決算データ · 試作 · 2026年3月期
PILLAR（6490）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、PILLARの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 295億円 | — | 34億円 | — | 515億円 | 77.3% | 764人 |
| 2019年3月期 | 310億円 | — | 37億円 | — | 530億円 | 79.6% | 797人 |
| 2020年3月期 | 292億円 | — | 26億円 | — | 532億円 | 80.9% | 809人 |
| 2021年3月期 | 302億円 | 49億円 | 35億円 | 16.1% | 550億円 | 83.3% | 759人 |
| 2022年3月期 | 407億円 | 114億円 | 83億円 | 28.0% | 650億円 | 81.0% | 832人 |
| 2023年3月期 | 487億円 | 138億円 | 104億円 | 28.4% | 725億円 | 81.9% | 867人 |
| 2024年3月期 | 586億円 | 142億円 | 108億円 | 24.2% | 988億円 | 70.8% | 1,132人 |
| 2025年3月期 | 580億円 | 113億円 | 83億円 | 19.6% | 981億円 | 75.3% | 1,212人 |
| 2026年3月期 | 595億円 | 121億円 | 89億円 | 20.4% | 1,056億円 | 75.2% | 1,308人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 580億円 | 595億円 | +15 |
| 売上原価 | 356億円 | 351億円 | −5 |
| 売上総利益 | 224億円 | 244億円 | +20 |
| 販売費及び一般管理費 | 111億円 | 123億円 | +12 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 113億円 | 121億円 | +8 |
| 経常利益 | 115億円 | 130億円 | +15 |
| 税引前利益 | 120億円 | 127億円 | +7 |
| 法人所得税 | 37億円 | 37億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 83億円 | 89億円 | +6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 219億円 | 255億円 | +37 |
| 棚卸資産 | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 流動資産 | 510億円 | 544億円 | +34 |
| 有形固定資産 | 342億円 | 372億円 | +31 |
| のれん | 37億円 | 33億円 | −5 |
| 非流動資産（固定資産） | 471億円 | 513億円 | +42 |
| 資産合計 | 981億円 | 1,056億円 | +76 |
| 社債及び借入金（流動） | 8億円 | 8億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 流動負債 | 106億円 | 127億円 | +21 |
| 非流動負債（固定負債） | 136億円 | 135億円 | −1 |
| 負債合計 | 242億円 | 262億円 | +20 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 684億円 | 726億円 | +42 |
| 資本合計（純資産） | 739億円 | 794億円 | +56 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 142億円 | 151億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -40億円 | -53億円 | −14 |
| 減価償却費 | 33億円 | 34億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -36億円 | -28億円 | +8 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：電子機器関連 産業機器関連
従業員
連結従業員1,308人
提出会社676人
平均年齢40歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与797万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,307人、発行済株式は25,042,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 12.9% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 7.1% |
| 3 | PILLAR取引先持株会 | 5.5% |
| 4 | 有限会社ロックウェーブ | 4.5% |
| 5 | 岩波 清久 | 3.3% |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行) | 3.1% |
| 7 | 三井住友銀行 | 3.0% |
| 8 | CEPLUX-THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2 | 2.7% |
| 9 | みずほ銀行(常任代理人 日本カストディ銀行) | 2.6% |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 139.98円 | 36円 | 27% | 8.9% | 11.3倍 |
| 2019年3月期 | 152.13円 | 45円 | 35% | 9.1% | 8.4倍 |
| 2020年3月期 | 108.57円 | 40円 | 45% | 6.2% | 11.6倍 |
| 2021年3月期 | 144.66円 | 50円 | 25% | 7.8% | 12.9倍 |
| 2022年3月期 | 350.47円 | 106円 | 34% | 16.8% | 8.8倍 |
| 2023年3月期 | 442.99円 | 133円 | 33% | 18.6% | 8.5倍 |
| 2024年3月期 | 462.57円 | 159円 | 36% | 16.7% | 13.8倍 |
| 2025年3月期 | 355.82円 | 125円 | 41% | 11.5% | 9.3倍 |
| 2026年3月期 | 388.19円 | 130円 | 37% | 11.7% | 18.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1948年10月東京出張所（現・東京支店）を開設1951年４月わが国で最初にメカニカルシール（軸封装置）を開発し、生産を開始
- 1952年10月高温・高圧管フランジ用バーチカルガスケットを開発
- 1952年10月ふっ素樹脂製品（商品名ピラフロン）の生産を開始1967年９月兵庫県三田市に三田工場を新設1972年４月ピラー不動産㈱を設立1977年５月ピラーサービス販売㈱を設立1980年３月日高精工㈱（現・㈱ピラー精密）に資本参加（現・連結子会社）1982年７月中部ピラーサービス販売㈱を設立1
- 1990年11月北陸ピラー㈱に商号変更）1987年４月東京ピラー㈱を設立1989年４月ピラー電子工業㈱とピラー不動産㈱を合併し、ピラー産業㈱に社名変更
- 1989年10月京都府福知山市に福知山工場を新設1993年６月シンガポールに東南アジアの販売拠点として日本ピラーシンガポール㈱（現・PILLAR Seal Solutions Singapore Pte Ltd.）を設立（現・連結子会社）1994年６月プロテック㈱（現・㈱ピラー九州）を設立（現・
- 1994年12月エヌピイ工業㈱（現・㈱エヌピイ工業）を設立（現・連結子会社）1995年９月大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄の解除を受け大阪証券取引所市場第二部に上場1996年４月関東ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立1997年２月台湾においてリエンフーラバープロダクツリミテッドとの合弁会
- 2003年12月中華人民共和国に蘇州ピラー工業有限公司を設立2005年２月熊本県合志市に九州工場を新設2005年３月山陽ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立2006年１月ピラー産業㈱が北陸ピラー㈱を吸収合併し、商号を北陸ピラー㈱に変更
- 2006年11月ピラーテクノ㈱を設立（現・非連結子会社）2007年４月中華人民共和国に上海ピラートレーディング有限公司（現・PILLAR Shanghai Co., Ltd.）を設立（現・連結子会社）2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証
- 2019年11月インドネシア共和国に日本ピラーインドネシア販売㈱（現・PT. PILLAR Seal Solutions Indonesia）を設立（現・非連結子会社）2020年５月中華人民共和国にPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.を設立（現・連結子会社）
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社（株式会社PILLAR）、子会社22社及び関連会社１社で構成されており、ピラフロン製品（ふっ素樹脂製品）及びメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品を主力とした流体制御関連機器製品の製造販売を行っております。これらの製品は半導体・液晶をはじめとして電力、石油、自動車、化学、船舶、土木建築、食品、医薬品などの幅広い産業分野の重要機能部品として不可欠であり、得意先は産業界の広範囲にわたっております。また、その他として不動産賃貸業、保険代理業等を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 なお、次の事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1）電子機器関連事業………………………主要な製品はピラフロン製品であります。ピラフロン製品……………………………当社が製造・販売するほか、製造については、国内では㈱エヌピイ工業、㈱ピラー精密及び㈱ピラー九州が、海外ではPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.、PILLAR Taiwan Co., Ltd.及びPILLAR America Inc.が行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YD79）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZQK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQYT）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0HJ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC04）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針