決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジャノメ（6445）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジャノメの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 408億円 | — | 14億円 | — | 510億円 | 47.7% | 3,301人 |
| 2019年3月期 | 382億円 | — | 9億円 | — | 507億円 | 49.4% | 3,078人 |
| 2020年3月期 | 355億円 | — | 4億円 | — | 494億円 | 49.7% | 2,912人 |
| 2021年3月期 | 438億円 | 49億円 | 40億円 | 11.2% | 537億円 | 54.7% | 3,445人 |
| 2022年3月期 | 429億円 | 37億円 | 26億円 | 8.5% | 546億円 | 59.5% | 2,971人 |
| 2023年3月期 | 386億円 | 21億円 | -4億円 | 5.5% | 511億円 | 63.8% | 2,522人 |
| 2024年3月期 | 365億円 | 17億円 | 11億円 | 4.7% | 508億円 | 67.3% | 2,422人 |
| 2025年3月期 | 363億円 | 22億円 | 18億円 | 6.1% | 496億円 | 69.6% | 2,388人 |
| 2026年3月期 | 390億円 | 19億円 | 6億円 | 4.9% | 506億円 | 68.4% | 2,424人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 363億円 | 390億円 | +26 |
| 売上原価 | 213億円 | 239億円 | +26 |
| 売上総利益 | 150億円 | 151億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 128億円 | 132億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 22億円 | 19億円 | −3 |
| 経常利益 | 23億円 | 21億円 | −2 |
| 税引前利益 | 22億円 | 14億円 | −8 |
| 法人所得税 | 3億円 | 7億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 18億円 | 6億円 | −12 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 71億円 | 86億円 | +15 |
| 棚卸資産 | 62億円 | 65億円 | +3 |
| 流動資産 | 259億円 | 291億円 | +32 |
| 有形固定資産 | 186億円 | 164億円 | −22 |
| 非流動資産（固定資産） | 238億円 | 216億円 | −22 |
| 資産合計 | 496億円 | 506億円 | +10 |
| 社債及び借入金（流動） | 18億円 | 27億円 | +9 |
| 流動負債 | 72億円 | 85億円 | +13 |
| 非流動負債（固定負債） | 70億円 | 65億円 | −5 |
| 負債合計 | 142億円 | 150億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 244億円 | 233億円 | −12 |
| 資本合計（純資産） | 354億円 | 356億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26億円 | 18億円 | −9 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -29億円 | -14億円 | +15 |
| 減価償却費 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -11億円 | -4億円 | +7 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -8億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 家庭用機器 | 298億円 | +3.5% | — | 19億円 | 6.2% | 315億円 | 1,803人 |
| 産業機器 | 69億円 | +24.0% | — | -5億円 | -7.8% | 112億円 | 418人 |
| IT関連 | 35億円 | +13.1% | — | 5億円 | 15.6% | 27億円 | 198人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：家庭用機器 産業機器 IT関連
従業員
連結従業員2,424人
提出会社409人
平均年齢41歳
平均勤続年数14.3年
平均年間給与669万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,108人、発行済株式は18,108,605株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 10.1% |
| 2 | MM Investments | 9.9% |
| 3 | 大栄不動産 | 9.0% |
| 4 | りそな銀行 | 4.5% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.3% |
| 6 | 大栄不動産投資顧問 | 3.3% |
| 7 | ジャノメ協力会持株会 | 2.1% |
| 8 | 埼玉りそな銀行 | 2.0% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部) | 1.6% |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラティブ・ブローカーズ証券) | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 71.98円 | 10円 | 29% | 5.9% | 10.0倍 |
| 2019年3月期 | 45.54円 | 15円 | 30% | 3.6% | 10.4倍 |
| 2020年3月期 | 21.94円 | 15円 | 37% | 1.7% | 13.3倍 |
| 2021年3月期 | 204.12円 | 25円 | 31% | 14.6% | 4.1倍 |
| 2022年3月期 | 131.89円 | 40円 | 25% | 8.2% | 5.6倍 |
| 2023年3月期 | -20.34円 | 25円 | 37% | -1.2% | -30.9倍 |
| 2024年3月期 | 60.13円 | 25円 | 28% | 3.4% | 11.5倍 |
| 2025年3月期 | 98.86円 | 40円 | 52% | 5.2% | 10.5倍 |
| 2026年3月期 | 33.39円 | 55円 | 296% | 1.7% | 37.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1921年10月「パイン裁縫機械製作所」を創設。
- 1935年11月商号を「帝国ミシン株式会社」に変更。1949年１月商号を「蛇の目ミシン株式会社」に変更。1950年６月「蛇の目ミシン株式会社」を継承、東京都中央区に「蛇の目産業株式会社」(資本金500万円)を設立。1954年４月商号を「蛇の目ミシン工業株式会社」に変更。1960年９月米国「フリー
- 1963年11月当社株式は東京市場において第１部に上場指定。
- 1964年11月東京都八王子市に「蛇の目ミシン技術研究所」を設置。1965年９月東京都中央区京橋三丁目２番地に本店を移転。
- 1968年10月英国に「ヨーロッパ・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメＵＫ株式会社)」を設立。1969年４月台湾に「台湾・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメ台湾株式会社)」を設立。
- 1969年12月オーストラリアに「オーストラリア・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメオーストラリア株式会社)」を設立。
- 1970年10月「株式会社蛇の目電算センター(現株式会社ジャノメクレディア)」を設立。
- 1977年11月カナダに「カナダ・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメカナダ株式会社)」を設立。1978年３月ニュージーランドに「ニュージーランド・ジャノメミシン株式会社(現ジャノメニュージーランド株式会社)」を設立。1988年９月タイに「タイ・ジャノメ株式会社(現ジャノメタイランド株式会社)」を
- 2015年10月連結子会社である「ジャノメダイカスト株式会社」と「ホウセイ工業株式会社」が「ジャノメダイカスト株式会社」を存続会社として吸収合併。
- 2021年10月創業100周年を迎え、商号を「株式会社ジャノメ」に変更。2022年４月連結子会社である「株式会社ジャノメサービス」と「株式会社サン・プランニング」が「株式会社ジャノメサービス」を存続会社として吸収合併。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。20
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及び子会社の営む主な事業は、「家庭用機器事業」を中心に「産業機器事業」、「ＩＴ関連事業」及び「その他事業」であります。以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 家庭用機器事業家庭用ミシンを中心に、刺しゅう機ならびに関連ソフトを当社及びジャノメ台湾(株)、ジャノメタイランド(株)が開発・製造し、当社及びジャノメアメリカ(株)、ジャノメＵＫ(株)、ジャノメオーストラリア(株)他子会社が販売を行っております。 産業機器事業当社が「エレクトロプレス（サーボプレス）」、「卓上ロボット」などの産業機器を開発・製造し、当社及び一部海外子会社が販売を行っております。また、ジャノメダイカスト(株)及びジャノメダイカストタイランド(株)がダイカスト鋳造品等の製造・販売を行っております。 ＩＴ関連事業(株)ジャノメクレディアがＩＴソフトウェア・情報処理サービスを行っております。 その他事業当社が不動産賃貸を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YCOS）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2GY）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ2N）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R3J5）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OG45）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針