決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＯＴＯ（5332）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＯＴＯの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 5,923億円 | — | 368億円 | — | 5,643億円 | 59.1% | 32,428人 |
| 2019年3月期 | 5,861億円 | — | 324億円 | — | 5,750億円 | 58.9% | 33,431人 |
| 2020年3月期 | 5,965億円 | — | 236億円 | — | 5,839億円 | 57.2% | 33,554人 |
| 2021年3月期 | 5,778億円 | 397億円 | 270億円 | 6.9% | 6,460億円 | 56.7% | 33,800人 |
| 2022年3月期 | 6,453億円 | 522億円 | 401億円 | 8.1% | 6,410億円 | 63.2% | 34,614人 |
| 2023年3月期 | 7,012億円 | 491億円 | 389億円 | 7.0% | 7,316億円 | 62.0% | 34,152人 |
| 2024年3月期 | 7,023億円 | 428億円 | 372億円 | 6.1% | 7,903億円 | 63.6% | 33,386人 |
| 2025年3月期 | 7,245億円 | 485億円 | 122億円 | 6.7% | 8,139億円 | 64.1% | 32,968人 |
| 2026年3月期 | 7,374億円 | 538億円 | 403億円 | 7.3% | 8,275億円 | 63.8% | 30,324人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 7,245億円 | 7,374億円 | +130 |
| 売上原価 | 4,704億円 | 4,749億円 | +45 |
| 売上総利益 | 2,541億円 | 2,626億円 | +85 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,056億円 | 2,088億円 | +32 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 485億円 | 538億円 | +53 |
| 経常利益 | 504億円 | 607億円 | +103 |
| 税引前利益 | 243億円 | 587億円 | +343 |
| 法人所得税 | 118億円 | 204億円 | +86 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 122億円 | 403億円 | +281 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,228億円 | 1,329億円 | +101 |
| 棚卸資産 | 920億円 | 800億円 | −120 |
| 流動資産 | 3,746億円 | 3,721億円 | −25 |
| 有形固定資産 | 2,614億円 | 2,679億円 | +65 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,394億円 | 4,554億円 | +160 |
| 資産合計 | 8,139億円 | 8,275億円 | +136 |
| 社債及び借入金（流動） | 237億円 | 233億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 10億円 | 13億円 | +3 |
| 流動負債 | 2,308億円 | 2,384億円 | +76 |
| 非流動負債（固定負債） | 527億円 | 552億円 | +24 |
| 負債合計 | 2,835億円 | 2,936億円 | +101 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,119億円 | 4,156億円 | +37 |
| 資本合計（純資産） | 5,304億円 | 5,339億円 | +35 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 714億円 | 712億円 | −1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -190億円 | -386億円 | −195 |
| 減価償却費 | 350億円 | 344億円 | −7 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -446億円 | -365億円 | +81 |
| 配当金の支払額 | -170億円 | -167億円 | +3 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本住設事業 | 4,962億円 | −0.5% | — | 203億円 | 4.1% | 3,469億円 | 14,552人 |
| 米州事業 | 756億円 | +7.3% | — | 48億円 | 6.3% | 802億円 | 1,505人 |
| アジア・オセアニア事業 | 1,031億円 | +4.4% | — | 102億円 | 9.9% | 1,264億円 | 9,187人 |
| 欧州事業 | 57億円 | +16.2% | — | -4億円 | -7.6% | 57億円 | 121人 |
| 中国大陸事業 | 744億円 | −13.1% | — | -69億円 | -9.3% | 913億円 | 3,985人 |
| セラミック事業 | 674億円 | +33.9% | — | 289億円 | 42.9% | 516億円 | 880人 |
