決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーアミ（5973）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーアミの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 118億円 | — | -1億円 | — | 149億円 | 72.3% | 240人 |
| 2019年3月期 | 127億円 | — | -1億円 | — | 152億円 | 69.1% | 240人 |
| 2020年3月期 | 131億円 | — | 2億円 | — | 151億円 | 70.2% | 246人 |
| 2021年3月期 | 118億円 | 4億円 | 3億円 | 3.7% | 141億円 | 77.7% | 249人 |
| 2022年3月期 | 123億円 | 0億円 | 1億円 | 0.3% | 159億円 | 69.1% | 254人 |
| 2023年3月期 | 154億円 | -1億円 | -1億円 | -0.7% | 184億円 | 58.6% | 314人 |
| 2024年3月期 | 176億円 | 3億円 | 3億円 | 1.8% | 195億円 | 56.2% | 338人 |
| 2025年3月期 | 181億円 | -1億円 | -0億円 | -0.6% | 191億円 | 56.4% | 402人 |
| 2026年3月期 | 184億円 | 2億円 | 2億円 | 1.2% | 188億円 | 58.7% | 406人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 181億円 | 184億円 | +3 |
| 売上原価 | 155億円 | 153億円 | −2 |
| 売上総利益 | 26億円 | 31億円 | +5 |
| 販売費及び一般管理費 | 27億円 | 29億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -1億円 | 2億円 | +3 |
| 経常利益 | -0億円 | 3億円 | +3 |
| 税引前利益 | 1億円 | 3億円 | +1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -0億円 | 2億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 棚卸資産 | 7億円 | 7億円 | +0 |
| 流動資産 | 97億円 | 87億円 | −9 |
| 有形固定資産 | 77億円 | 79億円 | +2 |
| のれん | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 95億円 | 101億円 | +6 |
| 資産合計 | 191億円 | 188億円 | −3 |
| 社債及び借入金（流動） | 33億円 | 34億円 | +1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 7億円 | 1億円 | −5 |
| 流動負債 | 68億円 | 67億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 15億円 | 11億円 | −5 |
| 負債合計 | 83億円 | 78億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 105億円 | 106億円 | +0 |
| 資本合計（純資産） | 108億円 | 111億円 | +3 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | 16億円 | +7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | -9億円 | −10 |
| 減価償却費 | 4億円 | 4億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -8億円 | -5億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：土木建築用資材 土木・建築工事
従業員
連結従業員406人
提出会社249人
平均年齢46.4歳
平均勤続年数16.7年
平均年間給与551万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,096人、発行済株式は6,400,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東洋物産 | 10.9% |
| 2 | 北川 芳仁 | 6.9% |
| 3 | 阪和興業 | 6.7% |
| 4 | 伊藤忠丸紅住商テクノスチール | 6.5% |
| 5 | 小野建 | 6.5% |
| 6 | トーアミ従業員持株会 | 5.6% |
| 7 | 細川 幸祐 | 5.3% |
| 8 | 北川 麻理子 | 2.0% |
| 9 | 佐々木 裕紀子 | 2.0% |
| 10 | りそな銀行 | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -10.04円 | 15円 | — | -0.6% | — |
| 2019年3月期 | -11.73円 | 15円 | 339% | -0.7% | — |
| 2020年3月期 | 34.78円 | 15円 | 87% | 2.0% | 10.6倍 |
| 2021年3月期 | 47.99円 | 15円 | 34% | 2.8% | 11.3倍 |
