決算データ · 試作 · 2026年3月期
高周波熱錬（5976）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、高周波熱錬の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 490億円 | — | 30億円 | — | 821億円 | 72.8% | 1,526人 |
| 2019年3月期 | 530億円 | — | 10億円 | — | 807億円 | 72.2% | 1,597人 |
| 2020年3月期 | 488億円 | — | 3億円 | — | 763億円 | 73.8% | 1,640人 |
| 2021年3月期 | 426億円 | 9億円 | 3億円 | 2.2% | 756億円 | 74.4% | 1,571人 |
| 2022年3月期 | 530億円 | 37億円 | 27億円 | 7.0% | 820億円 | 72.7% | 1,604人 |
| 2023年3月期 | 575億円 | 24億円 | 4億円 | 4.2% | 799億円 | 74.3% | 1,596人 |
| 2024年3月期 | 572億円 | 16億円 | 15億円 | 2.8% | 806億円 | 74.4% | 1,627人 |
| 2025年3月期 | 576億円 | 16億円 | 18億円 | 2.8% | 838億円 | 71.1% | 1,595人 |
| 2026年3月期 | 583億円 | 19億円 | 13億円 | 3.2% | 882億円 | 66.0% | 1,651人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 576億円 | 583億円 | +7 |
| 売上原価 | 472億円 | 471億円 | −2 |
| 売上総利益 | 104億円 | 112億円 | +9 |
| 販売費及び一般管理費 | 87億円 | 93億円 | +6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 16億円 | 19億円 | +3 |
| 経常利益 | 23億円 | 27億円 | +3 |
| 税引前利益 | 28億円 | 23億円 | −5 |
| 法人所得税 | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 18億円 | 13億円 | −5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 191億円 | 172億円 | −20 |
| 棚卸資産 | 15億円 | 17億円 | +1 |
| 流動資産 | 448億円 | 438億円 | −10 |
| 有形固定資産 | 263億円 | 293億円 | +30 |
| のれん | — | 16億円 | |
| 非流動資産（固定資産） | 390億円 | 444億円 | +54 |
| 資産合計 | 838億円 | 882億円 | +44 |
| 社債及び借入金（流動） | 20億円 | 38億円 | +19 |
| 社債及び借入金（非流動） | 49億円 | 78億円 | +30 |
| 流動負債 | 112億円 | 131億円 | +19 |
| 非流動負債（固定負債） | 62億円 | 97億円 | +35 |
| 負債合計 | 174億円 | 228億円 | +53 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 518億円 | 491億円 | −27 |
| 資本合計（純資産） | 663億円 | 654億円 | −10 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 41億円 | 18億円 | −23 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 17億円 | -1億円 | −18 |
| 減価償却費 | 23億円 | 23億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -27億円 | -40億円 | −13 |
| 配当金の支払額 | -18億円 | -20億円 | −2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 製品事業部関連事業 | 363億円 | −0.6% | — | 5億円 | 1.3% | 339億円 | 511人 |
| ＩＨ事業部関連事業 | 196億円 | −6.2% | — | 13億円 | 6.6% | 275億円 | 877人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：製品事業部関連事業 ＩＨ事業部関連事業
従業員
連結従業員1,651人
提出会社872人
平均年齢41.1歳
平均勤続年数14.3年
平均年間給与633万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は44,809人、発行済株式は32,805,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 11.1% |
| 2 | 日本製鉄 | 9.5% |
| 3 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 4.4% |
| 4 | 伊藤忠丸紅住商テクノスチール | 3.1% |
| 5 | 三井住友銀行 | 2.8% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.5% |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.3% |
| 8 | ネツレン協力企業持株会 | 2.2% |
| 9 | 第一生命保険 | 1.8% |
| 10 | 本間 常夫 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 72.73円 | 22円 | 43% | 5.1% | 15.0倍 |
