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決算データ · 試作 · 2025年12月期

東洋炭素(5310)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東洋炭素の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期411億円49億円750億円84.5%1,678人
2019年12月期364億円29億円761億円85.4%1,700人
2020年12月期312億円27億円761億円87.5%1,658人
2021年12月期377億円57億円45億円15.0%837億円86.3%1,640人
2022年12月期438億円67億円52億円15.2%894億円86.3%1,690人
2023年12月期493億円93億円75億円18.8%966億円87.4%1,736人
2024年12月期531億円122億円100億円23.1%1,132億円83.2%1,785人
2025年12月期462億円68億円55億円14.6%1,179億円82.7%1,678人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益531億円462億円−69
売上原価316億円304億円−12
売上総利益215億円158億円−57
販売費及び一般管理費93億円90億円−3
営業利益(売上総利益−販管費)122億円68億円−55
経常利益135億円81億円−54
税引前利益137億円76億円−61
法人所得税38億円21億円−16
当期利益(親会社の所有者に帰属)100億円55億円−45

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物160億円153億円−7
棚卸資産116億円157億円+40
流動資産641億円631億円−11
有形固定資産429億円481億円+52
非流動資産(固定資産)491億円549億円+58
資産合計1,132億円1,179億円+47
社債及び借入金(流動)8億円
社債及び借入金(非流動)38億円
流動負債174億円146億円−27
非流動負債(固定負債)16億円57億円+41
負債合計190億円204億円+14
親会社の所有者に帰属する持分869億円893億円+24
資本合計(純資産)942億円976億円+33
東洋炭素:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成13%13%41%33%現金及び現金同等物153億円(13%)棚卸資産157億円(13%)有形固定資産481億円(41%)その他の資産389億円(33%)東洋炭素:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成41%33%現金及び現金同等物153億円(13%)棚卸資産157億円(13%)有形固定資産481億円(41%)その他の資産389億円(33%)
資産合計を100とした構成。
東洋炭素:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成13%76%7%社債及び借入金46億円(4%)その他の負債158億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分893億円(76%)非支配持分83億円(7%)東洋炭素:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成76%社債及び借入金46億円(4%)その他の負債158億円(13%)親会社の所有者に帰属する…893億円(76%)非支配持分83億円(7%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー95億円61億円−34
財務活動によるキャッシュ・フロー-26億円24億円+50
減価償却費37億円44億円+6
有形固定資産の取得による支出-67億円-118億円−51
配当金の支払額-23億円-30億円−7

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本311億円−20.5%44億円14.1%984億円1,077人
米国47億円−8.5%1億円2.1%91億円110人
欧州50億円−6.7%1億円1.4%68億円113人
アジア128億円−5.3%4億円3.2%237億円378人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 アジア 欧州 米国

東洋炭素:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益88%8%日本44億円(88%)米国1億円(2%)欧州1億円(1%)アジア4億円(8%)東洋炭素:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益88%日本44億円(88%)米国1億円(2%)欧州1億円(1%)アジア4億円(8%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,678人
提出会社976人
平均年齢40.9歳
平均勤続年数15.2年
平均年間給与725万円
東洋炭素:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数64%7%7%23%日本1,077億円(64%)米国110億円(7%)欧州113億円(7%)アジア378億円(23%)東洋炭素:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数64%23%日本1,077億円(64%)米国110億円(7%)欧州113億円(7%)アジア378億円(23%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,961人、発行済株式は20,992,588株。

