図解経済
決算データニッタ(5186)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ニッタ(5186) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

ニッタ(5186)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ニッタの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期730億円92億円1,302億円76.4%2,900人
2019年3月期892億円90億円1,341億円77.7%2,934人
2020年3月期839億円62億円1,299億円80.6%2,938人
2021年3月期787億円29億円47億円3.6%1,347億円80.2%3,001人
2022年3月期837億円53億円105億円6.4%1,475億円80.3%2,971人
2023年3月期880億円50億円109億円5.7%1,584億円81.3%2,976人
2024年3月期886億円44億円99億円5.0%1,695億円83.3%2,952人
2025年3月期903億円52億円121億円5.7%1,799億円85.3%2,940人
2026年3月期918億円59億円135億円6.4%1,924億円85.6%2,993人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益903億円918億円+16
売上原価660億円659億円−1
売上総利益243億円259億円+17
販売費及び一般管理費191億円200億円+9
営業利益(売上総利益−販管費)52億円59億円+7
経常利益146億円148億円+2
税引前利益147億円159億円+12
法人所得税25億円23億円−2
当期利益(親会社の所有者に帰属)121億円135億円+14

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物315億円335億円+20
棚卸資産156億円155億円−2
流動資産843億円851億円+8
有形固定資産303億円306億円+3
のれん1億円0億円−0
非流動資産(固定資産)957億円1,073億円+117
資産合計1,799億円1,924億円+125
流動負債180億円179億円−1
非流動負債(固定負債)78億円89億円+12
負債合計258億円268億円+11
親会社の所有者に帰属する持分1,348億円1,432億円+84
資本合計(純資産)1,542億円1,656億円+115
ニッタ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%8%16%59%現金及び現金同等物335億円(17%)棚卸資産155億円(8%)有形固定資産306億円(16%)のれん0億円(0%)その他の資産1,128億円(59%)ニッタ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%16%59%現金及び現金同等物335億円(17%)棚卸資産155億円(8%)有形固定資産306億円(16%)のれん0億円(0%)その他の資産1,128億円(59%)
資産合計を100とした構成。
ニッタ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成14%74%12%その他の負債268億円(14%)親会社の所有者に帰属する持分1,432億円(74%)非支配持分225億円(12%)ニッタ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成74%その他の負債268億円(14%)親会社の所有者に帰属す…1,432億円(74%)非支配持分225億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー70億円96億円+26
財務活動によるキャッシュ・フロー-52億円-55億円−2
減価償却費33億円32億円−1
有形固定資産の取得による支出-65億円-41億円+24
配当金の支払額-37億円-41億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ベルト・ゴム製品事業306億円+3.1%35億円11.3%619億円904人
ホース・チューブ製品事業330億円+4.6%11億円3.2%336億円920人
化工品事業117億円−11.5%9億円8.0%120億円439人
その他産業用製品事業117億円+1.7%2億円2.0%328億円392人
不動産事業13億円+9.1%4億円27.3%48億円0人
経営指導事業28億円+6.5%19億円68.1%7億円0人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ホース・チューブ製品事業 ベルト・ゴム製品事業 その他産業用製品事業 化工品事業 経営指導事業 不動産事業

ニッタ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益44%13%12%24%ベルト・ゴム製品事業35億円(44%)ホース・チューブ製品事業11億円(13%)化工品事業9億円(12%)その他産業用製品事業2億円(3%)不動産事業4億円(5%)経営指導事業19億円(24%)ニッタ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益44%24%ベルト・ゴム製品事業35億円(44%)ホース・チューブ製品事業11億円(13%)化工品事業9億円(12%)その他産業用製品事業2億円(3%)不動産事業4億円(5%)経営指導事業19億円(24%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,993人
提出会社1,104人
平均年齢43.2歳
平均勤続年数17.8年
平均年間給与680万円
ニッタ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数34%35%17%15%ベルト・ゴム製品事業904億円(34%)ホース・チューブ製品事業920億円(35%)化工品事業439億円(17%)その他産業用製品事業392億円(15%)ニッタ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数34%35%17%15%ベルト・ゴム製品事業904億円(34%)ホース・チューブ製品事業920億円(35%)化工品事業439億円(17%)その他産業用製品事業392億円(15%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,267人、発行済株式は29,272,000株。

ニッタ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行10.9%新田ゴム工業㈱10.4%アイビーピー㈱6.9%合同会社オンガホールディング5.2%㈱日本カストディ銀行(信託口3.9%ニッタ取引先持株会3.7%ニッタ共栄会2.6%ニッタ従業員持株会1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ニッタ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…10.9%新田ゴム工業㈱10.4%アイビーピー㈱6.9%合同会社オン…5.2%㈱日本カスト…3.9%ニッタ取引先…3.7%ニッタ共栄会2.6%ニッタ従業員…1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)10.9%
2新田ゴム工業㈱10.4%
3アイビーピー㈱6.9%
4合同会社オンガホールディングス5.2%
5㈱日本カストディ銀行(信託口)3.9%
6ニッタ取引先持株会3.7%
7ニッタ共栄会2.6%
8ニッタ従業員持株会1.6%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人)㈱みずほ銀行 決済営業部1.6%
10日本ゼオン㈱1.5%
ニッタ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元49592%97068%52944%90030%金融機関49592%金融商品取引業者2438%その他の法人97068%外国法人等52944%個人その他90030%ニッタ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元97068%90030%金融機関49592%金融商品取引業者2438%その他の法人97068%外国法人等52944%個人その他90030%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期314.74円63円36%9.7%12.6倍
2019年3月期307.78円68円27%8.8%11.7倍
2020年3月期210.97円70円38%5.9%10.0倍
2021年3月期164.62円70円53%4.4%16.0倍
2022年3月期370.45円100円39%9.3%7.5倍
2023年3月期387.27円110円32%8.8%7.6倍
2024年3月期353.84円122円61%7.3%11.3倍
2025年3月期436.73円140円62%8.2%8.6倍
2026年3月期490.47円160円105%8.5%9.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1968年11月工場を奈良県大和郡山市へ移転(奈良工場)1969年4月事業の一元化を図るため新田産業㈱を吸収合併1971年1月米国ユニロイヤル社と合弁会社ユニッタ㈱(現 ゲイツ・ユニッタ・アジア㈱)(現 関連会社)を大阪市東区(現 中央区)に設立
  • 1982年11月商号をニッタ㈱に変更、同時に本店を大阪市東区(現 中央区)へ移転1983年6月(有)ニッタ・ムアーカンパニー(現 ニッタ㈱)の工場を三重県名張市へ移転(名張工場)
  • 1983年11月米国ロデール社と合弁会社ロデール・ニッタ㈱(現 ニッタ・デュポン㈱)(現 関連会社)を大阪市東区(現 中央区)に設立
  • 1990年10月日本証券業協会に店頭登録
  • 1995年11月大阪証券取引所市場第二部に上場1996年9月東京証券取引所市場第二部に上場1997年9月東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定1998年3月本店を大阪市浪速区へ移転2009年7月ニッタ・ムアー㈱を吸収合併2012年5月中長期経営計画『V2020』(2012年度~20
  • 2017年12月東洋ゴム工業㈱(現TOYO TIRE㈱)より化工品事業を買収
  • 2020年12月中長期経営計画『SHIFT2030』(2021年度~2030年度)策定2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社及び当社の関係会社(当社、子会社33社及び関連会社11社(当連結会計年度末日現在)により構成)においては、ベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品、化工品、その他産業用製品、不動産、経営指導を主たる事業としております。各事業における当社及び主要関係会社の位置づけ等は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針