図解経済
セグメント三菱製鋼(5632)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑三菱製鋼(5632)決算データ › 特殊鋼鋼材

三菱製鋼のセグメント · 試作 · 2026年3月期

特殊鋼鋼材

この事業は炭素鋼やばね鋼、非調質鋼、軸受鋼、快削鋼、工具鋼、窒化鋼など特殊鋼鋼材を製造・販売する。三菱製鋼室蘭特殊鋼株式会社やインドネシアのPT.JATIM TAMAN STEEL MFG.、PT. MSM INDONESIAなどの子会社が製造を担う。

  • 炭素鋼
  • 低合金鋼
  • ばね鋼
  • 軸受鋼
  • 工具鋼
  • 窒化鋼

何をしている事業か

特殊鋼鋼材(炭素鋼、低合金鋼、ばね鋼、非調質鋼、軸受鋼、快削鋼、工具鋼、窒化鋼)

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は三菱製鋼が持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
三菱製鋼 室蘭特殊鋼㈱特殊鋼鋼材東京都中央区70%
PT.JATIM TAMAN STEEL MFG.特殊鋼鋼材Sidoarjo,61257 Jawa Timur, Indonesia75%
PT. MSM INDONESIA特殊鋼鋼材Gresik,61123 Jawa Timur, Indonesia100%
(持分法適用関連会社)特殊鋼鋼材北海道室蘭市20%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は556億円で、会社全体の36.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

三菱製鋼・特殊鋼鋼材:収益と利益の推移三菱製鋼・特殊鋼鋼材:収益と利益の推移収益2021/3449億円2022/3865億円2023/31,002億円2024/3889億円2025/3815億円利益2021/32022/366億円2023/364億円2024/323億円2025/333億円利益33億円三菱製鋼・特殊鋼鋼材:収益と利益の推移三菱製鋼・特殊鋼鋼材:収益と利益の推移収益2021/3449億円2022/3865億円2023/31,002億円2024/3889億円2025/3815億円利益2021/32022/366億円2023/364億円2024/323億円2025/333億円利益33億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期449億円
2022年3月期865億円66億円649億円875人
2023年3月期1,002億円64億円662億円889人
2024年3月期889億円23億円608億円868人
2025年3月期815億円33億円567億円903人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • 特殊鋼鋼材事業の売上高は、前期比166億2千1百万円(20.4%)減収の649億5百万円となりました。
  • 一方、国内事業は需要減や室蘭コンビナートの高炉トラブル・火災事故に伴う売上数量減等により、特殊鋼鋼材事業全体では減収となりました。

2025年3月期

  • 特殊鋼鋼材事業の売上高は、前期比73億2千4百万円(8.2%)減収の815億2千6百万円となりました。

2024年3月期

  • このような状況下、当社グループの連結売上高は、ばね事業において自動車需要回復に伴う売上数量増や売価転嫁の効果があったものの、特殊鋼鋼材事業の売上数量減影響等により、前期比5億9千4百万円(0.3%)減収の1,699億4千3百万円となりました。
  • 連結営業利益は、北米ばね子会社の損益が著しく改善したものの、国内特殊鋼鋼材事業の大幅な損益悪化により、前期比7億3千9百万円(13.3%)減益の48億8百万円となりました。
  • 特殊鋼鋼材事業の売上高は、前期比112億9千4百万円(11.3%)減収の888億5千万円となりました。

2023年3月期

  • 特殊鋼鋼材事業の売上高は、前期比136億4千2百万円(15.8%)増収の1,001億4千5百万円となりました。

2022年3月期

  • 連結営業利益は、売上げの回復、増産によるコスト改善と、前期に実施した固定費削減に加え、特殊鋼鋼材事業における昨年度の高炉改修に伴う一過性費用の解消等により、前期比112億1千4百万円増益の62億7千万円(前期は営業損失49億4千3百万円)となりました。
  • 特殊鋼鋼材事業の売上高は、建設機械及び産業機械・工作機械メーカーの需要増に加え、新型コロナウイルス影響からの回復もあり、前期比416億2千3百万円(92.7%)増収の865億3百万円となりました。
  • 特殊鋼鋼材事業全体としては、国内外ともに原材料価格上昇の売価反映タイムラグによるマイナス要因があったものの、前期比102億3千5百万円増益の66億1千5百万円(前期は営業損失36億1千9百万円)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。