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決算データ · 試作 · 2026年3月期

藤倉コンポジット(5121)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、藤倉コンポジットの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期340億円16億円359億円68.3%2,444人
2019年3月期334億円6億円356億円68.0%2,519人
2020年3月期320億円4億円356億円66.8%2,550人
2021年3月期293億円12億円12億円4.0%349億円71.2%2,461人
2022年3月期364億円42億円39億円11.4%378億円72.8%2,611人
2023年3月期407億円44億円39億円10.9%404億円82.6%2,459人
2024年3月期377億円36億円32億円9.6%441億円82.8%2,307人
2025年3月期406億円46億円37億円11.4%478億円72.0%2,315人
2026年3月期402億円48億円40億円12.0%507億円76.2%2,252人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益406億円402億円−4
売上原価281億円277億円−4
売上総利益125億円125億円−0
販売費及び一般管理費79億円77億円−2
営業利益(売上総利益−販管費)46億円48億円+2
経常利益49億円51億円+2
税引前利益47億円52億円+5
法人所得税10億円13億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)37億円40億円+3

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物109億円119億円+10
棚卸資産41億円34億円−6
流動資産300億円299億円−1
有形固定資産140億円138億円−2
非流動資産(固定資産)179億円208億円+30
資産合計478億円507億円+29
社債及び借入金(非流動)28億円20億円−8
流動負債79億円63億円−17
非流動負債(固定負債)55億円58億円+4
負債合計134億円121億円−13
親会社の所有者に帰属する持分299億円319億円+20
資本合計(純資産)344億円386億円+42
藤倉コンポジット:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%7%27%43%現金及び現金同等物119億円(23%)棚卸資産34億円(7%)有形固定資産138億円(27%)その他の資産216億円(43%)藤倉コンポジット:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%27%43%現金及び現金同等物119億円(23%)棚卸資産34億円(7%)有形固定資産138億円(27%)その他の資産216億円(43%)
資産合計を100とした構成。
藤倉コンポジット:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%63%13%社債及び借入金20億円(4%)その他の負債101億円(20%)親会社の所有者に帰属する持分319億円(63%)非支配持分67億円(13%)藤倉コンポジット:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%63%社債及び借入金20億円(4%)その他の負債101億円(20%)親会社の所有者に帰属する…319億円(63%)非支配持分67億円(13%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー69億円57億円−11
財務活動によるキャッシュ・フロー-35億円-29億円+6
減価償却費15億円15億円+1
有形固定資産の取得による支出-37億円-17億円+20
配当金の支払額-14億円-13億円+2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
産業用資材232億円−0.9%7億円3.1%249億円1,642人
引布加工品39億円+14.1%2億円4.4%28億円125人
スポーツ用品128億円−4.8%47億円36.7%83億円410人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):産業用資材 スポーツ用品 引布加工品

藤倉コンポジット:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益13%84%産業用資材7億円(13%)引布加工品2億円(3%)スポーツ用品47億円(84%)藤倉コンポジット:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益84%産業用資材7億円(13%)引布加工品2億円(3%)スポーツ用品47億円(84%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,252人
提出会社743人
平均年齢42.1歳
平均勤続年数15.6年
平均年間給与568万円
藤倉コンポジット:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数75%6%19%産業用資材1,642億円(75%)引布加工品125億円(6%)スポーツ用品410億円(19%)藤倉コンポジット:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数75%19%産業用資材1,642億円(75%)引布加工品125億円(6%)スポーツ用品410億円(19%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,799人、発行済株式は20,074,968株。

