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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ジーテクト(5970)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ジーテクトの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期2,199億円115億円2,249億円52.6%8,232人
2019年3月期2,556億円105億円2,253億円53.9%8,660人
2020年3月期2,283億円56億円2,322億円51.8%8,676人
2021年3月期2,094億円81億円65億円3.8%2,380億円56.2%8,172人
2022年3月期2,365億円109億円89億円4.6%2,825億円53.9%8,122人
2023年3月期3,143億円128億円103億円4.1%2,887億円57.1%8,227人
2024年3月期3,446億円162億円132億円4.7%3,041億円63.0%8,330人
2025年3月期3,392億円164億円124億円4.8%3,214億円61.6%8,162人
2026年3月期3,334億円156億円135億円4.7%3,725億円59.9%8,061人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3,392億円3,334億円−58
売上原価3,050億円2,991億円−59
売上総利益342億円343億円+1
販売費及び一般管理費179億円187億円+8
営業利益(売上総利益−販管費)164億円156億円−8
経常利益175億円185億円+10
税引前利益173億円190億円+17
法人所得税41億円49億円+7
当期利益(親会社の所有者に帰属)124億円135億円+10

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物430億円481億円+51
流動資産1,414億円1,555億円+141
有形固定資産1,659億円1,995億円+336
非流動資産(固定資産)1,800億円2,170億円+370
資産合計3,214億円3,725億円+511
社債及び借入金(流動)196億円285億円+89
社債及び借入金(非流動)219億円194億円−26
流動負債774億円1,019億円+246
非流動負債(固定負債)317億円311億円−6
負債合計1,090億円1,330億円+240
親会社の所有者に帰属する持分1,578億円1,672億円+94
資本合計(純資産)2,124億円2,394億円+271
ジーテクト:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成13%54%34%現金及び現金同等物481億円(13%)有形固定資産1,995億円(54%)その他の資産1,248億円(34%)ジーテクト:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成54%34%現金及び現金同等物481億円(13%)有形固定資産1,995億円(54%)その他の資産1,248億円(34%)
資産合計を100とした構成。
ジーテクト:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%23%45%19%社債及び借入金479億円(13%)その他の負債851億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分1,672億円(45%)非支配持分723億円(19%)ジーテクト:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%45%19%社債及び借入金479億円(13%)その他の負債851億円(23%)親会社の所有者に帰属す…1,672億円(45%)非支配持分723億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー225億円351億円+125
財務活動によるキャッシュ・フロー58億円61億円+3
減価償却費195億円189億円−5
有形固定資産の取得による支出-317億円-402億円−85
配当金の支払額-31億円-41億円−10

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本760億円+10.2%74億円9.7%1,625億円1,220人
北米1,270億円+1.0%54億円4.3%943億円2,128人
欧州366億円−2.5%22億円6.0%467億円984人
アジア402億円−0.1%16億円4.0%673億円1,414人
中国532億円−7.9%-10億円-1.8%640億円1,344人
南米183億円+1.1%7億円3.7%142億円971人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):北米 日本 中国 アジア 欧州 南米

ジーテクト:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益43%31%13%9%日本74億円(43%)北米54億円(31%)欧州22億円(13%)アジア16億円(9%)南米7億円(4%)ジーテクト:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益43%31%日本74億円(43%)北米54億円(31%)欧州22億円(13%)アジア16億円(9%)南米7億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員8,061人
提出会社1,220人
平均年齢41歳
平均勤続年数16年
平均年間給与709万円
ジーテクト:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数15%26%12%18%17%12%日本1,220億円(15%)北米2,128億円(26%)欧州984億円(12%)アジア1,414億円(18%)中国1,344億円(17%)南米971億円(12%)ジーテクト:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数15%26%18%17%日本1,220億円(15%)北米2,128億円(26%)欧州984億円(12%)アジア1,414億円(18%)中国1,344億円(17%)南米971億円(12%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は25,896人、発行済株式は43,931,260株。