| グローバル住設事業 | 7,550億円 | −0.4% | — | 279億円 | 3.7% | 6,504億円 | 29,350人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：グローバル住設事業 日本住設事業 アジア・オセアニア事業 米州事業 中国大陸事業 セラミック事業 欧州事業
従業員
連結従業員30,324人
提出会社7,758人
平均年齢45.2歳
平均勤続年数18.9年
平均年間給与781万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は41,951人、発行済株式は166,358,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 17.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 8.9% |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 6.3% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.3% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.2% |
| 6 | TOTO持株会 | 2.0% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 8 | HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 500 HKMPF 10PCT POOL (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 1.6% |
| 9 | 野村信託銀行（投信口） | 1.5% |
| 10 | JOHN HANCOCK INVESTMENT TRUST- JOHN HANCOCK DISCIPLINED VALUE INTERNATIONAL FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 217.5円 | 72円 | 39% | 11.7% | 25.8倍 |
| 2019年3月期 | 191.26円 | 90円 | 38% | 9.6% | 24.5倍 |
| 2020年3月期 | 139.26円 | 90円 | 64% | 7.0% | 25.8倍 |
| 2021年3月期 | 159.24円 | 70円 | 51% | 7.7% | 42.4倍 |
| 2022年3月期 | 236.74円 | 95円 | 45% | 10.4% | 20.9倍 |
| 2023年3月期 | 229.66円 | 100円 | 73% | 9.1% | 19.2倍 |
| 2024年3月期 | 219.3円 | 100円 | 60% | 7.8% | 19.5倍 |
| 2025年3月期 | 71.73円 | 100円 | 56% | 2.4% | 54.3倍 |
| 2026年3月期 | 243.01円 | 110円 | 41% | 7.7% | 20.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 連結売上高は737,441百万円（前期比1.8%増）、営業利益は53,759百万円（同10.9%増）、経常利益は60,689百万円（同20.5%増）となった。中国大陸事業の事業再編費用や投資有価証券売却益等の特別損益を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は40,257百万円（同230.8%増）となった
- 中国大陸事業では衛生陶器工場2拠点の閉鎖を含む構造改革を実施し、連結子会社の東陶機器（北京）有限公司と東陶華東有限公司を閉鎖・清算した。この影響等により連結の従業員数は前期末比2,644名減少し30,324名となった
- 米州事業では2025年11月に米国ジョージア州モロー市の新工場棟で衛生陶器の生産を開始し、生産能力を従来比150%に拡大した。中東地域では2025年9月にサウジアラビアの首都リヤドに現地法人TOTO AR Companyを設立した
- 日本住設事業の売上高は479,663百万円（前期比0.3%減）、営業利益は20,253百万円（同7.5%減）となった。米州事業の売上高は75,623百万円（同7.3%増）、営業利益は4,790百万円（同7.0%減）となった
- アジア・オセアニア事業の売上高は54,914百万円（前期比9.3%増）、営業利益は10,239百万円（同24.3%増）となった。欧州事業の営業損失は428百万円（前期は812百万円の損失）に縮小した。中国大陸事業の売上高は53,863百万円（同19.5%減）となり、営業損失は6,934百万円（前期は3,554百万円の損失）に拡大した
- セラミック事業は半導体デバイスメーカーの稼働率向上に伴う交換需要の拡大により、売上高は67,414百万円（前期比34.0%増）、営業利益は28,943百万円（同41.7%増）となった
- 現金及び現金同等物の期末残高は131,188百万円（前期末比10,485百万円増）となった。財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払16,703百万円、自己株式の取得20,005百万円等により38,555百万円の支出となった
- 設備投資は43,159百万円を実施した。日本住設事業で18,482百万円、海外住設事業で19,135百万円を投じ、減損損失4,456百万円を計上した
2025年3月期
- 連結売上高は724,454百万円（前期比3.2%増）、営業利益は48,479百万円（同13.4%増）、経常利益は50,369百万円（同2.2%減）となった。中国大陸事業で減損損失を計上したことにより親会社株主に帰属する当期純利益は12,168百万円（同67.3%減）となった
- 中国大陸事業を中心に減損損失34,092百万円を計上した
