決算データ · 試作 · 2026年2月期
メディアドゥ（3678）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、メディアドゥの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 372億円 | — | 4億円 | — | 267億円 | 15.3% | 279人 |
| 2019年2月期 | 506億円 | — | -12億円 | — | 309億円 | 14.1% | 362人 |
| 2020年2月期 | 659億円 | — | 9億円 | — | 341億円 | 17.0% | 350人 |
| 2021年2月期 | 835億円 | 27億円 | 15億円 | 3.2% | 432億円 | 28.0% | 379人 |
| 2022年2月期 | 1,047億円 | 28億円 | 16億円 | 2.7% | 525億円 | 32.0% | 580人 |
| 2023年2月期 | 1,017億円 | 24億円 | 11億円 | 2.4% | 509億円 | 32.8% | 610人 |
| 2024年2月期 | 940億円 | 21億円 | -3億円 | 2.2% | 516億円 | 31.4% | 606人 |
| 2025年2月期 | 1,019億円 | 25億円 | 14億円 | 2.4% | 532億円 | 33.1% | 558人 |
| 2026年2月期 | 1,085億円 | 25億円 | 18億円 | 2.3% | 569億円 | 33.4% | 507人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,019億円 | 1,085億円 | +66 |
| 売上原価 | 917億円 | 987億円 | +71 |
| 売上総利益 | 103億円 | 98億円 | −4 |
| 販売費及び一般管理費 | 78億円 | 74億円 | −4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 25億円 | 25億円 | −0 |
| 経常利益 | 24億円 | 26億円 | +2 |
| 税引前利益 | 19億円 | 25億円 | +6 |
| 法人所得税 | 5億円 | 7億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 14億円 | 18億円 | +5 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 136億円 | 140億円 | +4 |
| 流動資産 | 400億円 | 440億円 | +40 |
| 有形固定資産 | 6億円 | 5億円 | −1 |
| のれん | 42億円 | 40億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 132億円 | 129億円 | −3 |
| 資産合計 | 532億円 | 569億円 | +38 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 24億円 | 12億円 | −11 |
| 流動負債 | 322億円 | 357億円 | +35 |
| 非流動負債（固定負債） | 32億円 | 20億円 | −12 |
| 負債合計 | 355億円 | 377億円 | +23 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 165億円 | 179億円 | +14 |
| 資本合計（純資産） | 177億円 | 192億円 | +15 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 39億円 | 25億円 | −15 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -15億円 | -16億円 | −1 |
| 減価償却費 | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -6億円 | −2 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員507人
提出会社253人
平均年齢36.2歳
平均勤続年数6.4年
平均年間給与611万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,907人、発行済株式は15,205,174株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 藤田 恭嗣 | 16.4% |
| 2 | FIBC | 11.4% |
| 3 | UH Partners 2投資事業有限責任組合 | 7.5% |
| 4 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.6% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 4.8% |
| 6 | UH Partners 3投資事業有限責任組合 | 4.2% |
| 7 | 小学館 | 3.7% |
| 8 | 講談社 | 3.6% |
| 9 | トーハン | 3.2% |
| 10 | SHIFT | 3.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 32.56円 | 10.5円 | 118% | 10.5% | 59.8倍 |
| 2019年2月期 | -106.02円 | 10.5円 | 330% | -29.4% | -23.3倍 |
| 2020年2月期 | 64.58円 | 13円 | -282% | 17.4% | 43.9倍 |
| 2021年2月期 | 104.52円 | 21円 | 122% | 17.0% | 53.0倍 |
| 2022年2月期 | 99.75円 | 21円 | 23% | 10.9% | 25.0倍 |
| 2023年2月期 | 68.35円 | — | — | 6.3% | 21.8倍 |
