決算データ · 試作 · 2026年3月期
昭和鉄工（5953）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、昭和鉄工の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 125億円 | — | 4億円 | — | 153億円 | 31.4% | 373人 |
| 2019年3月期 | 123億円 | — | 3億円 | — | 152億円 | 31.4% | 383人 |
| 2020年3月期 | 120億円 | — | 0億円 | — | 146億円 | 30.3% | 387人 |
| 2021年3月期 | 115億円 | 1億円 | 2億円 | 0.4% | 153億円 | 35.2% | 380人 |
| 2022年3月期 | 107億円 | -2億円 | -1億円 | -1.8% | 148億円 | 34.0% | 377人 |
| 2023年3月期 | 120億円 | -1億円 | 1億円 | -0.5% | 156億円 | 36.0% | 381人 |
| 2024年3月期 | 135億円 | 7億円 | 11億円 | 4.9% | 200億円 | 44.0% | 373人 |
| 2025年3月期 | 144億円 | 12億円 | 11億円 | 8.4% | 194億円 | 47.9% | 384人 |
| 2026年3月期 | 151億円 | 13億円 | 11億円 | 8.8% | 224億円 | 54.5% | 396人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 144億円 | 151億円 | +7 |
| 売上原価 | 104億円 | 107億円 | +3 |
| 売上総利益 | 40億円 | 44億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 28億円 | 30億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 12億円 | 13億円 | +1 |
| 経常利益 | 13億円 | 16億円 | +2 |
| 税引前利益 | 13億円 | 16億円 | +2 |
| 法人所得税 | 3億円 | 5億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 11億円 | 11億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 34億円 | 27億円 | −7 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 流動資産 | 100億円 | 100億円 | +0 |
| 有形固定資産 | 38億円 | 40億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 94億円 | 124億円 | +29 |
| 資産合計 | 194億円 | 224億円 | +30 |
| 社債及び借入金（流動） | 33億円 | 31億円 | −2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 流動負債 | 76億円 | 69億円 | −7 |
| 非流動負債（固定負債） | 26億円 | 33億円 | +8 |
| 負債合計 | 101億円 | 102億円 | +1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 63億円 | 73億円 | +10 |
| 資本合計（純資産） | 93億円 | 122億円 | +29 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | 3億円 | −6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | -3億円 | +0 |
| 減価償却費 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 機器装置事業 | 82億円 | +8.2% | — | 7億円 | 8.9% | 70億円 | 202人 |
| 素形材加工事業 | 24億円 | +5.7% | — | 1億円 | 5.4% | 39億円 | 92人 |
| サービスエンジニアリング事業 | 45億円 | −2.2% | — | 5億円 | 10.4% | 12億円 | 65人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：機器装置事業 サービスエンジニアリング事業 素形材加工事業
従業員
連結従業員396人
提出会社392人
平均年齢40.02歳
平均勤続年数16.35年
平均年間給与600万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は566人、発行済株式は897,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 福岡銀行 | 4.7% |
| 2 | 西日本シティ銀行 | 4.7% |
| 3 | 北九州銀行 | 4.3% |
| 4 | 西部ガスホールディングス | 4.2% |
| 5 | 西日本鉄道 | 3.5% |
| 6 | 山本裕治 | 3.3% |
| 7 | 飯田久泰 | 3.2% |
| 8 | 飯田卓子 | 2.7% |
| 9 | 飯田吉宣 | 2.7% |
| 10 | 渡邊秀一郎 | 2.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 545.39円 | 80円 | 23% | 10.3% | 4.3倍 |
| 2019年3月期 | 318.86円 | 50円 | 21% | 5.4% | 6.0倍 |
| 2020年3月期 | 25.73円 | 50円 | 10% | 0.5% | 56.4倍 |
| 2021年3月期 | 252.65円 | 50円 | 23% | 4.2% | 7.6倍 |
| 2022年3月期 | -120.26円 | 50円 | — | -1.9% | — |
| 2023年3月期 | 95.78円 | 50円 | 84% | 1.5% | 19.7倍 |
| 2024年3月期 | 1,272.88円 | 140円 | 11% | 14.6% | 2.0倍 |
| 2025年3月期 | 1,271.39円 | 120円 | 10% | 11.6% | 3.1倍 |
| 2026年3月期 | 1,332.89円 | 150円 | 11% | 10.2% | 4.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1883年10月、斎藤一が福岡市極楽寺町に医療器械の製造販売を目的に斎藤製作所を開業したのが、提出会社の起源であります。以来、個人営業の時代が続きましたが、1890年より蒸気暖房装置の製造販売を開始し、ボイラーメーカーとしての基礎を確立いたしました。その後の主な変遷は次のとおりであります。 年月
- 1934年12月社名を「昭和鉄工株式会社」に変更
- 1937年11月福岡県糟屋郡箱崎町(現・福岡市東区箱崎五丁目)に工場を建設し、本社を移転
- 1959年11月アサヒ不動産株式会社(現・昭和トータルサービス株式会社に吸収合併)を設立1960年５月株式会社昭和鉄工東京製作所(東京都大田区)を設立し、放熱器の製造を開始1975年８月福岡県糟屋郡宇美町に宇美工場を新設し、ファンコイルユニット、エアハンドリングユニット等の空調機器の製造を開始1
- 1990年12月福岡証券取引所へ株式を上場1993年３月東京工場の生産ラインを札幌工場へ移設集約し、東京工場を閉鎖
- 1995年12月中国大連市に合弁会社大連氷山空調設備有限公司を設立(
- 2021年12月、全持分譲渡により持分法適用関連会社から除外)1998年４月昭和メンテサービス株式会社営業開始サーモデバイス事業部を発足、産業用熱処理炉の製造販売を開始1999年４月札幌工場を独立し、北海道昭和鉄工株式会社営業開始物流部門を独立し、昭和トータルサービス株式会社(現・連結子会社)営
- 2013年12月Korea Pionics Co.,Ltd.(現・KC Innovation Co.,Ltd.)に追加出資を行い、持分法適用関連会社化(2016年３月、株式一部売却により持分法適用関連会社から除外 2024年３月、全株式売却)
- 2017年11月本社を宇美工場(福岡県糟屋郡宇美町)内に移転2019年４月昭和ネオス株式会社(旧・昭和メンテサービス株式会社、連結子会社)を吸収合併2026年４月サービスエンジニアリング事業部を発足
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社１社で構成され(2026年３月31日現在)、空調機器、熱源機器、環境製品、橋の欄干製品、液晶パネル製造用の熱処理炉装置、各種鋳物製品等の製造販売等及び工事請負を主な事業内容としております。当社グループの事業に係わる位置づけ、セグメントの関連は、次のとおりであります。なお、下記事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 注記事項 (セグメント情報等)」における事業区分と同一であります。 機器装置事業……当部門においては、ファンコイルユニット、エアハンドリングユニット等の空調機器、業務用エコキュート、ボイラー、ヒーター、バーナー、オユシス等の熱源機器、循環温浴器、空気清浄機等の環境機器、液晶パネル製造用熱処理炉の製造販売を行っております。素形材加工事業……当部門においては、橋の欄干、防護柵等の景観製品、ダクタイル鋳鉄、合金特殊鋳造製品の製造販売を行っております。サービスエンジニアリング事業……当部門においては、空調設備、給排水衛生設備等の請負工事を行っているほか、販売及びメンテナンス、取替工事等を行っております。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE8F）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5OD）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUG7）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8TQ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OK2D）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針