図解経済
決算データヤマシンフィルタ(6240)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ヤマシンフィルタ(6240) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

ヤマシンフィルタ(6240)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヤマシンフィルタの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期132億円13億円208億円81.9%514人
2019年3月期138億円14億円210億円86.1%623人
2020年3月期127億円6億円216億円84.3%700人
2021年3月期146億円-2億円8億円-1.0%282億円73.3%747人
2022年3月期188億円13億円1億円7.1%267億円77.0%769人
2023年3月期186億円12億円7億円6.7%256億円82.0%788人
2024年3月期180億円14億円8億円7.8%259億円82.1%755人
2025年3月期201億円26億円17億円13.1%266億円84.9%751人
2026年3月期209億円26億円17億円12.4%281億円81.3%757人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益201億円209億円+8
売上原価112億円118億円+6
売上総利益89億円92億円+3
販売費及び一般管理費63億円66億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)26億円26億円−0
経常利益27億円25億円−1
税引前利益25億円25億円+0
法人所得税8億円8億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)17億円17億円+0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物60億円67億円+7
棚卸資産19億円21億円+3
流動資産144億円156億円+12
有形固定資産112億円112億円+0
非流動資産(固定資産)122億円125億円+3
資産合計266億円281億円+14
社債及び借入金(流動)16億円
流動負債34億円46億円+12
非流動負債(固定負債)6億円7億円+0
負債合計40億円52億円+12
親会社の所有者に帰属する持分219億円218億円−1
資本合計(純資産)226億円228億円+2
ヤマシンフィルタ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成24%8%40%29%現金及び現金同等物67億円(24%)棚卸資産21億円(8%)有形固定資産112億円(40%)その他の資産80億円(29%)ヤマシンフィルタ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成24%40%29%現金及び現金同等物67億円(24%)棚卸資産21億円(8%)有形固定資産112億円(40%)その他の資産80億円(29%)
資産合計を100とした構成。
ヤマシンフィルタ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成6%13%78%社債及び借入金16億円(6%)その他の負債36億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分218億円(78%)非支配持分11億円(4%)ヤマシンフィルタ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成78%社債及び借入金16億円(6%)その他の負債36億円(13%)親会社の所有者に帰属する…218億円(78%)非支配持分11億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー28億円25億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-13億円-12億円+2
減価償却費8億円8億円+0
有形固定資産の取得による支出-4億円-7億円−2
配当金の支払額-6億円-11億円−5

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
建機用フィルタ事業187億円+6.6%27億円14.5%236億円680人
エアフィルタ事業23億円−12.6%-1億円-5.2%44億円77人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):建機用フィルタ事業 エアフィルタ事業

従業員

連結従業員757人
提出会社184人
平均年齢40.5歳
平均勤続年数8.7年
平均年間給与732万円
ヤマシンフィルタ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%10%建機用フィルタ事業680億円(90%)エアフィルタ事業77億円(10%)ヤマシンフィルタ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%建機用フィルタ事業680億円(90%)エアフィルタ事業77億円(10%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,315人、発行済株式は69,938,478株。