| 2022年3月期 | 11.16円 | 15円 | 97% | 0.6% | 38.7倍 |
| 2023年3月期 | -11.86円 | 15円 | — | -0.7% | — |
| 2024年3月期 | 41.39円 | 15.5円 | 52% | 2.3% | 14.0倍 |
| 2025年3月期 | -1.12円 | 16円 | 337% | -0.1% | — |
| 2026年3月期 | 30.66円 | 17円 | 130% | 1.6% | 20.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1946年10月大阪府北河内郡四条畷町大字中野766番地の１に第二工場を建設し、焼鈍、めっき設備を導入。
- 1950年10月第二工場に多極式電気抵抗溶接金網機を設置し、溶接金網の生産開始。
- 1962年10月第一工場を売却、第二工場に統合して本社工場とする。（現在の関西事業部四條畷工場）1963年９月ガラス用溶接金網を開発、ガラス網工場設備を新設。セントラル硝子株式会社へ専属納入開始。1965年３月大阪地方裁判所に会社更生手続開始申立。1965年６月大阪地方裁判所により更生手続開始決
- 1969年12月大阪地方裁判所により更生手続終結決定。1970年９月中国地方販路拡張の拠点として、岡山県邑久郡長船町に中国東洋金網株式会社として進出し、各種溶接金網の生産開始。（現在の中国事業部岡山第一工場）1972年４月九州地方販路拡張の拠点として、福岡県糟屋郡粕屋町に福岡工場を設置、各種溶接
- 1979年12月奈良県生駒市に本社第二工場を新設し、各種溶接金網の生産開始。（現在の関西事業部奈良第一工場）1980年６月技術部を東洋技研工業株式会社に移管し、機械製造部門を独立、強化させる。
- 1980年11月中部地方販路拡張の拠点として、愛知県額田郡額田工業団地内に中部工場を設置、各種溶接金網の生産開始。
- 1984年11月中部工場を中部東洋金網株式会社として独立させる。（現在の中部事業部愛知第一・第二工場）
- 1985年10月本社工場の溶接金網部門を本社第二工場に集結し、最新自動化機械を投入し増産体制を図る。1988年４月宮崎県都城市に東洋技研工業株式会社宮崎工場を開設。外柵用フェンスを開発、宮崎工場にて生産開始。1988年８月多目的建材Ｃ－パネルを開発、宮崎工場にて生産開始。1990年６月宮崎県都城
- 1995年12月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1997年10月関東市場への進出を目的として、千葉県印旛郡白井第一工業団地内に生産拠点を置く株式会社ワイ・エス・ケイより営業の全部を譲り受け、新たに関東事業本部を開設、各種溶接金網の生産開始。（現在の関東事業部千葉第一工場）2000年５月関東事業本部の隣接土地、建物を取得し、関東事業本部千葉第二
- 2002年10月住倉鋼材株式会社（現:連結子会社）の全株式取得。2005年３月愛知県岡崎市に中部事業部愛知第三工場を新設。2008年２月技研事業部を、宮崎地区における生産性の向上と合理化ならびに業務の効率化を図るため南九州事業部へ統合するとともに、同事業部内の研究開発部を独立させる。2008年５
- 2008年10月当社連結子会社である住倉鋼材株式会社が、住金精鋼株式会社の小倉工場における普通鉄線に関する事業を譲受ける。2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場。2015年２月ベトナムに合弁会社（SMC TOAMI LIMITED LIABILI
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社トーアミ）、連結子会社５社（住倉鋼材株式会社、株式会社渡部建設、ＦＤテクノ株式会社、株式会社中條工務店、株式会社エアード）、持分法適用関連会社１社（SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANY）、持分法非適用非連結子会社１社（TOAMI VIETNAM LLC）により構成されております。 当社グループの事業区分は、「土木建築用資材事業」「土木・建築工事事業」の２つの報告セグメントからなります。 当社グループの事業区分をセグメントごとの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けを品目区分別に示すと、次のとおりであります。土木建築用資材事業………………棒線加工品（溶接金網及び鉄筋加工品）、コンクリート二次製品用溶接金網、メッシュフェンス等国内においては、当社及び住倉鋼材株式会社並びにＦＤテクノ株式会社が製造、販売しております。海外においては、SMC TOAMI LIMITED LIABILITY COMPANYがベトナム社会主義共和国で各種ワイヤーメッシュの製造、販売を目的としており、TOAMI VIETNAM LLCが同国で建築図面解析、積算請負、技術コンサルティングサービス等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDF3）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5W3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUID）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9AW）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODX9）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針