決算データ · 試作 · 2026年3月期
ニッコー（5343）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ニッコーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 140億円 | — | 2億円 | — | 95億円 | 11.2% | 656人 |
| 2019年3月期 | 137億円 | — | 1億円 | — | 95億円 | 13.5% | 680人 |
| 2020年3月期 | 134億円 | — | 1億円 | — | 93億円 | 15.3% | 639人 |
| 2021年3月期 | 115億円 | -6億円 | -7億円 | -5.5% | 90億円 | 8.6% | 615人 |
| 2022年3月期 | 126億円 | -2億円 | -1億円 | -1.4% | 87億円 | 8.4% | 601人 |
| 2023年3月期 | 140億円 | -2億円 | -2億円 | -1.5% | 93億円 | 6.0% | 605人 |
| 2024年3月期 | 147億円 | 2億円 | 2億円 | 1.0% | 91億円 | 7.9% | 607人 |
| 2025年3月期 | 151億円 | 4億円 | 3億円 | 2.5% | 97億円 | 18.4% | 579人 |
| 2026年3月期 | 160億円 | 7億円 | 8億円 | 4.5% | 101億円 | 27.6% | 571人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 151億円 | 160億円 | +9 |
| 売上原価 | 104億円 | 106億円 | +3 |
| 売上総利益 | 47億円 | 53億円 | +7 |
| 販売費及び一般管理費 | 43億円 | 46億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 4億円 | 7億円 | +4 |
| 経常利益 | 4億円 | 7億円 | +4 |
| 税引前利益 | 4億円 | 7億円 | +4 |
| 法人所得税 | 1億円 | -1億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 8億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 15億円 | 16億円 | +1 |
| 棚卸資産 | 14億円 | 15億円 | +1 |
| 流動資産 | 68億円 | 70億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 25億円 | 24億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 29億円 | 31億円 | +2 |
| 資産合計 | 97億円 | 101億円 | +4 |
| 社債及び借入金（流動） | 16億円 | 10億円 | −6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 4億円 | +4 |
| 流動負債 | 62億円 | 54億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 17億円 | 18億円 | +2 |
| 負債合計 | 79億円 | 73億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 18億円 | 26億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 18億円 | 28億円 | +10 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | -3億円 | −4 |
| 減価償却費 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -2億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 住設環境機器事業 | 110億円 | +2.5% | — | 12億円 | 10.6% | 34億円 | 212人 |
| 機能性セラミック商品事業 | 30億円 | +10.5% | — | 4億円 | 13.8% | 21億円 | 154人 |
| 陶磁器事業 | 20億円 | +21.7% | — | 0億円 | 2.0% | 23億円 | 133人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：住設環境機器事業 機能性セラミック商品事業 陶磁器事業
従業員
連結従業員571人
提出会社570人
平均年齢46.4歳
平均勤続年数19.7年
平均年間給与470万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,331人、発行済株式は29,842,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 三谷 充 | 30.3% |
| 2 | 三谷産業 | 10.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・ＴＤＫ退職給付信託口) | 6.7% |
| 4 | 公益財団法人三谷育英会 | 3.9% |
| 5 | 北陸銀行 | 2.8% |
| 6 | 北國銀行 | 2.7% |
| 7 | 三谷サービスエンジン | 2.6% |
| 8 | 大和ハウス工業 | 2.6% |
| 9 | 住友不動産シスコン | 2.3% |
| 10 | 三谷 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 6.87円 | — | — | 17.0% | 21.3倍 |
| 2019年3月期 | 5.76円 | — | — | 11.5% | 23.4倍 |
| 2020年3月期 | 5.22円 | — | — | 9.0% | 30.1倍 |
| 2021年3月期 | -29.29円 | — | — | -62.4% | — |
| 2022年3月期 | -3.68円 | — | — | -11.4% | — |
| 2023年3月期 | -7.61円 | — | — | -27.7% | — |
| 2024年3月期 | 6.22円 | — | — | 22.9% | 23.6倍 |
| 2025年3月期 | 10.93円 | — | — | 23.1% | 13.4倍 |
| 2026年3月期 | 28.08円 | — | — | 35.7% | 7.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年10月本社を金沢市から松任町(現 白山市)へ移転登記する。1966年２月 株式会社日硬陶器西部販売所と株式会社日硬陶器金沢販売所が合併し、日硬陶器販売株式会社(現 ニッコーロジスティクス株式会社)となる。(現 連結子会社)1966年４月埼玉県行田市に合成樹脂製品の専門工場(埼玉工場)を
- 1983年11月商号をニッコー株式会社に変更する。
- 1985年11月アルミナ基板および集積回路の本格生産を開始する。
- 1986年11月埼玉工場にて注型高級浴槽(ケミカルセラミック浴槽)の本格生産を開始する。1987年７月還元磁器製和食器の生産を開始する。1989年７月埼玉工場にて透明浴槽のプレス生産を開始する。
- 1989年10月名古屋証券取引所市場第二部に上場する。1991年２月 タイのASIA TABLEWARE INDUSTRY CO., LTD. (現 PATRA PORCELAIN CO., LTD.)(食器メーカー)に資本参加する。1993年５月 シンガポールに井元産業株式会社と合弁で現地法人
- 2013年12月東京オフィスを東京本社に改称し、従来の本社(石川県白山市)との２本社制へ移行する。2014年９月第三者割当増資により資本金3,470百万円となる。2015年１月ＴＤＫ株式会社との資本業務提携を解消する。2016年７月ニッコーエムイー株式会社を当社に吸収合併する。2018年５月創業
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、住設環境機器事業、機能性セラミック商品事業および陶磁器事業での製造・販売等を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。当社グループの事業に係る位置付けの概要は次のとおりです。(1) 住設環境機器事業当社が製造・販売および浄化槽の維持管理等を行っています。(2) 機能性セラミック商品事業当社が製造・販売を行っています。(3) 陶磁器事業 当社が製造・販売しているほか、海外においては連結子会社１社(NIKKO CERAMICS, INC.)を米国における販売総代理店、持分法適用関連会社１社(N&I ASIA PTE LTD)を東南アジアにおける販売代理店としています。(4) その他当社が捨てられるボーンチャイナを再利用した肥料の製造・販売を行っています。 なお、その他の関係会社である三谷産業㈱とは、主に住設環境機器および機能性セラミック商品に関わる当社の商品を販売するほか、同社から住設環境機器商品および機能性セラミック商品の原材料を仕入れています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDSD）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5JO）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNNZ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0XL）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH2J）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針