決算データ · 試作 · 2025年12月期
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ（5105）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 3,932億円 | — | 106億円 | — | 4,694億円 | 32.5% | 11,449人 |
| 2019年12月期 | 3,775億円 | — | 245億円 | — | 4,688億円 | 47.5% | 11,840人 |
| 2020年12月期 | 3,438億円 | — | 117億円 | — | 4,456億円 | 49.5% | 11,258人 |
| 2021年12月期 | 3,937億円 | 531億円 | 414億円 | 13.5% | 5,312億円 | 52.7% | 10,324人 |
| 2022年12月期 | 4,972億円 | 441億円 | 480億円 | 8.9% | 5,989億円 | 53.5% | 10,574人 |
| 2023年12月期 | 5,528億円 | 769億円 | 723億円 | 13.9% | 6,455億円 | 61.2% | 10,395人 |
| 2024年12月期 | 5,654億円 | 940億円 | 748億円 | 16.6% | 7,227億円 | 65.4% | 10,410人 |
| 2025年12月期 | 5,949億円 | 974億円 | 636億円 | 16.4% | 7,533億円 | 69.4% | 9,941人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5,654億円 | 5,949億円 | +296 |
| 売上原価 | 3,346億円 | 3,601億円 | +255 |
| 売上総利益 | 2,308億円 | 2,348億円 | +41 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,368億円 | 1,375億円 | +7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 940億円 | 974億円 | +34 |
| 経常利益 | 1,021億円 | 1,013億円 | −8 |
| 税引前利益 | 1,016億円 | 892億円 | −123 |
| 法人所得税 | 268億円 | 256億円 | −11 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 748億円 | 636億円 | −112 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 866億円 | 1,173億円 | +306 |
| 棚卸資産 | 867億円 | 920億円 | +53 |
| 流動資産 | 3,738億円 | 4,089億円 | +351 |
| 有形固定資産 | 2,872億円 | 2,807億円 | −65 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,489億円 | 3,444億円 | −45 |
| 資産合計 | 7,227億円 | 7,533億円 | +306 |
| 社債及び借入金（流動） | 205億円 | 134億円 | −70 |
| 社債及び借入金（非流動） | 411億円 | 313億円 | −98 |
| 流動負債 | 1,509億円 | 1,460億円 | −49 |
| 非流動負債（固定負債） | 992億円 | 846億円 | −146 |
| 負債合計 | 2,501億円 | 2,306億円 | −195 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,860億円 | 4,300億円 | +440 |
| 資本合計（純資産） | 4,726億円 | 5,227億円 | +501 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 671億円 | 931億円 | +260 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -231億円 | -438億円 | −208 |
| 減価償却費 | 351億円 | 356億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -187億円 | -237億円 | −50 |
| 配当金の支払額 | -200億円 | -200億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：タイヤ事業 自動車部品事業
従業員
連結従業員9,941人
提出会社3,766人
平均年齢40.8歳
平均勤続年数15年
平均年間給与688万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は60,114人、発行済株式は154,111,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 三菱商事 | 20.0% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.4% |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.6% |
| 5 | ＪＰモルガン証券 | 2.4% |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.0% |
| 7 | ＴＨＥ ＮＯＭＵＲＡ ＴＲＵＳＴ ＡＮＤ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯ．， ＬＴＤ． ＡＳ ＴＨＥ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＲＥＰＵＲＣＨＡＳＥ ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ ＭＯＴＨＥＲ ＦＵＮＤ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.8% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 10 | 日本証券金融 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 83.11円 | 45円 | 292% | 6.8% | 16.6倍 |
| 2019年12月期 | 161.41円 | 45円 | 53% | 13.0% | 9.8倍 |
| 2020年12月期 | 75.89円 | 45円 | 314% | 5.3% | 20.7倍 |
| 2021年12月期 | 268.62円 | 76円 | 51% | 16.5% | 6.7倍 |
| 2022年12月期 | 311.51円 | 80円 | 31% | 16.0% | 4.8倍 |
| 2023年12月期 | 469.42円 | 100円 | 19% | 20.2% | 5.0倍 |
| 2024年12月期 | 485.86円 | 120円 | 28% | 17.2% | 5.0倍 |
| 2025年12月期 | 413.1円 | 130円 | 48% | 12.8% | 10.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1961年12月中央研究所（大阪府茨木市）を開設（
- 2013年12月、兵庫県川西市に移転）1966年７月 米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立1974年２月オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTR
- 1996年10月菱東タイヤ㈱を吸収合併
- 1998年12月伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖）
- 2001年11月「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設2003年１月 自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立2004年６月 米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会
- 2008年10月ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立2011年４月 マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn
- 2011年12月タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立2013年４月タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立
- 2013年12月中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更2017年５月本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転
- 2018年11月三菱商事㈱と資本業務提携を締結2019年１月ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更2019年１月米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設
- 2019年10月セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立
- 2019年11月ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
- 2024年12月セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社33社、関連会社９社で構成され、タイヤ事業（タイヤの製造販売）及び自動車部品事業（自動車用部品の製造販売）を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容とその事業に係わる当社グループの位置付けは次のとおりであります。なお、これらの区分内容とセグメント情報における事業区分とは同一であります。 事業区分主な関係会社＜タイヤ事業＞タイヤ事業においては、各種タイヤ（乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用）、その他関連製品を製造及び販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTYE）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGMV）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4F2）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH8R）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針