ジーテクト:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業㈱20.8%高尾 直宏8%日本マスタートラスト信託銀行7.7%菊池 俊嗣7.2%㈱日本カストディ銀行(信託口4.1%STATE STREET B1.8%MURAKAMI TAKAT1.3%INTERACTIVE BR1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ジーテクト:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業㈱20.8%高尾 直宏8%日本マスター…7.7%菊池 俊嗣7.2%㈱日本カスト…4.1%STATE STREET B1.8%MURAKAMI TAKAT1.3%INTERACTIVE BR1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1本田技研工業㈱20.8%
2高尾 直宏8.0%
3日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)7.7%
4菊池 俊嗣7.2%
5㈱日本カストディ銀行(信託口)4.1%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052231.8%
7MURAKAMI TAKATERU1.3%
8INTERACTIVE BROKERS LLC1.2%
9BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC1.1%
10DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO1.1%
ジーテクト:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元58107%152722%63254%148142%金融機関58107%金融商品取引業者15572%その他の法人152722%外国法人等63254%個人その他148142%ジーテクト:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元152722%148142%金融機関58107%金融商品取引業者15572%その他の法人152722%外国法人等63254%個人その他148142%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期264.28円39円27%10.2%7.7倍
2019年3月期243.11円46円34%8.7%6.3倍
2020年3月期131.35円48円38%4.7%8.4倍
2021年3月期152.15円50円91%5.1%9.9倍
2022年3月期206.68円56円74%6.2%6.2倍
2023年3月期238.87円58円36%6.5%6.0倍
2024年3月期307.52円67円32%7.4%6.9倍
2025年3月期289.39円87円42%6.4%6.0倍
2026年3月期314.31円96円41%6.4%5.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1953年11月菊池プレス工業㈱:自動車用部品の製造及び販売を目的として、東京都三鷹市下連雀592番地に菊池ボデー工業有限会社を設立。1963年3月菊池プレス工業㈱:菊池プレス工業有限会社を資本金10,000千円の株式会社に改組、商号を菊池プレス工業株式会社に変更、本店を東京都三鷹市に置く。19
  • 1966年11月高尾金属工業㈱:滋賀県甲賀郡土山町(現滋賀県甲賀市土山町)に滋賀工場建設。1967年9月高尾金属工業㈱:本田技研工業株式会社と取引を開始。1969年1月菊池プレス工業㈱:東京都西多摩郡羽村町(現東京都羽村市)に羽村工場を新設し、操業を開始。
  • 1971年11月高尾金属工業㈱:本社所在地を和歌山県田辺市より滋賀県甲賀郡土山町(現滋賀県甲賀市土山町)に移転。1984年5月アメリカ・オハイオ州に、菊池プレス工業株式会社、高尾金属工業株式会社、株式会社ヒラタ、株式会社本郷、American Honda Motor Co.,Inc.の5社合弁で
  • 1994年10月高尾金属工業㈱:タイ・アユタヤ県にTakao (Thailand) Co., Ltd.(現G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.)を設立。1996年4月菊池プレス工業㈱:日本証券業協会に株式を店頭登録1996年5月高尾金属工業㈱:タイ・ラヨン県にTakao Eas
  • 1996年10月両社合弁:カナダ・オンタリオ州にJefferson Elora Corporationを設立。
  • 1996年12月菊池プレス工業㈱:ブラジル・サンパウロ州に、Honda Motor do Brasil Ltda.との2社合弁でKP do Brasil Ltda.(現G-KT do Brasil Ltda.)を設立。1997年1月高尾金属工業㈱:イギリス・グロスター州にStadoco Taka
  • 2001年10月両社合弁:中国広東省広州市にAuto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。2002年6月菊池プレス工業㈱:群馬県太田市に群馬工場を新設し、操業を開始。2002年7月菊池プレス工業㈱:東京都羽村市に本店を移転。2004年5月高尾金属工業㈱:タイ・ラヨン県に
  • 2004年12月菊池プレス工業㈱:ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に株式を上場。2005年3月両社合弁:中国湖北省武漢市にWuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.を設立。2005年5月菊池プレス工業㈱:本田技研工業株式会社が当社
  • 2011年11月インドにおける事業再構築のため、連結子会社を再編することとし、インド・ラジャスタン州にG-TEKT India Private Ltd.を設立。2012年2月インドネシア・西ジャワ州にPT.G-TEKT Indonesia Manufacturingを設立。2012年3月メキシコ
  • 2014年12月東京証券取引所 市場第一部へ市場変更。2015年6月ドイツ・バイエルン州にG-TEKT (Deutschland) GmbH.を設立。
  • 2017年10月中国・上海市にG-TEKT Shanghai Representative Officeを新設。
  • 2017年12月スロバキア・ニトラ市にG-TEKT Slovakia, s.r.o.を設立。2018年4月東京都羽村市にジーテクト東京ラボ(G-TEKT TOKYO LAB)を新設。
  • 2019年12月スロバキア・ニトラ市のG-TEKT Slovakia, s.r.o.が操業を開始。2020年4月株式会社格付投資情報センター(R&I)より信用格付「A-」を取得。
  • 2021年10月中国広東省広州市にGuangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。
  • 2021年12月東京都羽村市にジーテクト品質保証センター(G-TEKT Quality Assurance Center)を新設。2022年2月中国・上海市の駐在員事務所G-TEKT Shanghai Representative Officeを子会社化し、G-TEKT (Shanghai) T
  • 2022年11月G-TEKT America Corporationを完全子会社化。
  • 2023年10月G-TEKT Eastern Co., Ltd.がThai G&B Manufacturing Ltd.を吸収合併。2024年2月Global Auto-Parts Alliance India Private Ltd.を清算。2025年2月中国広東省広州市のGuangzhou
  • 2025年10月G-TEKT (Shanghai) Technical & Trading Co., Ltd.を清算。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社19社及び持分法適用関連会社1社により構成され、日本、北米、欧州、アジア、中国、南米における自動車用部品の製造販売を主な事業内容としております。 国内得意先向けには当社が自動車用部品を製造販売し、海外得意先向けの製造販売は、北米、欧州、アジア、中国、南米において現地の子会社及び関連会社が当社からの技術援助を受けて行っております。金型・治工具等の生産設備は主に当社及びG-TEKT (Thailand) Co., Ltd.及びAuto Parts Alliance (China) Ltd.がグループ内に供給しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針