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決算データ · 試作 · 2025年8月期

日創グループ(3440)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、日創グループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年8月期85億円8億円125億円63.7%278人
2019年8月期135億円13億円145億円62.5%271人
2020年8月期84億円5億円123億円76.3%264人
2021年8月期75億円5億円4億円6.0%122億円78.9%257人
2022年8月期74億円4億円2億円4.9%145億円66.8%282人
2023年8月期126億円3億円15億円2.5%219億円51.0%507人
2024年8月期177億円13億円11億円7.2%224億円53.8%564人
2025年8月期230億円14億円9億円6.0%270億円46.9%695人

損益の内訳

2025年8月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益177億円230億円+54
売上原価129億円174億円+45
売上総利益48億円56億円+8
販売費及び一般管理費35億円42億円+7
営業利益(売上総利益−販管費)13億円14億円+1
経常利益14億円14億円+0
税引前利益14億円15億円+1
法人所得税3億円6億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)11億円9億円−2

財政状態

2025年8月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物62億円78億円+16
棚卸資産12億円14億円+2
流動資産143億円158億円+15
有形固定資産69億円75億円+5
のれん5億円21億円+15
非流動資産(固定資産)81億円111億円+30
資産合計224億円270億円+45
社債及び借入金(流動)26億円42億円+16
社債及び借入金(非流動)34億円49億円+14
流動負債63億円86億円+23
非流動負債(固定負債)41億円57億円+16
負債合計104億円143億円+40
親会社の所有者に帰属する持分121億円126億円+6
資本合計(純資産)121億円127億円+6
日創グループ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年8月期末・資産の構成29%5%28%8%31%現金及び現金同等物78億円(29%)棚卸資産14億円(5%)有形固定資産75億円(28%)のれん21億円(8%)その他の資産83億円(31%)日創グループ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年8月期末・資産の構成29%28%31%現金及び現金同等物78億円(29%)棚卸資産14億円(5%)有形固定資産75億円(28%)のれん21億円(8%)その他の資産83億円(31%)
資産合計を100とした構成。
日創グループ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年8月期末・負債と資本の構成33%20%47%社債及び借入金90億円(33%)その他の負債53億円(20%)親会社の所有者に帰属する持分126億円(47%)非支配持分0億円(0%)日創グループ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年8月期末・負債と資本の構成33%20%47%社債及び借入金90億円(33%)その他の負債53億円(20%)親会社の所有者に帰属する…126億円(47%)非支配持分0億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-2億円29億円+31
財務活動によるキャッシュ・フロー-2億円26億円+28
減価償却費6億円6億円+1
有形固定資産の取得による支出-6億円-6億円−0
配当金の支払額-2億円-2億円−0

セグメント

2025年8月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
金属加工事業92億円+7.0%11億円12.0%100億円278人
化成品事業27億円2億円8.8%48億円166人
建設事業68億円+108.6%8億円11.0%29億円47人
タイル事業48億円−7.4%0億円0.2%49億円156人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):金属加工事業 建設事業 タイル事業 化成品事業

日創グループ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年8月期・セグメント別の当期利益52%11%36%金属加工事業11億円(52%)化成品事業2億円(11%)建設事業8億円(36%)タイル事業0億円(0%)日創グループ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年8月期・セグメント別の当期利益52%36%金属加工事業11億円(52%)化成品事業2億円(11%)建設事業8億円(36%)タイル事業0億円(0%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員695人
提出会社13人
平均年齢41.7歳
平均勤続年数4.2年
平均年間給与691万円
日創グループ:セグメント別の従業員数2025年8月期末。連結の従業員数の内訳。2025年8月期末・セグメント別の従業員数43%26%7%24%金属加工事業278億円(43%)化成品事業166億円(26%)建設事業47億円(7%)タイル事業156億円(24%)日創グループ:セグメント別の従業員数2025年8月期末。連結の従業員数の内訳。2025年8月期末・セグメント別の従業員数43%26%24%金属加工事業278億円(43%)化成品事業166億円(26%)建設事業47億円(7%)タイル事業156億円(24%)
2025年8月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年8月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,042人、発行済株式は6,832,500株。