ヤマシンフィルタ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。あさまホールディングス34.6%日本カストディ銀行(信託口)7.4%日本マスタートラスト信託銀行7.2%山崎 裕明3.3%山崎 敬明3.1%みなとホールディングス2.6%山崎 敦彦2.3%野村證券1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヤマシンフィルタ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。あさまホール…34.6%日本カストデ…7.4%日本マスター…7.2%山崎 裕明3.3%山崎 敬明3.1%みなとホール…2.6%山崎 敦彦2.3%野村證券1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1あさまホールディングス34.6%
2日本カストディ銀行(信託口)7.4%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.2%
4山崎 裕明3.3%
5山崎 敬明3.1%
6みなとホールディングス2.6%
7山崎 敦彦2.3%
8野村證券1.5%
9けやきホールディングス1.3%
10しらかばホールディングス1.3%
ヤマシンフィルタ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元107398%281819%260567%金融機関107398%金融商品取引業者21551%その他の法人281819%外国法人等27695%個人その他260567%ヤマシンフィルタ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元281819%260567%金融機関107398%金融商品取引業者21551%その他の法人281819%外国法人等27695%個人その他260567%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期19.71円9.2円54%10.6%68.7倍
2019年3月期20.44円6円40%8.1%34.6倍
2020年3月期8.79円6円176%3.3%81.1倍
2021年3月期10.69円6円66%3.9%82.5倍
2022年3月期0.66円6円181%0.2%529.6倍
2023年3月期9.03円6円214%3.1%37.7倍
2024年3月期11.01円6円87%3.7%43.2倍
2025年3月期24.32円12円42%7.8%23.6倍
2026年3月期24.62円18円101%7.6%19.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1972年10月フィルタ需要拡大のため東京都大田区大森南に第二工場を開設1975年5月佐賀県三養基郡上峰村(現佐賀県三養基郡上峰町)に佐賀工場を開設1977年2月佐賀工場にてフィルタエレメントの本格生産開始1978年2月佐賀工場にてガラス繊維「ろ材」の本格生産開始1981年8月ワイエスケー工業株
  • 1984年10月東京都品川区東大井にR&Dラボラトリを設立
  • 1984年11月プロセス用フィルタの製造販売を開始1989年4月コスト・生産性等の観点から最適な生産地域で生産を行うため、フィリピン・セブ島に現地法人 YAMASHIN CEBU FILTER MANUFACTURING CORP.を設立
  • 1991年12月本社を東京都大田区大森南から神奈川県横浜市神奈川区西神奈川に移転1992年4月ワイエスケー工業株式会社と合併、資本金が130,000千円に増加1995年7月東京都大田区本社工場、第二工場を佐賀工場に移管、R&Dラボラトリを旧本社工場に移管1995年7月北米市場の拡販を目的として、
  • 2005年10月社名を山信工業株式会社からヤマシンフィルタ株式会社に変更2007年5月YAMASHIN THAI LIMITED の新工場をタイ・アユタヤに建設2007年5月中国市場の拡販を目的として、中国・上海に現地法人YAMASHIN FILTER SHANGHAI INC.を設立2007年
  • 2007年12月本社を神奈川県横浜市神奈川区西神奈川から神奈川県横浜市中区桜木町に移転2010年9月拡大を続ける中国市場のニーズに対応するため、中国・蘇州に現地法人YAMASHIN FILTER(SIP)RESEARCH & DEVELOPMENT CENTER INC.を設立
  • 2010年11月YAMASHIN THAI LIMITED の営業事務所をタイ・バンコクに開設
  • 2010年12月欧州市場の更なる販路の拡販を目的として、ベルギー・ブラッセルに現地法人YAMASHIN EUROPE BRUSSELS BVBAを設立2011年3月YAMASHIN EUROPE BRUSSELS BVBAがYAMASHIN EUROPE B.V.を吸収合併
  • 2011年10月横浜開発センタを神奈川県横浜市磯子区杉田に開設、佐賀工場のR&Dラボラトリを横浜開発センタに移管2012年6月業務の効率化、商流の見直し等を図るため、佐賀県三養基郡上峰町に新設分割によりYSK株式会社設立
  • 2012年12月YAMASHIN THAI LIMITED の工場を閉鎖、販売会社へと事業転換、本社をタイ・アユタヤからバンコクへ移設2013年2月YAMASHIN FILTER(SIP)RESEARCH & DEVELOPMENT CENTER INC.をYAMASHIN FILTER(SIP
  • 2014年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2016年3月東京証券取引所市場第二部から同市場第一部銘柄に指定2017年4月YSK株式会社のプロセスフィルタ製造事業を当社が事業譲受け
  • 2017年12月横須賀メディアラボを神奈川県横須賀市浦郷町に開設
  • 2018年12月YAMASHIN FILTER SHANGHAI INC.を清算2019年2月神奈川県横須賀市光の丘に新研究開発拠点の建設用土地を取得 年 月沿 革2019年8月株式会社アクシーを完全子会社化2020年3月YSK株式会社を清算
  • 2020年11月ベトナム・ヴィンフック省に現地法人 YAMASHIN VIETNAM CO., LTDを設立
  • 2021年10月佐賀県三養基郡上峰町に新工場を竣工2022年1月研究開発拠点集約のため、神奈川県横須賀市光の丘に横須賀イノベーションセンタを設立2022年4月東京証券取引所プライム市場へ移行2023年1月現地法改正のため、YAMASHIN EUROPE BRUSSELSの法人形態をBVBAからB

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と連結子会社7社により構成されており、建機用フィルタ製品及びエアフィルタ製品を主たる事業としております。当社グループは、「仕濾過事」(ろかじにつかふる)、フィルタビジネスを通じて社会貢献するという経営理念のもと、本業である建機用フィルタ事業、エアフィルタ事業に加え、2025年12月に公表した新たなエクイティストーリーYAMASHIN FILTER VISION 2030に記載のとおり、2027年3月期より新規事業として機能素材事業を立ち上げ、更なる企業価値の向上に取り組んでおります。当社グループの各セグメントの関連は、次のとおりであります。 建機用フィルタ事業建設機械向け油圧フィルタ(以下、建機用フィルタ)、産業機械向け油圧フィルタ(以下、産業用フィルタ)、プロセス用フィルタの開発・製造・販売を行っております。 エアフィルタ事業エアフィルタの開発・製造・販売を行っております。 当社グループについて(1) 当社グループの概要当社グループは、創業以来、一貫してフィルタの専門メーカーとして実績を重ねてきました。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針