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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ワイズホールディングス(5955)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ワイズホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期89億円6億円151億円67.8%405人
2019年3月期93億円4億円149億円69.9%425人
2020年3月期95億円4億円157億円67.6%451人
2021年3月期93億円5億円3億円5.5%162億円66.4%425人
2022年3月期110億円8億円6億円6.8%169億円65.7%444人
2023年3月期119億円7億円4億円5.5%173億円65.4%447人
2024年3月期122億円3億円3億円2.6%181億円63.6%455人
2025年3月期118億円5億円3億円3.8%179億円65.4%444人
2026年3月期127億円6億円4億円4.6%183億円65.5%438人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益118億円127億円+9
売上原価95億円102億円+7
売上総利益23億円25億円+2
販売費及び一般管理費18億円19億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)5億円6億円+1
経常利益5億円6億円+1
税引前利益4億円6億円+2
法人所得税1億円2億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)3億円4億円+1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物34億円40億円+6
棚卸資産11億円13億円+1
流動資産88億円92億円+4
有形固定資産79億円78億円−1
非流動資産(固定資産)91億円91億円+0
資産合計179億円183億円+4
社債及び借入金(流動)10億円10億円+0
社債及び借入金(非流動)8億円6億円−2
流動負債31億円32億円+1
非流動負債(固定負債)25億円25億円−0
負債合計56億円57億円+1
親会社の所有者に帰属する持分100億円101億円+1
資本合計(純資産)123億円126億円+3
ワイズホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%7%43%29%現金及び現金同等物40億円(22%)棚卸資産13億円(7%)有形固定資産78億円(43%)その他の資産53億円(29%)ワイズホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%43%29%現金及び現金同等物40億円(22%)棚卸資産13億円(7%)有形固定資産78億円(43%)その他の資産53億円(29%)
資産合計を100とした構成。
ワイズホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成9%22%55%14%社債及び借入金16億円(9%)その他の負債41億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分101億円(55%)非支配持分25億円(14%)ワイズホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%55%社債及び借入金16億円(9%)その他の負債41億円(22%)親会社の所有者に帰属する…101億円(55%)非支配持分25億円(14%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー11億円13億円+2
財務活動によるキャッシュ・フロー-2億円-5億円−3
減価償却費4億円5億円+0
有形固定資産の取得による支出-3億円-3億円+0
配当金の支払額-1億円-1億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
金属製品事業83億円+5.2%4億円5.0%118億円370人
電子部品事業18億円+22.6%0億円2.2%20億円49人
不動産事業3億円+0.0%1億円48.0%23億円1人
化成品事業23億円+8.3%1億円5.1%10億円14人
太陽光発電事業1億円+0.0%0億円14.3%5億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):金属製品事業 化成品事業 電子部品事業 不動産事業 太陽光発電事業

ワイズホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益59%6%17%17%金属製品事業4億円(59%)電子部品事業0億円(6%)不動産事業1億円(17%)化成品事業1億円(17%)太陽光発電事業0億円(1%)ワイズホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益59%17%17%金属製品事業4億円(59%)電子部品事業0億円(6%)不動産事業1億円(17%)化成品事業1億円(17%)太陽光発電事業0億円(1%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員438人
提出会社4人
平均年齢49歳
平均勤続年数4年
平均年間給与874万円
ワイズホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数85%11%金属製品事業370億円(85%)電子部品事業49億円(11%)不動産事業1億円(0%)化成品事業14億円(3%)ワイズホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数85%金属製品事業370億円(85%)電子部品事業49億円(11%)不動産事業1億円(0%)化成品事業14億円(3%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,251人、発行済株式は142,611,000株。

ワイズホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。VTホールディングス35.5%久保 和喜5.3%有限会社久和インベストメント1.9%A.I.S建築設計1.7%有限会社和久インベストメント1.7%山本 雅史1.7%BNYM SA/NV FOR1.7%渡邉 昌子1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ワイズホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。VTホールデ…35.5%久保 和喜5.3%有限会社久和…1.9%A.I.S建…1.7%有限会社和久…1.7%山本 雅史1.7%BNYM SA/NV FOR1.7%渡邉 昌子1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1VTホールディングス35.5%
2久保 和喜5.3%
3有限会社久和インベストメント1.9%
4A.I.S建築設計1.7%
5有限会社和久インベストメント1.7%
6山本 雅史1.7%
7BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD1.7%
8渡邉 昌子1.5%
9広布 文夫1.4%
10A.I.S1.3%
ワイズホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元582631%762080%金融機関990%金融商品取引業者37065%その他の法人582631%外国法人等43148%個人その他762080%ワイズホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元582631%762080%金融機関990%金融商品取引業者37065%その他の法人582631%外国法人等43148%個人その他762080%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期4.17円1.5円47%5.8%30.2倍
2019年3月期2.6円1円57%3.5%29.6倍
2020年3月期2.5円1円125%3.2%21.2倍
2021年3月期2.37円1円127%3.1%33.3倍
2022年3月期3.99円1円63%5.0%18.3倍
2023年3月期3.2円1円56%3.9%20.6倍
2024年3月期1.82円1円80%2.2%48.4倍
2025年3月期1.94円1円769%2.2%39.2倍
2026年3月期2.77円1円57%3.1%41.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1954年12月本店を東野工場に移転1956年4月防衛庁航空機部品入札参加資格業者に登録1962年9月大阪証券取引所(現・株式会社東京証券取引所)市場第2部、京都証券取引所に株式を上場1964年6月1965年4月米国ILLINOIS TOOL WORKS INC.とセムスねじの特許権実施許諾契約
  • 1985年12月有限会社トーヨー電子(非連結子会社)を設立本店を東京都中央区に移転
  • 1987年12月英国EUROPEAN INDUSTRIAL SERVICES LIMITEDとスパドライブの技術導入契約を締結1993年6月本店を京都市に移転2000年5月ツワイス株式会社(非連結子会社)を設立
  • 2000年10月OTS Travel Service Inc.(非連結子会社)の株式を取得
  • 2000年11月株式会社ヤマシナに名称を変更2001年3月独国EJOT社とプラスチック用タッピンねじDELTA PT®の特許権実施許諾契約を締結2001年5月品質保証の国際規格ISO9001の認証を取得2001年9月ジェイ・ランド株式会社(非連結子会社)を設立2002年5月株式会社滋賀ファスナー
  • 2005年10月株式会社J-netレンタリース京都(連結子会社)を設立
  • 2005年10月株式会社Y'sアセットマネジメント(連結子会社)を設立
  • 2005年10月ツワイス株式会社(非連結子会社)の株式を売却
  • 2005年10月OTS Travel Service Inc.(非連結子会社)の株式を売却
  • 2005年12月三陽工業株式会社(現・連結子会社)及び三陽電線加工株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2006年5月独国EJOT社と軽合金用タッピンねじALtracs®の特許権実施許諾契約を締結2006年5月ジェイ・ランド株式会社(非連結子会社)を解散2006年9月有限会社トーヨー電子(非連結
  • 2024年10月持株会社体制へ移行し、株式会社ワイズホールディングスへ商号変更。吸収分割により、金属製品事業を承継会社である株式会社ヤマシナ(株式会社ヤマシナ吸収分割準備会社より商号変更)に承継

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社と連結子会社9社で構成され、ねじ及び電子部品の製造・販売、化成品部品の販売並びに不動産事業を主な事業として取り組んでおります。当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針