決算データ · 試作 · 2025年12月期
テクノフレックス（3449）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テクノフレックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 199億円 | — | 13億円 | — | 287億円 | 59.5% | 870人 |
| 2019年12月期 | 190億円 | — | 17億円 | — | 286億円 | 64.4% | 882人 |
| 2020年12月期 | 187億円 | — | 12億円 | — | 265億円 | 70.7% | 850人 |
| 2021年12月期 | 196億円 | 26億円 | 17億円 | 13.3% | 290億円 | 69.6% | 839人 |
| 2022年12月期 | 222億円 | 28億円 | 24億円 | 12.4% | 331億円 | 67.4% | 838人 |
| 2023年12月期 | 212億円 | 15億円 | 10億円 | 7.0% | 325億円 | 69.2% | 811人 |
| 2024年12月期 | 220億円 | 22億円 | 13億円 | 10.0% | 359億円 | 65.1% | 819人 |
| 2025年12月期 | 260億円 | 39億円 | 31億円 | 15.1% | 390億円 | 65.9% | 809人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 220億円 | 260億円 | +40 |
| 売上原価 | 154億円 | 171億円 | +17 |
| 売上総利益 | 67億円 | 89億円 | +23 |
| 販売費及び一般管理費 | 45億円 | 50億円 | +5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 22億円 | 39億円 | +17 |
| 経常利益 | 21億円 | 39億円 | +18 |
| 税引前利益 | 20億円 | 46億円 | +26 |
| 法人所得税 | 7億円 | 14億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 13億円 | 31億円 | +18 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 51億円 | 79億円 | +28 |
| 棚卸資産 | 11億円 | 11億円 | −0 |
| 流動資産 | 165億円 | 199億円 | +34 |
| 有形固定資産 | 180億円 | 178億円 | −2 |
| のれん | 1億円 | 1億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 194億円 | 191億円 | −3 |
| 資産合計 | 359億円 | 390億円 | +31 |
| 社債及び借入金（流動） | 22億円 | 12億円 | −10 |
| 社債及び借入金（非流動） | 51億円 | 46億円 | −5 |
| 流動負債 | 63億円 | 75億円 | +12 |
| 非流動負債（固定負債） | 63億円 | 58億円 | −4 |
| 負債合計 | 125億円 | 133億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 216億円 | 237億円 | +21 |
| 資本合計（純資産） | 234億円 | 257億円 | +23 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29億円 | 52億円 | +24 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 14億円 | -23億円 | −38 |
| 減価償却費 | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -33億円 | -10億円 | +23 |
| 配当金の支払額 | -10億円 | -10億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 継手事業 | 154億円 | +15.7% | — | 28億円 | 18.3% | 237億円 | 542人 |
| 防災・工事事業 | 70億円 | +34.7% | — | 15億円 | 21.5% | 46億円 | 73人 |
| 自動車・ロボット事業 | 21億円 | +12.4% | — | 1億円 | 4.8% | 28億円 | 60人 |
| 介護事業 | 19億円 | +7.3% | — | 1億円 | 6.8% | 14億円 | 121人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：継手事業 防災・工事事業 自動車・ロボット事業 介護事業
従業員
連結従業員809人
提出会社251人
平均年齢46.2歳
平均勤続年数14年
平均年間給与596万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,026人、発行済株式は21,360,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ティーエムアセット | 60.6% |
| 2 | 東京中小企業投資育成㈱ | 1.9% |
| 3 | 前島 岳 | 1.7% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 0.9% |
| 5 | ＳＢＩ証券 | 0.8% |
| 6 | 木ノ下 貴美子 | 0.6% |
| 7 | 前島 諒三 | 0.6% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３７１ | 0.5% |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 0.5% |
| 10 | 松井 武 | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 74.34円 | 26円 | 39% | 8.0% | — |
| 2019年12月期 | 94.5円 | 38円 | 53% | 9.6% | 13.2倍 |
| 2020年12月期 | 66.14円 | 41円 | 42% | 6.5% | 15.3倍 |
| 2021年12月期 | 94.22円 | 41円 | 42% | 8.8% | 11.6倍 |
| 2022年12月期 | 132.16円 | 54円 | 49% | 11.4% | 7.6倍 |
| 2023年12月期 | 52.76円 | 54円 | 74% | 4.3% | 20.6倍 |
| 2024年12月期 | 71.67円 | 54円 | 135% | 5.7% | 15.2倍 |
| 2025年12月期 | 170.41円 | 69円 | 66% | 12.7% | 12.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1977年12月本社を東京都港区南麻布二丁目５番16号へ移転1979年４月本社を東京都港区南麻布二丁目10番９号へ移転1985年３月本社を千葉県船橋市潮見町へ移転1988年３月フレキシブル継手の製造と販売を目的として中国天津市に天津天富軟管工業有限公司を設立1991年４月本社を千葉県船橋市印内町
- 1994年11月フレキシブル継手の製造と販売を目的としてベトナム・ホーチミン市に現地法人TF(VIETNAM)CO., Ltd.を設立
- 1995年12月千葉県船橋市に株式会社ティーエフケアー（現株式会社スペースケア）を設立し、当社からシルバーケアプロジェクトを移管1996年４月商号を株式会社東京フレックスから株式会社テクノフレックス（以下、「旧株式会社テクノフレックス①」という。）に変更
- 2000年10月伸縮管継手の製造販売を目的として株式会社東京螺旋管製作所の株式を取得し、子会社化
- 2001年10月会社分割を目的としてテクノ分割準備株式会社を設立
- 2001年12月伸縮管継手の製造販売を目的として東洋螺旋管工業株式会社及びアサバ工業株式会社の株式を取得し、子会社化2002年１月グループ事業再編の一環として資産管理部門と事業部門とを分割し、事業部門を旧株式会社テクノフレックス①からテクノ分割準備株式会社に移管し、旧株式会社テクノフレックス①の
- 2002年12月経営効率化のため、連結子会社である株式会社東京螺旋管製作所及び東洋螺旋管工業株式会社を吸収合併2003年１月本社を東京都中央区入船へ移転、旧株式会社テクノフレックス②の商号を株式会社テクノフレックス・トーラに変更2003年８月半導体向け管継手の製造と販売を目的として中国上海市に天
- 2019年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2022年４月組織の合理化を目的として、株式会社テクノフレックスを存続会社、株式会社アクアリザーブを消滅会社として吸収合併2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 （沿革図）
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、経営理念に「従業員の幸せを追求すると共に、価値ある製品づくりに真心で挑み、世界の発展に貢献します。」と掲げており、金属加工技術を中心に新たな事業を生み出し、安全・安心を提供することで、世界をつなぐ“継手”のリーディングカンパニーを目指しております。 当社グループの事業は、金属加工技術を活用し、管継手（かんつぎて）と呼ばれる配管同士の接続部分を製造する継手事業を中心に、その管継手の活用や、その関連技術の応用分野において、防災・工事事業、自動車・ロボット事業及び介護事業の４つの事業を展開しております。 当社グループは、当社及び連結子会社８社より構成されており、当社グループの事業内容並びに当社及び連結子会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分であります。 (1）継手事業 継手とは金属や樹脂でできた配管等の接続部分を指します。 当社グループの継手事業は、フレキシブル継手、伸縮管継手及び真空機器の3つの製品群で構成されています。フレキシブル継手と伸縮管継手とでは、製品の構造が異なり、フレキシブル継手は、ホース状に製品自身が曲がる構造、伸縮管継手は、提灯のように製品自身が伸縮する構造となっており、用途に応じて使用されます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XU8H）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VJ0H）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T6RN）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QHD4）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針