決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＰＲ（6463）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＰＲの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,874億円 | — | 122億円 | — | 2,335億円 | 44.1% | 7,104人 |
| 2019年3月期 | 1,926億円 | — | 115億円 | — | 2,323億円 | 45.9% | 7,171人 |
| 2020年3月期 | 1,785億円 | — | 73億円 | — | 2,405億円 | 45.4% | 6,923人 |
| 2021年3月期 | 1,520億円 | 99億円 | 55億円 | 6.5% | 2,441億円 | 47.6% | 6,886人 |
| 2022年3月期 | 1,635億円 | 107億円 | 81億円 | 6.5% | 2,554億円 | 50.4% | 6,672人 |
| 2023年3月期 | 1,786億円 | 69億円 | 38億円 | 3.8% | 2,647億円 | 50.5% | 6,935人 |
| 2024年3月期 | 1,938億円 | 125億円 | 82億円 | 6.5% | 2,901億円 | 54.2% | 6,959人 |
| 2025年3月期 | 1,925億円 | 112億円 | 89億円 | 5.8% | 2,918億円 | 55.8% | 6,740人 |
| 2026年3月期 | 1,906億円 | 103億円 | 94億円 | 5.4% | 3,056億円 | 57.3% | 6,925人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,925億円 | 1,906億円 | −19 |
| 売上原価 | 1,516億円 | 1,489億円 | −27 |
| 売上総利益 | 409億円 | 417億円 | +8 |
| 販売費及び一般管理費 | 297億円 | 314億円 | +17 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 112億円 | 103億円 | −9 |
| 経常利益 | 158億円 | 162億円 | +4 |
| 税引前利益 | 165億円 | 160億円 | −5 |
| 法人所得税 | 50億円 | 40億円 | −10 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 89億円 | 94億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 625億円 | 616億円 | −8 |
| 棚卸資産 | 163億円 | 175億円 | +12 |
| 流動資産 | 1,495億円 | 1,498億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 692億円 | 691億円 | −1 |
| のれん | 9億円 | 7億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,423億円 | 1,558億円 | +136 |
| 資産合計 | 2,918億円 | 3,056億円 | +138 |
| 社債及び借入金（流動） | 210億円 | 187億円 | −23 |
| 社債及び借入金（非流動） | 86億円 | 80億円 | −6 |
| 流動負債 | 640億円 | 626億円 | −14 |
| 非流動負債（固定負債） | 292億円 | 300億円 | +8 |
| 負債合計 | 931億円 | 926億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,221億円 | 1,259億円 | +37 |
| 資本合計（純資産） | 1,986億円 | 2,130億円 | +144 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 217億円 | 227億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -99億円 | -116億円 | −17 |
| 減価償却費 | 119億円 | 118億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -31億円 | -33億円 | −3 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ＴＰＲグループ（除くファルテックグループ） | 1,316億円 | +2.5% | — | 84億円 | 6.4% | 2,316億円 | 5,199人 |
| ファルテックグループ | 732億円 | −7.5% | — | 14億円 | 1.9% | 757億円 | 1,726人 |
| 日本 | 601億円 | +2.3% | — | 4億円 | 0.7% | 1,198億円 | 1,711人 |
| アジア | 531億円 | +2.5% | — | 80億円 | 15.1% | 924億円 | 3,093人 |
| 北米 | 158億円 | +3.7% | — | -3億円 | -2.0% | 131億円 | 301人 |
| その他地域 | 27億円 | +0.8% | — | 3億円 | 12.4% | 64億円 | 94人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ＴＰＲグループ（除くファルテックグループ） ファルテックグループ 日本 アジア 北米 その他地域
従業員
連結従業員6,925人
提出会社855人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数17.9年
平均年間給与747万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は25,552人、発行済株式は66,542,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.1% |
| 2 | 明治安田生命保険相互会社 | 7.4% |
| 3 | 損害保険ジャパン | 7.1% |
| 4 | みずほ銀行 | 4.7% |
| 5 | ヒューリック | 3.8% |
| 6 | 東京建物 | 2.9% |
| 7 | ＴＰＲ取引先持株会 | 2.7% |
| 8 | みずほ信託銀行 | 2.4% |