日創グループ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。NTi company18.6%石田 洋子13.4%石田 徹8%井上 亜希5.8%山崎 勝明3.9%福岡銀行3%商工組合中央金庫2%大里 和生1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合日創グループ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。NTi company18.6%石田 洋子13.4%石田 徹8%井上 亜希5.8%山崎 勝明3.9%福岡銀行3%商工組合中央…2%大里 和生1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1NTi company18.6%
2石田 洋子13.4%
3石田 徹8.0%
4井上 亜希5.8%
5山崎 勝明3.9%
6福岡銀行3.0%
7商工組合中央金庫2.0%
8大里 和生1.5%
9INTERACTIVE BROKERS LLC1.2%
10野村證券1.2%
日創グループ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年8月期末・所有者別の株式数・単元12644%47728%金融機関3919%金融商品取引業者2034%その他の法人12644%外国法人等1951%個人その他47728%日創グループ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年8月期末・所有者別の株式数・単元47728%金融機関3919%金融商品取引業者2034%その他の法人12644%外国法人等1951%個人その他47728%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年8月期128.38円30円27%10.9%7.5倍
2019年8月期203.82円30円18%15.4%4.7倍
2020年8月期83.01円25円38%5.8%8.2倍
2021年8月期66.48円25円34%4.5%11.0倍
2022年8月期23.99円15円162%1.6%23.3倍
2023年8月期234.33円30円157%14.6%3.9倍
2024年8月期167.33円35円68%9.4%6.7倍
2025年8月期141.88円40円26%7.4%7.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1986年12月福岡市南区に福岡工場を開設(1992年6月閉鎖)
  • 1991年12月福岡県糟屋郡志免町に志免工場を開設(
  • 1999年12月閉鎖)1996年7月福岡県糟屋郡篠栗町に篠栗工場を開設(
  • 1999年12月閉鎖)1997年9月同 上日創工業株式会社に組織変更福岡県山田市(現福岡県嘉麻市)上山田へ山田工場を移転1999年9月鹿児島出張所を開設(
  • 1999年12月山田工場に第2棟を増設2000年9月山田工場の隣接地に工場用地を取得
  • 2000年12月ISO9001認証取得2001年1月山田工場に第3棟を増設2005年4月山田工場に第4棟を増設2007年3月山田工場に第5棟を増設2007年4月日創プロニティ株式会社に商号変更2007年8月福岡証券取引所Q-Board市場に上場2011年2月東京営業所を開設
  • 2011年12月大阪営業所を開設(
  • 2018年11月閉鎖)2013年8月福島県石川郡石川町に工場用地を取得同 上仙台営業所を開設(2016年2月閉鎖)2014年3月福島工場を開設2014年6月福島営業所を開設2016年3月吾嬬ゴム工業株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2016年4月日創エンジニアリング株式会社(現・連結子会社)
  • 2023年10月カナエテ株式会社(現・連結子会社)を設立
  • 2023年12月カナエテ株式会社(現・連結子会社)が株式会社Japonlineの事業を譲受2024年1月株式会社マルトク(現・連結子会社)の株式を取得2024年3月シキファニチア株式会社(現・非連結子会社)の株式を取得2024年6月日創エンジニアリング株式会社(現・連結子会社)を存続会社として、
  • 2024年10月日創プロニティ分割準備株式会社(現・連結子会社)を設立同 上大鳳株式会社(現・連結子会社)の株式を取得、同社子会社のフォームテックス株式会社(現・連結子会社)を孫会社化2025年4月株式会社たなかハウジング(現・非連結子会社)の株式を取得し、同社は日創不動産株式会社に商号変更20

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当連結会計年度末において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(日創グループ株式会社)、連結子会社13社及び非連結子会社3社並び関連会社2社により構成されております。当社グループにおけるセグメントごとの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであり、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。また、2024年11月28日開催の第41回定時株主総会において承認された吸収分割契約に基づき、2025年6月1日付で持株会社体制へ移行し、金属加工事業に関する権利義務を当社100%子会社「日創プロニティ分割準備株式会社」に承継しました。また同日付で、当社は「日創グループ株式会社」に、日創プロニティ分割準備株式会社は「日創プロニティ株式会社」に商号をそれぞれ変更しました。なお、大鳳株式会社、フォームテックス株式会社及び株式会社泉製作所が連結子会社となったことに伴い、報告セグメントの「ゴム加工事業」の名称を「化成品事業」に変更しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針