決算データ · 試作 · 2025年12月期
ツバキ・ナカシマ（6464）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ツバキ・ナカシマの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 748億円 | — | 68億円 | — | 1,387億円 | 32.5% | 3,076人 |
| 2019年12月期 | 646億円 | — | 49億円 | — | 1,352億円 | 33.9% | 3,009人 |
| 2020年12月期 | 520億円 | — | 19億円 | — | 1,305億円 | 34.3% | 2,869人 |
| 2021年12月期 | 679億円 | 58億円 | 36億円 | 8.6% | 1,572億円 | 33.9% | 2,999人 |
| 2022年12月期 | 790億円 | -91億円 | -91億円 | -11.5% | 1,599億円 | 31.3% | 3,112人 |
| 2023年12月期 | 771億円 | 50億円 | -13億円 | 6.5% | 1,661億円 | 32.6% | 3,066人 |
| 2024年12月期 | 759億円 | 8億円 | 9億円 | 1.1% | 1,747億円 | 35.2% | 2,776人 |
| 2025年12月期 | 698億円 | -223億円 | -272億円 | -32.0% | 1,517億円 | 24.4% | 2,447人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 759億円 | 698億円 | −61 |
| 売上原価 | 654億円 | 666億円 | +12 |
| 売上総利益 | 105億円 | 33億円 | −73 |
| 販売費及び一般管理費 | 94億円 | 111億円 | +17 |
| 営業利益 | 8億円 | -223億円 | −232 |
| 税引前利益 | 18億円 | -240億円 | −257 |
| 法人所得税 | 7億円 | 30億円 | +24 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 9億円 | -272億円 | −281 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 231億円 | 346億円 | +116 |
| 棚卸資産 | 361億円 | 257億円 | −104 |
| 流動資産 | 850億円 | 881億円 | +31 |
| 有形固定資産 | 367億円 | 362億円 | −5 |
| のれん | 363億円 | 213億円 | −150 |
| 非流動資産（固定資産） | 898億円 | 636億円 | −262 |
| 資産合計 | 1,747億円 | 1,517億円 | −231 |
| 社債及び借入金（流動） | 114億円 | 720億円 | +606 |
| 社債及び借入金（非流動） | 813億円 | 209億円 | −604 |
| 負債合計 | 1,132億円 | 1,146億円 | +14 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 615億円 | 370億円 | −244 |
| 資本合計（純資産） | 615億円 | 370億円 | −245 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 49億円 | 105億円 | +57 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -38億円 | 11億円 | +49 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -19億円 | -13億円 | +6 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -37億円 | -19億円 | +18 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -4億円 | +2 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| プレシジョン・コンポーネントビジネス | 689億円 | −8.3% | — | -225億円 | -32.6% | 1,276億円 | 2,364人 |
| ブロア・リアルエステイトビジネス | 9億円 | +11.0% | — | 2億円 | 18.7% | 14億円 | 24人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：プレシジョン・コンポーネントビジネス ブロア・リアルエステイトビジネス
従業員
連結従業員2,447人
提出会社432人
平均年齢43歳
平均勤続年数16.9年
平均年間給与516万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,087人、発行済株式は41,599,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.8% |
| 2 | BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND | 3.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.3% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（株式付与ＥＳＯＰ信託口・８０１８９口） | 2.3% |
| 5 | 青木 達也 | 2.1% |
| 6 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 1.9% |
| 7 | 日本マスタートラスト信託銀行（役員報酬ＢＩＰ信託口・７６２０６口） | 1.8% |
| 8 | 楽天証券共有口 | 1.7% |
| 9 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.4% |
| 10 | ＳＢＩ証券 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 171.45円 | 79円 | 103% | 15.1% | 9.5倍 |
| 2019年12月期 | 121.74円 | 81円 | 80% | 10.8% | 13.1倍 |