| 2024年2月期 | -21.08円 | 22円 | 54% | -1.9% | -63.6倍 |
| 2025年2月期 | 90.08円 | 36円 | 28% | 8.1% | 17.6倍 |
| 2026年2月期 | 119.85円 | 40円 | 47% | 9.9% | 13.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1998年10月有限会社フジテクノを株式会社フジテクノへ組織変更。1999年４月名古屋市中村区において、携帯電話を販売する店舗展開及びインターネットサービス事業を目的として株式会社メディアドゥを設立（資本金1,000万円）。
- 2000年10月パケット通信量削減システム「パケ割！」を開発し、提供開始。
- 2001年11月株式会社フジテクノと合併し、本社を名古屋市中村区名駅南に移転。
- 2003年10月携帯電話販売事業をテレコム三洋株式会社（株式会社ティーガイアへ吸収合併）へ売却。
- 2003年11月東京都新宿区西新宿に東京営業所を開設。2004年７月携帯電話向け公式サイト（注１）として「着うた®」サービス開始。
- 2006年10月本社を名古屋市西区名駅に移転。東京営業所を東京都新宿区市谷台町に移転。コンテンツ配信システム「md-dc」を開発。
- 2006年11月携帯電話向け公式サイトとして「電子書籍配信」サービス開始。2007年２月事業者向けコンテンツ配信プラットフォームサービスとして「Contents Agency System（以下、CAS）（注２）」を提供開始。
- 2007年10月東京営業所を東京都千代田区一ツ橋に移転。 徳島県那賀郡那賀町に徳島木頭事業所を開設。
- 2009年10月本社を名古屋市中区錦に移転。2012年５月スマートフォン向け「CAS」の提供開始。 スマートフォンやタブレット端末に最適な電子書籍ビューア（注３）「MD HyBook Reader」を提供開始。
- 2012年12月全国の書店店頭でも電子書籍が購入できる総合電子書籍サービス「スマートブックストア」をソフトバンク株式会社（旧 ソフトバンクモバイル株式会社）と協業で提供開始。2013年１月東京営業所を東京支社に名称変更。2013年４月無料通話・無料メールアプリ「LINE」上で展開する「LINEマ
- 2013年11月東京証券取引所マザーズに株式を上場。2014年５月電子図書館プラットフォーム最大手米国OverDrive,Inc.と戦略的業務提携。2014年８月本社を東京都渋谷区に移転。2015年５月タテヨコ自在読み機能「ユニバーサルフリック」を掲載したビューアアプリ「MD Viewer」を提
- 2016年11月「書籍の要約サービス」を提供する株式会社フライヤーの株式取得（子会社化）。2017年２月株式会社集英社との資本提携。電子コミックのカラーリング・作画支援等の事業を目的とした、子会社「アルトラエンタテインメント株式会社」設立。2017年３月テック情報株式会社及び株式会社徳島データサ
- 2020年10月フリーミアム型マンガアプリの開発から運用・保守（マンガ事業）、並びに2.5次元／声優に特化した動画配信サービス（FanTech 事業）を展開する株式会社Nagisaの株式取得（子会社化）。2021年１月連結子会社であるMedia Do International, Inc.を通じ
- 2021年10月NFTマーケットプレイス「FanTop」サービス開始。
- 2021年12月小説投稿サイトの運営、書籍化・映像化等のプロデュースを手掛ける株式会社エブリスタの株式を取得（子会社化）。2022年２月連結子会社であるNetGalley, LLCの英国現地法人NetGalley UK Ltd.を通じて、欧米・北米を中心に出版社向け直販サイトをSaaSで提供する
- 2023年12月当社及び株式会社MyAnimeListが海外向け電子コミック配信サービス提供に向けて株式会社NTTドコモ、株式会社アカツキ、株式会社HykeComicと業務提携。2025年２月株式会社エブリスタの全株式を譲渡。2025年３月株式会社MyAnimeListの全株式を譲渡。2025年
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、事業持株会社である当社（株式会社メディアドゥ）、子会社15社及び関連会社１社により構成されております。著作物を公正な利用環境のもと、できるだけ広く頒布し著作者に収益を還元するという「著作物の健全なる創造サイクルの実現」をミッション、「MORE CONTENT FOR MORE PEOPLE!」をビジョンに掲げ、日本における文化の発展及び豊かな社会づくりに貢献するため、積極的な業容の拡大と企業価値の向上に取り組んでおります。 日本国著作権法第一章 総則の第一条に謳われる『著作物は文化の発展に寄与』、『著作物の利用と保護の調和』を第一義に、デジタル化された数多くの著作物をより多くの人に届け、その利用における適正な対価を著作者に還元し、また新たな著作物が創造されるよう“著作物の健全なる創造サイクル”の一翼を担うことを目的に事業を行っております。 具体的には、『電子書籍流通事業』と『戦略投資事業』として事業セグメントを区分し、事業を展開しております。なお、2026年２月期を初年度とする新たな中期経営計画の策定を契機として、当連結会計年度よりSC（Sustainability Creation）事業を「戦略投資事業」の区分に含める報告セグメントの変更を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y71R）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VURI）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THRU）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QTXZ）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4C6）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針