- 日本住設事業の売上高は481,346百万円（前期比1.7%増）、営業利益は21,900百万円（同1.8%減）となった。米州事業はウォシュレットの拡販により売上高70,478百万円（同19.7%増）、営業利益5,153百万円（同85.7%増）となった
- アジア・オセアニア事業の売上高は50,220百万円（前期比11.7%増）、営業利益は8,236百万円（同34.3%増）となった。中国大陸事業は不動産市況低迷や競争激化の影響で売上高66,924百万円（同20.4%減）となり、営業損益は3,554百万円の損失（前期は4,366百万円の利益）となった。欧州事業の売上高は4,882百万円（同8.2%増）、営業損失は812百万円（前期は1,349百万円の損失）となった
- セラミック事業は半導体市況の回復に伴う静電チャック販売増等により、売上高は50,325百万円（前期比38.0%増）、営業利益は20,419百万円（同86.2%増）となった
- ESG投資指標「DJSI World Index」の構成銘柄に13回目の選定、「DJSI Asia Pacific」には16年連続で選定された。CDPの気候変動評価で2年連続、水セキュリティでは初めて最高評価「Aリスト」に選定された。iFデザイン賞2025を3製品が受賞し12年連続の受賞となった
- 現金及び現金同等物の期末残高は120,702百万円（前期末比18,065百万円増）となった。営業活動によるキャッシュ・フローは71,381百万円の収入、財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払16,964百万円等により19,007百万円の支出となった
- 設備投資は50,698百万円を実施した。日本住設事業で17,989百万円、海外住設事業で28,620百万円（うち中国大陸13,956百万円、米州12,701百万円）を投じた
2024年3月期
- 連結売上高は702,284百万円（前期比0.2%増）、営業利益は42,766百万円（同12.9%減）、経常利益は51,515百万円（同5.9%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は37,196百万円（同4.5%減）となった
- 日本住設事業の売上高は473,092百万円（前期比2.2%増）、営業利益は22,309百万円（同14.7%増）となった。中国大陸事業は不動産市況低迷の影響を受け、売上高は84,074百万円（同1.2%減）、営業利益は4,366百万円（同46.3%減）となった
- アジア・オセアニア事業の売上高は44,958百万円（前期比0.5%増）、営業利益は6,131百万円（同14.1%減）となった。米州事業はウォシュレットの拡販により売上高58,890百万円（同10.2%増）、営業利益27億74百万円（前期は10億87百万円の損失）となった。欧州事業はドイツの暖房工事関連の影響が続き、売上高4,512百万円（同14.9%減）、営業損失13億49百万円（前期は12億97百万円の損失）となった
- セラミック事業は半導体市況低迷の影響を受け、売上高は36,476百万円（前期比26.3%減）、営業利益は10,965百万円（同43.4%減）となった
- CDPの気候変動評価で初めて最高評価「Aリスト企業」に選定され、「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」にも2年連続で選定された。ハンドドライヤー「クリーンドライ」がiFデザイン賞を受賞し、11年連続の受賞となった
- 現金及び現金同等物の期末残高は102,636百万円（前期末比5,142百万円増）となった。営業活動によるキャッシュ・フローは76,311百万円の収入、財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払16,960百万円等により18,954百万円の支出となった
- 設備投資は58,146百万円を実施した。グローバル住設事業（日本）で24,940百万円、海外で26,788百万円（うち中国大陸11,146百万円、米州8,959百万円）を投じた
- 連結の従業員数は33,386名となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1917年5月日本陶器合名会社(現在のノリタケ㈱)内にあった製陶研究所の技術をもって、資本金100万円で東洋陶器株式会社を設立し、衛生陶器の製造販売を開始
- 1920年1月日本で最初の連続焼成窯(ドレスラー式トンネル窯)による焼成を開始
- 1937年10月衛生陶器工場竣工(茅ヶ崎工場)
- 1946年11月水栓金具の生産開始(小倉第一金具工場竣工)
- 1949年5月株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所)
- 1958年9月プラスチック製品生産開始(茅ヶ崎工場)
- 1962年6月衛生陶器工場竣工(滋賀工場)
- 1967年4月水栓金具工場竣工(小倉第二工場)
- 1968年4月衛生陶器工場竣工(中津工場)
- 1970年2月ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場)
- 1970年3月東陶機器株式会社に社名変更
- 1971年5月水栓金具工場竣工(大分工場)
- 1972年1月洗面化粧台の生産開始(行橋工場竣工)
- 1980年10月給湯機の生産開始(滋賀工場)
- 1980年12月アフターサービス業務会社を設立(東陶メンテナンス㈱(現社名：TOTOメンテナンス㈱))
- 1985年3月施工・管理業務会社を設立(東陶エンジニアリング㈱(現社名：TOTOアクアエンジ㈱))
- 1986年3月ユニットバスルーム製造会社を設立(千葉東陶㈱(現社名：TOTOバスクリエイト㈱))
- 1989年3月決算期を11月30日から3月31日に変更
- 1989年7月システムキッチン製造会社を設立(東陶ハイリビング㈱(現社名：TOTOハイリビング㈱))
- 1989年11月米国に販売会社を設立(TOTO Kiki U.S.A. Inc.(現社名：TOTO U.S.A., Inc.))
