ヤマシンフィルタのセグメント · 試作 · 2026年3月期

エアフィルタ事業

この事業はビルや工場向けなどのエアフィルタの開発・製造・販売を手がける。製造は連結子会社の株式会社アクシーが担い、国内販売は同社と代理店が行う。

プレフィルタ
中高性能フィルタ
HEPAフィルタ
オイルミストフィルタ
脱臭フィルタ

何をしている事業か

株式会社アクシーにおいて製造を行っております。国内の販売は株式会社アクシー及びその代理店が行っております。、プレフィルタ、中高性能フィルタ、HEPAフィルタ、オイルミストフィルタ、防虫フィルタ、脱臭フィルタ、ケーシング

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はヤマシンフィルタが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
株式会社アクシー(注)４	エアフィルタ製品の製造、販売	大阪府大阪市住之江区	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は23億円で、会社全体の10.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年3月期	26億円	—	—	—
2022年3月期	26億円	1億円	48億円	108人
2023年3月期	27億円	1億円	54億円	107人
2024年3月期	26億円	1億円	52億円	94人
2025年3月期	26億円	1億円	49億円	98人
2026年3月期	23億円	-1億円	44億円	77人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

エアフィルタ事業においては、基幹システムの入れ替えに伴う生産及び出荷遅延により売上高の低迷が継続したことに加え、システム運用に係る費用の増加により大幅な減収減益となりました。
今後当社グループは、国内市場のみならず、欧州市場をはじめとした海外市場の開拓も視野に入れ、エアフィルタ事業の再構築と収益性の改善に取り組んでまいります。
２．連結業績当連結会計年度（自 2025年４月１日至 2026年３月31日）業績について（単位：百万円） 2025年３月期 2026年３月期増減額増減率外部売上高20,10420,9418364.2％営業利益（利益率）2,630（13.1％）2,592（12.4％）△37△1.4％経常利益（利益率）2,669（13.3％）2,535（12.1％）△134△5.0％親会社株主に帰属する当期純利益（利益率）1,723（8.6％）1,718（8.2％）△4△0.3％売上高については、建機用フィルタ事業において6.7％の増収、エアフィルタ事業において12.5％の減収となったことから、全体では4.2％の増収となりました。
営業利益については、エアフィルタ事業において、基幹システムの入れ替えに伴う生産及び出荷遅延やシステム運用に係る費用の増加により大幅な減益となったものの、建機用フィルタ事業において、新車需要の増加により6.2％の増益となり、連結では1.4％の減益となりました。

2025年3月期

エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の減少や、基幹システムの導入に伴う販売管理費の増加により、減収減益となりました。
２．連結業績当連結会計年度（自 2024年４月１日至 2025年３月31日）業績について（単位：百万円） 2024年３月期 2025年３月期増減額増減率外部売上高18,02420,1042,07911.5％営業利益（利益率）1,411（7.8％）2,630（13.1％）1,21886.4％経常利益（利益率）1,415（7.9％）2,669（13.3％）1,25488.6％親会社株主に帰属する当期純利益（利益率）786（4.4％）1,723（8.6％）936119.1％売上高については、建機用フィルタ事業において13.7％の増収、エアフィルタ事業において1.0％の減収となったことから、全体では11.5％の増収となりました。
エアフィルタ事業においては、基幹システムの導入に伴う販売管理費の増加により17.3％の減益となり、連結では86.4％の増益となりました。
(エアフィルタ事業）（自 2024年４月１日至 2025年３月31日）業績について（単位：百万円） 2024年３月期 2025年３月期増減額増減率外部売上高2,6422,615△26△1.0％営業利益（利益率）91（3.5％）75（2.9％）△15△17.3％売上高については、交換需要の減少等により、1.0％の減収となりました。