東洋炭素:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行9.6%近藤朋子7.4%近藤尚孝5.8%近藤ホールディングス㈱5.6%㈱日本カストディ銀行(信託口4.9%公益財団法人近藤記念財団4%NTコーポレーション㈱3%近藤孝子3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東洋炭素:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…9.6%近藤朋子7.4%近藤尚孝5.8%近藤ホールデ…5.6%㈱日本カスト…4.9%公益財団法人…4%NTコーポレ…3%近藤孝子3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)9.6%
2近藤朋子7.4%
3近藤尚孝5.8%
4近藤ホールディングス㈱5.6%
5㈱日本カストディ銀行(信託口)4.9%
6公益財団法人近藤記念財団4.0%
7NTコーポレーション㈱3.0%
8近藤孝子3.0%
9森田純子2.9%
10野村信託銀行㈱(投信口)2.0%
東洋炭素:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元48868%30767%44526%80892%金融機関48868%金融商品取引業者4280%その他の法人30767%外国法人等44526%個人その他80892%東洋炭素:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元48868%80892%金融機関48868%金融商品取引業者4280%その他の法人30767%外国法人等44526%個人その他80892%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期234.52円50円26%8.0%9.3倍
2019年12月期140.4円50円31%4.6%16.2倍
2020年12月期126.95円50円44%4.0%15.9倍
2021年12月期212.94円60円36%6.4%15.0倍
2022年12月期247.08円70円25%6.9%15.2倍
2023年12月期357.91円110円33%9.3%13.4倍
2024年12月期474.95円145円34%11.2%9.0倍
2025年12月期260.58円145円59%5.7%18.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1949年11月社名を東洋炭素株式会社に変更1956年5月米国 ナショナルカーボン社と代理店契約を締結1957年8月西ドイツ リングスドルフカーボン社と日本総代理店契約を締結1961年2月香川県三豊郡柞田町(現 香川県観音寺市)に四国工場(1980年5月に東炭化工株式会社として分離)を設置196
  • 2007年12月東洋炭素生産技術センターに改称)を設置1975年2月本社工場を廃止し、大野原工場へ集約1981年8月香川県三豊郡大野原町(現 香川県観音寺市)に萩原工場を設置
  • 1985年12月香川県三豊郡詫間町(現 香川県三豊市)に詫間工場(1995年2月 詫間事業所に改組)を設置1986年3月米国 イリノイ州にTOYO TANSO AMERICA,INC.を設立1987年4月米国 オレゴン州にTTA,INC.を設立1987年7月TTA,INC.がTOYO TANSO
  • 1991年11月台湾 台北市に株式取得により精工碳素股份有限公司を設置(2001年9月 桃園縣(現 桃園市)へ本店移転) 米国 オレゴン州(登記簿上はデラウェア州)にTOYO TANSO USA, INC.を設立1992年8月TTAMERICA,INC.を清算1994年8月中国 上海市に上海東洋
  • 2007年12月大阪市北区梅田に本社を移転旧本社事業所を近藤照久記念東洋炭素総合開発センターに改称2008年2月GRAPHITES TECHNOLOGIE ET INDUSTRIE S.A.をTOYO TANSO FRANCE S.A.に社名変更2008年3月タイ バンコク市にTOYO TANS
  • 2013年11月大阪市西淀川区に本社を移転2014年9月中国 平湖市に東洋炭素(浙江)有限公司を設立2015年5月インドネシア 西ジャワ州にPT. TOYO TANSO INDONESIAを設立
  • 2015年12月メキシコ グアナファト州にTOYO TANSO MEXICO S.A. DE C.V.を設立2017年6月当社が所有する嘉祥東洋炭素有限公司の持分全部を嘉祥県正大炭素製品有限公司に譲渡(嘉祥東洋炭素有限公司は連結子会社から除外)
  • 2018年12月TOYO TANSO GRAPHITE AND CARBON PRODUCTS INDUSTRY AND COMMERCIAL A.Sを清算2019年6月中国 成都市に成都東洋炭素工業有限公司を設立2020年6月ATNグラファイト・テクノロジー株式会社に資本参加2020年8月TO

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当企業グループは、当社、連結子会社12社(国内2社、海外10社)、非連結子会社5社(海外5社)および持分法適用の関連会社2社(国内1社、海外1社)で構成されております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針