- 1991年9月米国に衛生陶器製造会社を設立(TOTO Industries(Atlanta),Inc.(現社名：TOTO U.S.A., Inc.))
- 1991年11月ウォシュレット工場竣工(小倉第三工場)
- 1992年4月ニューセラミック工場竣工(中津第二工場)1994年中国大陸に製造会社を設立 5月 衛生陶器製造会社(北京東陶有限公司) 6月 ホーロー浴槽製造会社(南京東陶有限公司) 7月 水栓金具製造会社(東陶機器(大連)有限公司(現社名：東陶(大連)有限公司))
- 1994年6月ニューセラミック製造会社を設立(東陶オプトロニクス㈱ (現社名：TOTOファインセラミックス㈱))
- 1995年3月中国大陸に衛生陶器製造会社を設立(東陶機器(北京)有限公司)
- 1995年9月マレーシアにウォシュレット製造会社を設立(TOTO Kiki (Malaysia) Sdn. Bhd.(現社名：TOTO Malaysia Sdn. Bhd.))
- 1995年11月中国大陸に販売・持株会社を設立(東陶機器(中国)有限公司(現社名：東陶(中国)有限公司))
- 1996年10月米国に持株会社を設立(TOTO U.S.A., Inc.)
- 2001年1月米国の販売会社(TOTO Kiki U.S.A. Inc.)と製造会社(TOTO Industries(Atlanta),Inc.)を統合し、TOTO U.S.A., Inc.に社名変更従来の持株会社(TOTO U.S.A., Inc.)は、TOTO U.S.A. Holding
- 2001年10月当社・愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)の3社共同で、会社分割制度を用い、ウォシュレット製造会社を設立(㈱パンウォッシュレット(現社名：TOTOウォシュレットテクノ㈱))
- 2002年3月ベトナムに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Vietnam Co., Ltd.)
- 2006年3月メキシコに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Sanitarios de Mexico S.A. de C.V.(現社名：TOTO Mexico, S.A. de C.V.))
- 2007年3月愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)よりTOTOウォシュレットテクノ㈱の株式をすべて取得し、100％子会社化
- 2007年5月TOTO株式会社に社名変更
- 2007年12月ドイツの持株会社(TOTO Gerate GmbH (現社名：TOTO Europe GmbH))に増資を実施
- 2008年1月シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立(TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.)
- 2009年11月タイに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.)(現社名：TOTO (Thailand) Co., Ltd.)
- 2011年1月インドに現地法人を設立(TOTO India Industries Pvt. Ltd.)
- 2013年4月会社分割(新設分割)を用い、水栓金具等製造会社を設立(TOTOアクアテクノ㈱)
- 2013年7月TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.(現社名：TOTO (Thailand) Co., Ltd.)の株式を
- 2015年8月創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設
- 2017年5月創立100周年
- 2022年6月監査等委員会設置会社へ移行
- 2025年9月サウジアラビアに現地法人を設立（TOTO AR Company）
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社48社、持分法適用の関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び持分法適用の関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。 (1) グローバル住設事業主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。＜日本住設事業＞当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具等を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOアクアエンジ㈱は、住宅設備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YC72）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0X9）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRCX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4UY）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODD3）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針