創業者 稲永修 逝去 (注) １．ＴＡＳＫとは、Ｔ(特定)・Ａ(エリア)・Ｓ(消費者)・Ｋ(管理)サービスの略称（米軍のタスクフォースをもじったもの）であり、特定地域の消費者管理サービスを行う拠点として、当社では各地営業所の呼称を「ＴＡＳＫセンター」（タスクセンター）と定め、販売
- 1999年11月㈱稲永総業に、2003年９月㈱アイビーに、2004年５月㈱ミナックスに商号変更しております。2004年４月に商号変更した㈱ＨＷコーポレーション（現在は吸収合併により消滅）の前社名㈱ミナックスとは別会社であります。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社５社及び関連会社２社により構成されており、エネルギー事業及びウォーター事業を中心に行っております。エネルギー事業ではＬＰガス及び関連機器の卸、小売並びにこれに付随する保安管理、顧客サービス業務を行っているほか、住宅関連設備機器の販売業務を行っております。ウォーター事業では国産ピュアウォーター「アルピナ」とハワイ産ピュアウォーター「Pure Hawaiian」の製造販売を行っております。当社グループの事業内容と当社及び子会社の当該事業にかかる位置づけは、セグメントと同一の区分であり、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年4月期（S100YSDU）
- 有価証券報告書 2025年4月期（S100WFAY）
- 有価証券報告書 2024年4月期（S100U4OI）
- 有価証券報告書 2023年4月期（S100RH5U）
- 有価証券報告書 2022年4月期（S100OT2E）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年4月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針