藤倉コンポジット:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行9.5%NOMURA PB NOMI7.8%フジクラ5.1%日本マスタートラスト信託銀行4.4%MURAKAMI TAKAT3.9%藤倉化成2.9%藤倉航装2.6%US BANK NATION2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合藤倉コンポジット:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…9.5%NOMURA PB NOMI7.8%フジクラ5.1%日本マスター…4.4%MURAKA…3.9%藤倉化成2.9%藤倉航装2.6%US BANK NATION2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.5%
2NOMURA PB NOMINESS LIMITED OBNIBUS-MARGIN (CASHPB)7.8%
3フジクラ5.1%
4日本マスタートラスト信託銀行(株式付与ESOP信託口・80014口)4.4%
5MURAKAMI TAKATERU3.9%
6藤倉化成2.9%
7藤倉航装2.6%
8US BANK NATIONAL ASSOCIATION JP ACCTS TS2.5%
9日本カストディ銀行(信託口)2.5%
10藤倉コンポジット従業員持株会2.5%
藤倉コンポジット:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元37626%26440%52964%80070%金融機関37626%金融商品取引業者3132%その他の法人26440%外国法人等52964%個人その他80070%藤倉コンポジット:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元52964%80070%金融機関37626%金融商品取引業者3132%その他の法人26440%外国法人等52964%個人その他80070%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期68.03円14円29%6.7%11.4倍
2019年3月期24.84円14円45%2.4%17.5倍
2020年3月期16.71円14円84%1.6%21.2倍
2021年3月期50.56円12円23%4.8%12.0倍
2022年3月期174.64円26円28%14.3%4.2倍
2023年3月期180.42円40円24%11.8%6.1倍
2024年3月期139.61円70円59%8.9%10.3倍
2025年3月期190.46円64円48%10.8%7.3倍
2026年3月期208.61円76円34%10.3%11.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1901年10月松本留吉により、藤倉電線護謨合名会社を創立、電線事業と引布事業により、電線、ゴム引布防水布の製造を開始。1910年3月電線部門とゴム部門を分離、藤倉合名会社防水布製造所を設立。1917年6月東京府荏原郡大崎町(現東京都品川区)に五反田工場を開設。1920年4月株式会社に改め藤倉工
  • 1948年10月藤倉ゴム工業株式会社に商号変更。1949年5月東京証券取引所に上場。
  • 1949年12月自動車用タイヤチューブの製造販売を開始。
  • 1952年11月軽登山靴『キャラバンシューズ』を開発。1953年2月藤栄運輸株式会社(現連結子会社)を設立。1955年6月救命いかだ、救命胴衣の製造販売を開始。1959年4月大阪営業所(現大阪支店)を開設。1962年1月埼玉県大宮市(現さいたま市大宮区)に大宮工場を開設。1964年3月五反田工場
  • 1972年10月茨城県勝田市(現ひたちなか市)に勝田出張所(現勝田営業所)を開設。
  • 1973年11月船舶の大型化に伴い垂直降下式乗込装置(シューター)を開発。1974年5月炭素繊維を使用したゴルフ用カーボンシャフト『Flyrun』(初のオリジナルブランド)を発売。1991年4月株式会社キャラバン(現連結子会社)を設立。1994年7月米国カリフォルニア州ビスタ市にFujikura
  • 2000年11月名古屋営業所を開設。2002年9月ベトナムハイフォン市にFUJIKURA COMPOSITES HAIPHONG,INC.(現連結子会社)を設立。2006年5月米国オハイオ州のIER Fujikura,Inc.(現連結子会社)を子会社化。
  • 2010年11月福島県南相馬市に小高工場を開設。2011年1月岩槻工場内にエンジニアリングセンターを開設。2011年2月中国浙江省安吉経済開発区に安吉藤倉橡膠有限公司(現連結子会社)を設立。2011年3月大宮工場の事業を岩槻工場、小高工場に集約。大宮工場を閉鎖。東日本大震災で原町工場、小高工場に
  • 2024年11月本社事業所を東京都品川区西五反田へ移転。2026年3月茨城県ひたちなか市の勝田営業所を閉鎖。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社16社、関連会社1社で構成され、産業用資材、引布加工品及びスポーツ用品の製造販売を主な内容とした事業活動を展開しています。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりです。産業用資材・・・・ 当社、連結子会社杭州藤倉橡膠有限公司、連結子会社安吉藤倉橡膠有限公司、連結子会社IER Fujikura,Inc.及び連結子会社FUJIKURA COMPOSITES HAIPHONG,INC.が製造販売しております。また、製造工程の一部については、非連結子会社2社が担っております。当社グループの製品の一部は、非連結子会社1社を通じて販売しております。引布加工品・・・・ 製造工程の一部については、連結子会社FUJIKURA COMPOSITES HAIPHONG,INC.及び非連結子会社1社が担っております。スポーツ用品・・・・ ゴルフ用カーボンシャフトについては、当社及び非連結子会社1社で販売しております。また、海外においては連結子会社FUJIKURA COMPOSITES HAIPHONG,INC.にて一部を製造し、連結子会社Fujikura Composite America,Inc.が販売しております。アウトドア用品については、連結子会社株式会社キャラバンで仕入販売しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針