フーバーブレインのセグメント · 試作 · 2026年3月期

ITツール事業

情報セキュリティ対策のためのツールを扱う事業。自社開発のエンドポイントソフトやネットワークアプライアンスを提供するセキュリティツールと、働き方改革ツールが柱で、㈱フーバー・クロステクノロジーズと㈱クワッドマイナージャパンが担う。

セキュリティツール
働き方改革ツール
エンドポイントソフト
ネットワークアプライアンス

何をしている事業か

セキュリティツール働き方改革ツール

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はフーバーブレインが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
㈱フーバー・クロステクノロジーズ	ITツール事業	東京都千代田区	69.5%
㈱クワッドマイナージャパン	ITツール事業	東京都千代田区	20%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は32億円で、会社全体の57.1%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

年度	収益	利益	資産	従業員

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

（ITツール事業）当連結会計年度の売上高は3,219,759千円（前期比34.6％増）、セグメント利益は299,942千円（前期比31.6％増）となりました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2025年４月１日至 2026年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業4,113,996千円162.4ITサービス事業2,457,359120.7投資事業--報告セグメント計6,571,356143.8合計6,571,356143.8 c．販売実績当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2025年４月１日至 2026年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業3,219,759千円134.6ITサービス事業2,421,667122.3投資事業--報告セグメント計5,641,427129.0合計5,641,427129.0（注）１．セグメント間の内部売上高は相殺消去しております。
主な要因は、ITツール事業の成長事業である「セキュリティ＆ネットワークaaS製品」及び「働き方改革製品（SaaS型）」が、前連結会計年度比約53％増、20％増とそれぞれ拡大し、基盤事業である「セキュリティ製品」は高い利益貢献を継続しつつ前期比14％増と着実なオーガニックグロースを実現し、ITサービス事業において、新たに子会社化したＡｓｅｍｂｌｅ及びイチアールが業績貢献したことによるものであります。

2025年3月期

（ITツール事業）当連結会計年度の売上高は2,392,348千円（前連結会計年度比31.3％増）、セグメント利益は227,886千円（前連結会計年度比39.1％増）となりました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2024年４月１日至 2025年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業（千円）2,533,758105.7ITサービス事業（千円）2,036,719157.7報告セグメント計（千円）4,570,478123.9その他（千円）--合計（千円）4,570,478123.9 c．販売実績当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2024年４月１日至 2025年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業（千円）2,392,348131.3ITサービス事業（千円）1,980,756158.1報告セグメント計（千円）4,373,104142.2その他（千円）--合計（千円）4,373,104142.2（注）１．セグメント間の内部売上高は相殺消去しております。
主な要因は、ITツール事業の成長事業である「セキュリティ＆ネットワークaaS製品」及び「働き方改革製品（SaaS型）」が、前連結会計年度比68.8％増、32.5％増とそれぞれ拡大し、ITサービス事業において、新たに子会社化したＡＲＰＥＧＧＩＯ及びイチアールが業績貢献したことによるものであります。

2024年3月期

（ITツール事業）当連結会計年度の売上高は1,822,636千円（前連結会計年度比26.2％増）、セグメント利益は163,887千円（前連結会計年度比15.0％減）となりました。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2023年４月１日至 2024年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業（千円）2,397,94077.5ITサービス事業（千円）1,291,559144.7報告セグメント計（千円）3,689,49992.5その他（千円）- 合計（千円）3,689,49992.5 c．販売実績当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度（自 2023年４月１日至 2024年３月31日）前年同期比（％）ITツール事業（千円）1,822,636126.2ITサービス事業（千円）1,252,890140.0報告セグメント計（千円）3,075,526131.5その他（千円）--合計（千円）3,075,526131.5（注）１．セグメント間の内部売上高は相殺消去しております。
主な要因は、ITツール事業において、当社が国内一次店として取り扱う「Cato SASE Cloud」の売上高が前連結会計年度比約2.5倍となり、働き方改革支援製品「Eye“247”Work Smart Cloud」の売上高も堅調に推移したこと、また、セキュリティ製品が落ち込みから復調いたことに加え、ITサービス事業において、子会社ＧＨＩの業績が停滞するも、前連結会計年度に子会社化した採用コンサルティングのアド・トップが当連結会計年度に通期で寄与したことによるものであります。

2023年3月期

）に掲げ、「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を事業方針とした「ITツール事業」及び「ITサービス事業」を展開しております。
各事業の営業活動については、ITツール事業において、営業拠点及び隣接地域への積極的な販路拡大を見据えた面開拓戦略を継続し、ITサービス事業においては、パートナー企業との連携強化による事業拡大の営業戦略を展開しております。
ITツール事業のセキュリティツールにおいては、大手企業へも影響がおよぶサプライチェーン攻撃等、サイバー攻撃の対象範囲の拡大が続いており、企業規模を問わず、サイバーセキュリティ対策強化が事業継続における重要事項との認識が継続して高まっております。
ITツール事業の働き方改革ツールの働き方改革支援製品「Eye“247”Work Smart Cloud」については、新型コロナウイルス感染症対策のテレワーク対応に加え、生産性向上に向けた導入事例等もあり、導入企業は1,900社超（2023年３月31日現在）と、継続して増加しております。

2022年3月期

①財政状態及び経営成績の状況当連結会計年度において、2021年４月にＧＨＩを子会社化し、当社グループの事業の内容及び報告セグメントを、「ITツール事業」及び「ITサービス事業」へ変更しております。
事業の内容及び報告セグメントの変更を踏まえ、当社が掲げてきた「情報の活用」及び「セキュリティ＋α」を引き続き当社グループの事業方針とし、営業活動については、ITツール事業において、営業拠点及び隣接地域への積極的な販路拡大を見据えた面開拓戦略を継続しております。
ITツール事業のセキュリティツールにおいては、身代金要求型ウイルス「ランサムウェア」やメールで感染を広げるマルウェア「Emotet（エモテット）」等、感染被害が目に見える形のサイバー攻撃が拡大し、企業規模を問わず、サイバーセキュリティ対策強化の必要性の認識が高まっております。
ITツール事業の働き方改革ツールについては、新型コロナウイルス感染症対策による在宅勤務導入の広がりにより、当社働き方改革支援製品「Eye“247”Work Smart Cloud（アイ・トゥエンティフォー/セブンワークスマートクラウド）」の導入企業が1,700社超と増加いたしました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。