2024年3月期

エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要は堅調に推移したものの、納期調整の影響等により、売上高は前年度をわずかに下回りました。
２．連結業績当連結会計年度（自 2023年４月１日至 2024年３月31日）業績について（単位：百万円） 2023年３月期 2024年３月期増減額増減率外部売上高18,60518,024△580△3.1％営業利益（利益率）1,235（6.6％）1,411（7.8％）17614.3％経常利益（利益率）915（4.9％）1,415（7.9％）50054.7％親会社株主に帰属する当期純利益（利益率）645（3.5％）786（4.4％）14121.9％売上高については、建機用フィルタ事業において3.5％の減収、エアフィルタ事業において0.7％の減収となったことから、全体では3.1％の減収となりました。
エアフィルタ事業においては7.7％の増益となり、連結では14.3％の増益となりました。
(エアフィルタ事業）（自 2023年４月１日至 2024年３月31日）業績について（単位：百万円） 2023年３月期 2024年３月期増減額増減率外部売上高2,6592,642△17△0.7％営業利益（利益率）84（3.2％）91（3.5％）６7.7％売上高については、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要は堅調に推移したものの、納期調整の影響等により、0.7％の減収となりました。

2023年3月期

エアフィルタ事業においては、主力製品であるビル空調用フィルタの交換需要の回復により、売上高は増加いたしました。
２．連結業績当連結会計年度（自 2022年４月１日至 2023年３月31日）業績について（単位：百万円） 2022年３月期 2023年３月期増減額増減率外部売上高18,82118,605△216△1.1％営業利益（利益率）1,344（7.1％）1,235（6.6％）△109△8.1％経常利益（利益率）1,317（7.0％）915（4.9％）△402△30.5％親会社株主に帰属する当期純利益（利益率）47（0.3％）645（3.5％）5981,270.5％売上高については、建機用フィルタ事業において、1.8％の減収となった一方で、エアフィルタ事業において3.2％の増収となったことから、全体では1.1％の減収となりました。
このため、報告セグメントを従来の「建機用フィルタ事業」「エアフィルタ事業」「ヘルスケア事業」から、「建機用フィルタ事業」「エアフィルタ事業」に変更しております。
(エアフィルタ事業）（自 2022年４月１日至 2023年３月31日）業績について（単位：百万円） 2022年３月期 2023年３月期増減額増減率外部売上高2,5772,659823.2％営業利益又は営業損失（△）（利益率）△123（△4.8％）84（3.2％）208－売上高については、経済活動の回復に伴いビル空調用フィルタ需要は回復傾向にあることにより、3.2％の増収となりました。

2022年3月期

エアフィルタ事業においては、ビル・工場用エアフィルタの交換需要の低迷などにより減収減益となりましたが、経済活動の回復に伴いビル空調用フィルタ需要は回復傾向にあり、また、新規物件の着工件数の増加により収益の改善が見込まれます。
２．連結業績当連結会計年度（自 2021年４月1日至 2022年３月31日）業績について（単位：百万円） 2021年３月期2022年３月期増減額増減率外部売上高14,58718,8214,23429.0％営業利益又は営業損失（△）（利益率）△145（△1.0％）1,344（7.1％）1,490－－経常利益又は経常損失（△）（利益率）△135（△0.9％）1,317（7.0％）1,452－－親会社株主に帰属する四半期純利益（利益率）750（5.1％）47（0.3％）△703－△93.7％売上高については、建機用フィルタ事業において、42.1％の増収となった一方で、エアフィルタ事業において1.2％の減収、ヘルスケア事業においては、35.4％の減収となり、全体では29.0％の増収となりました。
（エアフィルタ事業）（自 2021年４月１日至 2022年３月31日）業績について（単位：百万円） 2021年３月期2022年３月期増減額増減率外部売上高2,6072,577△30△1.2％営業利益（利益率）123（4.7％）70（2.7％）△53△43.0％売上高については、オフィスビルや工場等の稼働率低迷の影響により交換用フィルタ等の需要減少に伴い1.2％の減収となりました。
事業品目の名称生産高（千円）前年同期比（％）建機用フィルタ事業9,980,830145.3エアフィルタ事業2,529,18496.8ヘルスケア事業565,00058.3合計13,075,016125.1 (注) １．金額は販売価格によっております。

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出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。