| 9 | 日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・日野自動車退職給付信託口） | 2.3% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 342.88円 | 52円 | 25% | 12.6% | 9.0倍 |
| 2019年3月期 | 324.53円 | 54円 | 25% | 11.0% | 6.5倍 |
| 2020年3月期 | 206.19円 | 60円 | 68% | 6.8% | 5.6倍 |
| 2021年3月期 | 154.53円 | 44円 | 100% | 4.8% | 10.4倍 |
| 2022年3月期 | 117.25円 | 29円 | 27% | 6.6% | 5.5倍 |
| 2023年3月期 | 56.45円 | 29円 | 45% | 2.9% | 11.9倍 |
| 2024年3月期 | 121.54円 | 35円 | 51% | 5.6% | 9.9倍 |
| 2025年3月期 | 131.86円 | 50円 | 44% | 5.5% | 8.8倍 |
| 2026年3月期 | 143.1円 | 56円 | 33% | 5.6% | 8.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1939年12月大阪において設立。主として航空機用、船舶用ピストンリングを製造。
- 1940年12月長野県岡谷市に工場を新設。（現 長野工場）1945年６月戦災のため大阪工場を廃止。
- 1945年10月民需に転換し、各種ピストンリング、シリンダスリーブ、シリンダライナ、グリッド、抵抗器、一般鋳物等を製造。1960年１月大阪工場を新設。船舶用中大型ライナの鍍金加工を開始。
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部上場。1967年４月テーピ販売㈱（現 ＴＰＲ商事㈱）設立。1970年６月山形県寒河江市にテーピ工業㈱（現 ＴＰＲ工業㈱）設立。シリンダライナを製造。
- 1976年12月岐阜県可児工業団地に岐阜工場建設。
- 1982年12月長野県岡谷市にテーピ興産㈱(現 ＴＰＲトータルサービス㈱）設立。1990年４月テーピコーポレーションオブアメリカ社（現 ＴＰＲアメリカ社）設立。1991年４月テイコク ヨーロッパ社（現 ＴＰＲヨーロッパ社）設立。1996年３月Ｔ＆Ｎ社（現 テネコ社）、安慶活塞環廠（現 安徽環新集
- 1999年10月東京証券取引所市場第一部上場。2000年１月安慶活塞環廠（現 安徽環新集団有限公司）、安慶帝伯格茨活塞環有限公司との合弁で中国での焼結バルブシート製造、販売の安慶帝伯粉末冶金有限公司を設立。2000年５月フェデラル・モーグル社（現 テネコ社）との合弁で英国でのピストンリング製造の
- 2000年12月日本ピストンリング㈱とシリンダライナの素材の相互供給及びインドネシアにおけるピストンリング共同出資会社ＰＴ．ＮＴピストンリング インドネシアを設立。 ＩＳＯ9001認証取得。2001年９月フェデラル・モーグル社（現 テネコ社）との合弁で米国でのピストンリング製造、販売のユナイテッ
- 2001年12月ＩＳＯ14001認証取得。2002年２月アルミ製品の製造、販売のテーピアルテック㈱（現 ＴＰＲアルテック㈱）を子会社化。2002年７月南京航海航標装備総廠との合弁で中国での自動温度調節弁製造、販売の南京帝伯熱学有限公司を設立。
- 2002年11月フェデラル・モーグル社との合弁でドイツでのピストンリング製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ヨーロッパ社を設立。それに伴いフェデラル・モーグル テーピ サンダーランド社に関する合弁事業を解消。2003年１月柳成企業社との合弁で韓国でのシリンダライナ製造、販売のＹ＆Ｔパワーテ
- 2003年10月安徽環新集団有限公司との合弁で中国でのピストンリング等自動車エンジン部品販売の帝伯環新国際貿易(上海)有限公司を設立。2004年６月ＩＳＯ／ＴＳ16949：2002認証取得。2004年７月安慶帝伯格茨活塞環有限公司及び現地資本との合弁で中国でのシリンダライナ製造、販売の安慶帝伯格
- 2010年10月ゴム製品製造、販売の㈱サンライト（現 ＴＰＲサンライト㈱）を子会社化。2011年４月岡谷電機産業㈱と合弁で、長野県岡谷市に研究開発子会社、ＴＯＣキャパシタ㈱を設立。2011年５月樹脂製品の製造、販売会社ＴＰＲエンプラ㈱を設立。
- 2011年10月会社名を帝国ピストンリング株式会社からＴＰＲ株式会社に変更。
- 2011年12月インドネシアでのピストンリング製造、販売会社ＰＴ．ＴＰＲインドネシアを設立。本社を現在地に移転。2012年４月2012年５月樹脂製品の製造、販売会社㈱ファルテックに資本参加。中国天津市に帝伯愛爾（天津）企業管理有限公司を設立。（帝伯環新国際貿易(上海)有限公司業務を吸収）米国・テ
- 2021年12月2022年３月 2022年４月2024年３月
- 2025年12月2026年４月インドネシアでのピストンリング生産合弁会社ＰＴ.ＮＴ ピストンリング インドネシアを合弁解消。中国安慶市に複合プラスチック、エンジニアリングプラスチック製品の製造、販売合弁会社安慶帝伯功能塑料有限公司を設立。ブラジル・サンパウロ州にシリンダライナ製造、販売会社ＴＰＲ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、子会社46社（うち海外30社）及び関連会社13社（うち海外９社）で構成されており、主としてピストンリング、シリンダライナ、バルブシート、自動車外装部品、自動車純正用品、自動車関連機器等の製造販売を行っており、そのほか工業用ゴム部品、樹脂製品等の製造販売の事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容と、各関係会社の位置付け並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDSL）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZYJ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TURC）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R97W）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJUG）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針