| 2019年3月期 | 23.21円 | 25円 | 333% | 1.6% | 38.4倍 |
| 2020年3月期 | 6.14円 | 22円 | 22177% | 0.4% | 114.7倍 |
| 2021年3月期 | 6.59円 | 14円 | 153% | 0.5% | 92.4倍 |
| 2022年3月期 | 67.45円 | 30円 | 46% | 4.6% | 8.8倍 |
| 2023年3月期 | 9.89円 | 30円 | 184% | 0.6% | 70.3倍 |
| 2024年3月期 | 41.91円 | 49円 | 116% | 2.6% | 26.7倍 |
| 2025年3月期 | 51.59円 | 51円 | 108% | 3.0% | 18.8倍 |
| 2026年3月期 | 39.76円 | 71円 | 208% | 2.3% | 31.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年11月より熱処理部門の業務を開始して、1946年５月同社の商号を高周波熱錬株式会社に変更しました。当社及び重要な関係会社等の主な変遷は以下のとおりであります。 1946年５月玉川工場において高周波誘導加熱装置の製作、各種機械部品の高周波表面焼入加工の受託業務を開始。
- 1948年12月熱処理工場として東京工場、大阪工場を新設。
- 1952年11月熱処理工場として名古屋工場を新設。1955年４月玉川工場を東京工場に集約合理化。1955年９月当社役員・従業員等が日本高周波鋼業株式会社(注)より当社株式を譲り受ける。1962年４月高周波焼入装置の製造工場として川崎工場を新設。
- 1962年11月ＰＣ鋼棒の製造工場として平塚工場を新設。1964年４月株式を東京証券取引所市場第二部に上場公開。1970年４月神奈川県平塚市に研究所を新設。
- 1971年10月ＰＣ鋼棒の製造工場として赤穂工場を新設。
- 1971年10月熱処理工場として刈谷工場を新設。
- 1972年11月株式を大阪証券取引所市場第二部に上場公開。
- 1974年12月熱処理工場として寒川工場を新設。1975年３月東京証券取引所、大阪証券取引所市場第二部上場株式を第一部へ指定替。1975年５月決算期を年１回(３月31日)に変更し、中間配当制度を導入。1983年６月株式会社ネツレン甲府〔現・株式会社ネツレン・ヒートトリート(連結子会社)〕を設立。
- 1991年10月ＰＣ鋼棒の製造工場として、いわき工場を新設。1992年４月川崎工場を平塚工場に集約合理化。
- 1993年10月赤穂工場に太物ＰＣ工場(第２工場)を新設。2001年２月熱処理工場として刈谷工場の隣接地に第７工場を建設し、名古屋工場を集約合理化。2001年７月本社を品川区東五反田「オーバルコート大崎マークウエスト」に移転。2002年４月いわき工場に第２工場を新設し、平塚工場(製品事業部)を集
- 2003年11月大阪証券取引所市場第一部の上場を廃止。2005年８月中国(江蘇省)に合弁会社塩城高周波熱煉有限公司(連結子会社)を設立。
- 2006年10月熱処理工場として岡山工場の隣接地に第２工場を新設。2007年１月米国(オハイオ州)に合弁会社ネツレン アメリカ コーポレーション(連結子会社)を設立。
- 2007年12月熱処理工場として尼崎工場を新設。2008年２月中空ラックバー製造工場として可児工場を新設し、西境工場を集約合理化。2009年６月建設機械部品等の製造工場として神戸工場を新設。2011年３月中国(山東省)に高周波熱錬(中国)軸承有限公司(連結子会社)を設立。2013年１月チェコ共和
- 2013年11月熱処理工場として茨城工場を新設。2015年４月メキシコ合衆国(アグアスカリエンテス州)にネツレン・メキシコ，S.A. de C.V.(連結子会社)を設立。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場に移行。2025年４月株式会社ドーケンの株式取得
- 2025年11月ＭＤＩ株式会社の株式取得により連結子会社化。 (注) 日本高周波鋼業株式会社は、政令291号(1949年８月公布)にもとづき日本高周波重工業株式会社の本邦内財産を継承して設立された会社です。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(高周波熱錬株式会社)、子会社20社及び関連会社５社により構成されており、土木・建築に使用されるＰＣ鋼棒・異形ＰＣ鋼棒、主に自動車・二輪車用サスペンションばね等に使用される高強度ばね鋼線(ＩＴＷ)の製造販売、自動車部品・建設機械部品等の製造販売、各産業分野に向けた誘導加熱装置等の製造販売を行うほか、自動車・工作機械・建設機械等の重要保安部品の熱処理受託加工を主な事業内容としております。また、オフィスビル等の賃貸事業及び各事業に関連する研究開発を展開しております。当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(製品事業部関連事業)土木・建築製品関連… 当社が製造販売するほか、関連会社の高麗熱錬株式会社(韓国)でも製造販売しております。自動車部品関連……… 当社が製造販売するほか、子会社の上海中煉線材有限公司(中国)、ネツレン アメリカ コーポレーション(米国)、ネツレン・チェコ s.r.o.(チェコ共和国)でも製造販売を行っております。また、関連会社のUS Chita CO., LTD.(米国)でも製造販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIP6）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6ZZ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TV2Z）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7TC）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OHAZ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針