| 2020年12月期 | 46.64円 | 24円 | 315% | 4.2% | 24.1倍 |
| 2021年12月期 | 88.04円 | 44円 | 424% | 7.3% | 16.7倍 |
| 2022年12月期 | -225.35円 | 30円 | 104% | -17.6% | 35.4倍 |
| 2023年12月期 | -32.38円 | 13円 | — | -2.5% | — |
| 2024年12月期 | 22.91円 | 25円 | 30% | 1.6% | 20.6倍 |
| 2025年12月期 | -702.8円 | — | — | -55.3% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2015年12月に上場いたしました。継続的に企業価値を高めると共に継続的な利益ある成長を成し遂げる真のグローバル企業になるという当社グループの戦略目標への達成に向け、2017年７月に米国NN社PBC事業部の買収に合意し、同年８月に買収手続きを完了いたしました。2017年９月には再上場より約１年９
- 2021年11月には、持続可能で収益性の高い企業を目指すため、サステナビリティ委員会を設置いたしました。2022年４月には、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行いたしました。 当社（形式上の存続会社）のＭＥＢＯまでの沿革は、以下のとおりであります
- 1959年10月ボールねじの生産販売開始。
- 1961年10月大阪証券取引所市場第二部に株式上場。
- 1961年12月東京証券取引所市場第二部に株式上場。1967年６月本社を大阪市北区に移転。1968年６月㈱椿本精工に商号変更。1968年７月㈱尚球精工（後に椿鋼球㈱へ商号変更）へ資本参加。1969年８月奈良県大和郡山市にボールねじ専門工場として郡山工場を設置。1970年４月椿薬品工業㈱を資本金1
- 1980年11月ルクセンブルグ証券取引所に上場（1983年３月廃止）。1988年１月椿鋼球㈱の全株式を取得（2024年２月吸収合併）。1988年３月東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部に市場指定。1989年３月㈱中島製作所と資本及び業務の提携。1990年４月アメリカのHoover
- 1990年11月㈱中島製作所の株式を追加取得し、当社の子会社化。1995年６月メキシコのBaleros Mexicanos SA de CV.を買収（後にTsubaki Hoover Mexico,S.A.de C.V.へ商号変更し、2011年３月全株式を売却）。1995年８月本社を兵庫県尼崎市
- 2007年10月HOOVER PRECISION PRODUCTS,INC. アーウィン工場閉鎖。2008年１月Tsubaki-Hoover Hungary LTD. ハンガリー工場閉鎖。2008年４月連結子会社である㈱管理事業、㈱鋼球事業、㈱ボールネジ、㈱ボールウェイ、㈱送風機事業、㈲フーバー
- 2025年10月にミネベアミツミ㈱に譲渡）を設立。
- 2010年12月インドにTsubaki Hoover India Pvt.,Ltd.（現．TN INDIA PRIVATE LIMITED）を設立（現．連結子会社）。
- 2012年11月決算期を３月31日から12月31日に変更。2013年１月シンガポールにTSUBAKI NAKASHIMA GLOBAL PTE.LTD.（現．TN ASIA PTE.LTD.）を設立（現．連結子会社）。2013年４月監査役会設置会社から委員会設置会社（現．指名委員会等設置会社）へ
- 2015年12月東京証券取引所市場第一部に株式上場。2017年８月アメリカのNN社PBC事業部を買収。2020年４月アメリカのTN MICHIGAN, LLC.でアメリカ食品医薬品局（FDA）認証を取得。2022年３月第三種医療機器製造販売業の許可を取得。2022年４月東京証券取引所の市場区分の
- 2023年11月インドにインド第二工場を設立。
- 2023年12月TN EUROPE B.V. オランダ工場閉鎖。2024年２月椿鋼球㈱を吸収合併。 TNリニアモーション㈱の設立及びボールねじ及びボールウェイの製造及び販売事業の新会社への承継、並びに新会社株式を譲渡する契約をミネベアミツミ㈱と締結。2024年８月TN KOREA PTE.LTD
- 2025年10月TNリニアモーション㈱（現. ミネベアリニアモーション㈱）及びTN TAIWAN CO., LTD.をミネベアミツミ㈱に譲渡。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、奈良に本社を置く当社及び海外の連結子会社20社により構成されております。主な事業として、精密ボール（プレシジョン・コンポーネントビジネス）、精密ローラー（同）、送風機（ブロア・リアルエステイトビジネス）の製造販売を行っております。当社グループは、日本に加え、米国、イタリア、ポーランド、スロバキア、オランダ、ボスニア・ヘルツェゴビナ、イギリス、中国、タイ及びインドにて製造販売を行っております。 プレシジョン・コンポーネントビジネスは、2025年12月期における当社グループ売上収益のおよそ98.7％の事業であり、顧客の厳しい要求に合った様々な材質、サイズの20,000種類を超える幅広い高品質精密ボールを製造販売しております。さらに、幅広い範囲の精密ボールの在庫を活用した短納期での対応力を強みとしております。精密ボールは主に重要な構成要素としてボールベアリングに使用され、自動車や工作機械のような最終製品の品質、信頼性を確実なものとしております。精密ローラーは主に、当社グループの精密ボールと類似の用途に加えて、油圧ポンプ及びモーター等の一定の非ベアリング用途にも使用されます。セラミックボールは、軽量でありながら高い強度を持っています。優れた絶縁性に加え、耐摩耗性、耐熱性、耐食性にも優れています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTLM）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VFZP）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100STL6）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QDWS）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針