決算データ · 試作 · 2026年2月期
ティーケーピー（3479）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ティーケーピーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 287億円 | — | 21億円 | — | 345億円 | 24.9% | 1,103人 |
| 2019年2月期 | 355億円 | — | 19億円 | — | 511億円 | 21.0% | 1,307人 |
| 2020年2月期 | 543億円 | — | 17億円 | — | 1,176億円 | 30.4% | 1,712人 |
| 2021年2月期 | 431億円 | -25億円 | -35億円 | -5.8% | 1,170億円 | 28.4% | 1,425人 |
| 2022年2月期 | 447億円 | -9億円 | -32億円 | -2.0% | 1,113億円 | 34.0% | 1,181人 |
| 2023年2月期 | 505億円 | 36億円 | -49億円 | 7.1% | 721億円 | 45.5% | 873人 |
| 2024年2月期 | 366億円 | 46億円 | 73億円 | 12.6% | 797億円 | 50.4% | 1,071人 |
| 2025年2月期 | 592億円 | 59億円 | 38億円 | 10.0% | 1,214億円 | 34.1% | 2,897人 |
| 2026年2月期 | 1,144億円 | 103億円 | 123億円 | 9.0% | 1,709億円 | 29.3% | 3,801人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 592億円 | 1,144億円 | +551 |
| 売上原価 | 377億円 | 659億円 | +282 |
| 売上総利益 | 215億円 | 484億円 | +269 |
| 販売費及び一般管理費 | 156億円 | 381億円 | +225 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 59億円 | 103億円 | +44 |
| 経常利益 | 58億円 | 91億円 | +33 |
| 税引前利益 | 59億円 | 202億円 | +142 |
| 法人所得税 | 21億円 | 66億円 | +45 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 38億円 | 123億円 | +85 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 145億円 | 456億円 | +310 |
| 棚卸資産 | 31億円 | 35億円 | +4 |
| 流動資産 | 353億円 | 686億円 | +334 |
| 有形固定資産 | 519億円 | 598億円 | +79 |
| のれん | 58億円 | 58億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 861億円 | 1,022億円 | +161 |
| 資産合計 | 1,214億円 | 1,709億円 | +495 |
| 社債及び借入金（流動） | 34億円 | 28億円 | −6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 359億円 | 621億円 | +262 |
| 流動負債 | 328億円 | 434億円 | +106 |
| 非流動負債（固定負債） | 432億円 | 701億円 | +270 |
| 負債合計 | 759億円 | 1,135億円 | +376 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 410億円 | 493億円 | +83 |
| 資本合計（純資産） | 455億円 | 573億円 | +119 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 51億円 | 140億円 | +89 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -13億円 | 150億円 | +164 |
| 減価償却費 | 17億円 | 44億円 | +27 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -162億円 | -97億円 | +64 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 空間再生流通事業 | 523億円 | +24.0% | — | 68億円 | 12.9% | 1,022億円 | 1,402人 |
| リリカラ事業 | 332億円 | +93.8% | — | 9億円 | 2.6% | 205億円 | 545人 |
| ノバレーゼ・エスクリ事業 | 292億円 | — | — | 27億円 | 9.4% | 481億円 | 1,854人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：空間再生流通事業 リリカラ事業 ノバレーゼ・エスクリ事業
従業員
連結従業員3,801人
提出会社1,368人
平均年齢36.2歳
平均勤続年数4.4年
平均年間給与426万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,256人、発行済株式は42,488,185株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | リバーフィールド | 53.5% |
| 2 | 井門コーポレーション | 6.7% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 5.8% |
| 4 | 河野 貴輝 | 4.9% |
| 5 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ １３３６１２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.7% |
| 6 | ＲＩＶＥＲ ＦＩＥＬＤ ＣＯ．， ＬＴＤ．(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 2.1% |
| 7 | ＧＯＶＥＲＮＭＥＮＴ ＯＦ ＮＯＲＷＡＹ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.4% |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 1.0% |
| 9 | 野村證券(常任代理人 三井住友銀行) | 0.7% |
| 10 | 住友生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行) | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 63.95円 | — | — | 31.8% | 61.6倍 |
| 2019年2月期 | 58.06円 | — | — | 19.6% | 63.9倍 |
| 2020年2月期 | 50.3円 | — | — | 7.5% | 50.9倍 |
| 2021年2月期 | -93.15円 | — | — | -10.2% | — |
| 2022年2月期 | -79.05円 | — | — | -9.0% | — |
| 2023年2月期 | -118.28円 | — | — | -14.0% | — |
| 2024年2月期 | 175.03円 | — | — | 20.1% | 9.4倍 |
| 2025年2月期 | 90.73円 | — | — | 9.3% | 17.4倍 |
| 2026年2月期 | 319.84円 | — | — | 26.9% | 6.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2006年10月本社機能を東京都中央区日本橋茅場町三丁目７番３号に移転2008年７月株式会社コンビニステーション（現・株式会社コンステ）設立2010年９月株式会社ＴＫＰテレマーケティング（現・株式会社ＴＫＰコミュニケーションズ）設立2011年展開する拠点数が100施設を突破2013年１月株式会社
- 2013年11月「ＴＫＰホテル＆リゾート」ブランドの立ち上げ、宿泊型研修施設「レクトーレ」ブランドを提供開始2014年５月第一種旅行業免許取得2014年８月当社運営のアパホテル第１号店として、アパホテル＜ＴＫＰ札幌駅前＞開設2015年１月会議室完備の温泉旅館「石のや」ブランドを提供開始2016年
- 2022年12月独自ビジネスホテルブランド「ＴＫＰサンライフホテル」を博多にて運営開始2023年１月株式会社識学との資本業務提携を開始2023年２月日本リージャスホールディングス株式会社及び臺北雷格斯企業管理諮詢股份有限公司の全株式譲渡を実施（日本及び台湾におけるリージャス事業を売却）2023年
- 2024年12月株式会社ノバレーゼを子会社化2025年２月会社分割（簡易吸収分割）により、株式会社システムソフト、APAMAN株式会社およびApaman Network株式会社からシェアオフィスブランド「fabbit」事業を承継2025年３月株式会社インターメディアを子会社化2025年４月株式会
- 2025年11月株式会社エスクリを子会社化2025年展開する拠点数が300施設を突破2026年４月株式会社ノバレーゼと株式会社エスクリが合併し、「株式会社オンザページ」が発足（注）当社は2026年６月１日付で株式会社TKPへ商号変更を予定しております。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社29社及び持分法適用関連会社４社により構成されており、当社が創業より運営している、遊休不動産を活用して付加価値を加え、総合的な空間サービスを提供することでその価値を再生する「空間再生流通事業」、当社の連結子会社であるリリカラ株式会社が運営するインテリア事業、スペースソリューション事業及び不動産投資開発事業を領域とした「リリカラ事業」、同じく当社の連結子会社である株式会社ノバレーゼ及び株式会社エスクリが展開するブライダル事業、レストラン特化型事業及び建築不動産関連事業を領域とした「ノバレーゼ・エスクリ事業」の３つを報告セグメントとしております。なお、当連結会計年度より株式会社エスクリを連結子会社化したことにより、「ノバレーゼ事業」から「ノバレーゼ・エスクリ事業」へ名称の変更をしております。 １．空間再生流通事業当社グループの主要事業である空間再生流通事業の特徴としては、以下のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y7OL）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VUZ8）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TJG3）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QV53）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4NY）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針